ジェネリックトップレベルドメイン ジェネリックトップレベルドメインの概要

Weblio 辞書 > 辞書・百科事典 > 百科事典 > ジェネリックトップレベルドメインの解説 > ジェネリックトップレベルドメインの概要 

ジェネリックトップレベルドメイン

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2023/06/23 16:39 UTC 版)

ジェネリックトップレベルドメインの例
# gTLD 用途
1 .aero 航空業界。
2 .arpa インターネット・アーキテクチャ委員会の勧告に従い、インターネットの運営上重要な、インフラ上のホスト名特定のための領域としてのみ確保されている。
3 .asia アジア太平洋地域の企業・団体・個人。
4 .biz ビジネス。
5 .cat カタルーニャ語話者およびカタルーニャ文化圏。
6 .com 商取引事業者、だが厳密ではない。
7 .coop 協同組合
8 .edu 小中高等教育機関
9 .gov アメリカ合衆国における、連邦・州・地方の政府機関。
10 .info 情報サイト、だが厳密ではない。
11 .int 条約によって設立された国際機関。
12 .jobs 雇用に関するサイト。
13 .mil アメリカ軍
14 .mobi モバイルに対応したサイト。
15 .museum 博物館・美術館。
16 .name 個人・家族。
17 .net 元々はインフラのためのものであった。現在は制限なし。
18 .org 元々は、他のgTLDに該当しない団体のためのものであった。現在は制限なし。
19 .pro 特定の職業
20 .tel 電話網およびインターネットの通信に関するサービス。2007年3月2日追加
21 .travel 旅行代理店、航空会社、ホテル、旅行事務局など
22 .xxx アダルトサイト用

概観すると、IANAはトップレベルドメインを以下のように区分けしている[2]

ジェネリックトップレベルドメインの主なものには.com.info.net.orgがある。さらに.biz.name.proドメインもジェネリック(一般)ドメインとされているが、これらは仕様上制限付きジェネリック (generic-restricted) であり、登録にはそれぞれに定められたガイドラインに従い、適格性の証明が必要とされる。

歴史的に見ると、ジェネリックトップレベルドメイン群にはドメイン名システムの開発初期に作られたものも含まれる。特に.edu.gov.int.milなどである。しかし、これらのドメインは現在相当する企業や機関によって出資されており、新しく作られた「テーマごとの」ドメイン名と同様、スポンサードトップレベルドメインであると考えられる。国別コードトップレベルドメインではないドメイン名、すなわち地域や国の明示がないドメイン名はいまだに「ジェネリック」ドメインと呼ばれることも多い。

最新のgTLDとして使用される文字列については以下を参照。


注釈

  1. ^ 実際、2014年1月23日にニューヨーク市は.nycを取得した。.nyc Registry Agreement”. 2014年2月4日閲覧。
  2. ^ a b 2016年3月7日付けで子会社のBRレジストリに事業移管。
  3. ^ 2017年3月14日付けで子会社のosakaレジストリに事業移管。

出典

  1. ^ 丸山直昌. “TLD新設についての誤解”. 2011年11月23日閲覧。
  2. ^ [1], the Internet Assigned Numbers Authority
  3. ^ IANAの、iTLDリクエスト書類(英語)
  4. ^ ICANN理事会、TLDの根本的見直しを承認(英語), CircleID, 26 June 2008
  5. ^ ICANN | ジェネリック トップレベル ドメイン(gTLD)大幅拡大の利用を承認
  6. ^ キヤノンが新トップレベルドメイン名「.canon」の取得活動を開始 キヤノン・ニュースリリース(2010年3月16日)
  7. ^ 日立が新トップレベルドメイン「.hitachi」の運用を開始 日立製作所・ニュースリリース(2015年9月11日)
  8. ^ .dnp Registry Agreement”. 2014年2月4日閲覧。
  9. ^ 生活者と“未来のあたりまえを作る。”コミュニケーションサイト『ドットDNP』開設 大日本印刷・ニュースリリース(2014年6月18日)
  10. ^ 「.tokyo」「.nagoya」ルートゾーンに追加、東京のため/名古屋のためのgTLD Internet Watch(2014年1月30日)
  11. ^ 新ドメイン「.nagoya」誕生、応援団にSKE48就任、河村たかし市長ご満悦 Internet Watch(2014年2月20日)
  12. ^ Mitigating the Risk of DNS Namespace Collisions (DNS 名前空間における名前空間衝突のリスク緩和)” (pdf). Internet Corporation for Assigned Names and Numbers.. ICANN (2015年10月28日). 2020年9月30日閲覧。
  13. ^ a b 「お名前.com」世界初!カタカナ新ドメイン「.コム」の先行登録受付開始”. GMOインターネット株式会社 (2015年12月16日). 2016年7月3日閲覧。


「ジェネリックトップレベルドメイン」の続きの解説一覧



英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「ジェネリックトップレベルドメイン」の関連用語

1
dot-biz デジタル大辞泉
56% |||||

2
dot-gov デジタル大辞泉
56% |||||

3
dot-info デジタル大辞泉
56% |||||

4
dot-mil デジタル大辞泉
56% |||||

5
dot-net デジタル大辞泉
56% |||||

6
dot-com デジタル大辞泉
38% |||||

7
dot-edu デジタル大辞泉
38% |||||

8
dot-org デジタル大辞泉
38% |||||

9
dot-pro デジタル大辞泉
38% |||||

ジェネリックトップレベルドメインのお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



ジェネリックトップレベルドメインのページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアのジェネリックトップレベルドメイン (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。

©2024 GRAS Group, Inc.RSS