zip-lineとは? わかりやすく解説

Weblio 辞書 > 辞書・百科事典 > 百科事典 > zip-lineの意味・解説 

Zipline

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2023/03/19 17:04 UTC 版)

ジップライン
Zipline
種類 ドローン宅配便
本社所在地 アメリカ合衆国
カリフォルニア州サウスサンフランシスコ
設立 2014年 (9年前) (2014)
代表者 ケラー・リナウド英語版、キーナン・ワイロベック
従業員数 200-500人
外部リンク flyzipline
テンプレートを表示

ジップライン英語: Zipline)は、ドローン宅配便の設計、製造、運用を行うアメリカの企業[1]。同社は、アメリカ、ルワンダガーナ、日本(五島列島福江島) [2][3]で配送センターを運営し、ナイジェリア[4]コートジボワール[5]ケニア[6]でサービスを開始する契約を締結している。

2022年4月の時点で、同社のドローンは275,000回の商用配送で2,000万マイル以上の飛行を行っている[7]。また、同社は、ドローン空港としても機能する配送センターの建設および運営も手掛けている。ドローンは、血液配達、ワクチンなど一般的な医療製品、非医療製品の配送サービスも提供する[8]

関連項目

脚注

  1. ^ George, Alice Lloyd (2017年12月25日). “Using drones to build the ambulance fleet of the future” (英語). TechCrunch. https://techcrunch.com/2017/12/25/using-drones-to-build-the-ambulance-fleet-of-the-future/ 2022年11月10日閲覧。 
  2. ^ 五島の病院などに時速100キロ超で薬をドローン配送--日本初上陸の「Zipline」を現地取材
  3. ^ 奈留島向け医療用医薬品の配送開始について
  4. ^ George, Libby (2021年2月3日). “Nigeria's Kaduna pairs with Zipline for drone-delivered COVID vaccines” (英語). Reuters. https://www.reuters.com/article/uk-health-coronavirus-nigeria-drones-idUSKBN2A31MM 2022年11月10日閲覧。 
  5. ^ Zipline expands medical drone deliveries to the Ivory Coast” (英語). DroneDJ (2021年12月2日). 2022年11月10日閲覧。
  6. ^ Crumley, Bruce (2022年2月18日). “Zipline expands drone deliveries of medical supplies to Kenya” (英語). DroneDJ. 2022年11月10日閲覧。
  7. ^ Mims, Christopher (2022年4月4日). “Amazon, Alphabet and Others Are Quietly Rolling Out Drone Delivery Across America”. The Wall Street Journal. https://www.wsj.com/articles/amazon-alphabet-and-others-are-quietly-rolling-out-drone-delivery-across-america-11648872022?st=swx7u54m2shv7da&reflink=desktopwebshare_permalink 2022年11月10日閲覧。 
  8. ^ Lydgate, Anthony (2018年9月18日). “How Zipline Helps Remote Regions Get Blood From a Drone” (英語). Wired. https://www.wired.com/story/wired25-anne-wojcicki-keller-rinaudo-zipline-medical-drones/ 2022年11月10日閲覧。 

外部リンク


ジップライン

(zip-line から転送)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2023/11/06 14:16 UTC 版)

ZIP-LINE

ジップライン(ZIP-LINE)とは、鉄骨の軌条、ワイヤーロープ、スチールケーブルなどをに吊り下がり自重で滑走するもの[1][2]。中国の怒江地域などでは移動手段として用いられている[1]。また、遊園地やアスレッチック施設で遊戯施設として設置される[2]Flying foxともいう。[要出典]

移動手段

ロープを使用して人間が移動する様子は、紀元前250年の中国華南の毛筆の絵に見られる[3]。中国では、溜索(古代の名称では、[4])と呼ばれる。 インドや中国などの険しい山岳部やサルウィン川など河を渡ったり物資を輸送する手段として何千年もの間使用された。[要出典]

中国の怒江地域ではリス族が竹や籐(これらを薄く加工した竹篾、竹籐篾)、スチールケーブルのジップラインを利用してきたが、に置き換わることが多くなり、技術や文化の継承が課題になっている[1]

遊戯施設

形式

遊戯施設としては遊園地やアスレッチック施設に設置され、鉄骨の軌条を滑走するものと、ワイヤーロープを滑走するものがある[2]

また、滑走する形式も、ベルトハーネスを乗客の体に固定して自重で滑走するようにしたものと、ターザンロープのように軌条やワイヤロープに綱(ロープ)を取り付けて自重で滑走するようにしたものがある[2]

一部は高所まで電動機で引き上げてから自重落下させる形式のものもある[2]。なお、滑走後、起点に座席を戻すために電動機を使用する施設もある[2]

安全基準

ヨーロッパ・イギリスにおける安全基準
  • EN1176 Playground equipment standard
  • EN1177 Impact attenuating playground surfacing - Methods of test for determination of impact attenuation
チャレンジコース技術協会、アメリカ規格協会
  • ANSI/ACCT 03-2019 Standards
Professional Ropes Course Association、アメリカ規格協会

事故

おもに落下と衝突事故が起きる。

1997-2012年でのアメリカでの事故件数は、推定16,850件起きており、11.7%の患者は入院を必要とした[5]

公式に数えられた事故数はないが、2006年から2017年までにアメリカにおいて12件以上の死亡事故が報告されている[6]

日本では、2023年11月岐阜県冒険の森ツリートップアドベンチャーで落下事故が発生した[7]

出典

  1. ^ a b c 王羽堅、諸錫斌、蘇琦恵「人と自然との対抗と共生:中国雲南省怒江リス族のジップラインに関する研究」 板橋区、2023年3月
  2. ^ a b c d e f 遊戯施設の構造基準に係る見直し検討 国土交通省、2020年4月
  3. ^ Recent Developments in Cable-Drawn Urban Transport Systems”. mas.rs. 2015年11月17日閲覧。
  4. ^ ·曹学佺 《蜀中广记》
  5. ^ Zipline-related injuries treated in US EDs, 1997-2012. American Journal of Emergency Medicine. 2015 Dec;33(12):1745-9 doi:10.1016/j.ajem.2015.08.022. Epub 2015 Aug 15.
  6. ^ Borell, Brendan (2017年2月28日). “Just how dangerous are zip lines?”. Outside. 2017年3月13日時点のオリジナルよりアーカイブ。2019年1月24日閲覧。
  7. ^ ジップラインから落下、40代女性が負傷 岐阜のアスレチック施設”. 産経新聞. 2023年11月6日閲覧。

関連項目

外部リンク





英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「zip-line」の関連用語

zip-lineのお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



zip-lineのページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアのZipline (改訂履歴)、ジップライン (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。

©2025 GRAS Group, Inc.RSS