ジョージ・カニング
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栄典
- 1800年、枢密顧問官（PC）
- 1810年4月20日、フリーメイソン[4]
- 1814年6月16日、名誉民事法学博士号（DCL）（オックスフォード大学クライスト・チャーチ名誉学位）[6]
- 1826年1月12日、王立協会フェロー（FRS）[4]
- 1827年、リンカーン法曹院評議員[1]
家族
1800年7月8日に陸軍将官ジョン・スコットの娘ジョーン・スコット（1777年頃 - 1837年3月14日）と結婚し、彼女との間に以下の4子を儲ける[12]。2人は仲が良かったが、ジョーンが結婚時点で所有していた10万ポンドの財産は大半が政治と社交に費やされた[5]。
- 第1子（長男）ジョージ・チャールズ・カニング（1801年4月25日 - 1820年3月31日）
- 第2子（次男）ウィリアム・ピット・カニング閣下（1828年9月25日没） - 海軍軍人。マデイラ諸島で溺死[5]
- 第3子（長女）ハリエット・カニング（1804年4月13日 - 1876年1月8日） - 初代クランリカード侯爵ウリック・ド・バーグと結婚、子供あり
- 第4子（三男）初代カニング伯爵チャールズ・カニング（1812年 - 1862年） - 政治家。インド総督などを歴任。
ジョージ・カニングの死後、ジョーンは1828年1月22日にカニング女子爵に叙された[12]。
脚注
参考文献
- 君塚直隆『イギリス二大政党制への道 後継首相の決定と「長老政治家」』有斐閣、1999年。ISBN 978-4641049697。
- 君塚直隆『パクス・ブリタニカのイギリス外交 パーマストンと会議外交の時代』有斐閣、2006年。ISBN 978-4641173224。
- 君塚直隆『物語 イギリスの歴史（下）』中央公論新社〈中公新書〉、2015年。ISBN 978-4-12-102319-3。
- 坂井秀夫『イギリス外交の源流 小ピットの体制像』創文社、1982年。ASIN B000J7I54W。
- G.M.トレヴェリアン 著、大野真弓 訳『イギリス史 3』みすず書房、1975年。ISBN 978-4622020370。
- 浜渦哲雄『大英帝国インド総督列伝 イギリスはいかにインドを統治したか』中央公論新社、1999年。ISBN 978-4120029370。
- 中西輝政『大英帝国衰亡史』PHP研究所、1997年2月。ISBN 4-569-55476-8。
- 村岡健次、木畑洋一 編『イギリス史〈3〉近現代』山川出版社〈世界歴史大系〉、1991年。ISBN 978-4634460300。
- 『世界伝記大事典〈世界編 3〉カークリ』ほるぷ出版、1981年。ASIN B000J7XCOK。
関連文献
- 板倉孝信「カスルレーとカニングによる外相と下院指導者の兼任(1)」『早稲田政治公法研究』第99巻、早稲田大学大学院政治学研究科、2012年4月、43-57頁、CRID 1050001202459428352、hdl:2065/36008、ISSN 0286-2492。
- 板倉孝信「カスルレーとカニングによる外相と下院指導者の兼任(2)」『早稲田政治公法研究』第101巻、早稲田大学大学院政治学研究科、2013年1月、35-49頁、CRID 1050001202459433344、hdl:2065/39572、ISSN 0286-2492。
- 板倉孝信「カスルレーとカニングによる外相と下院指導者の兼任(3・完)」『早稲田政治公法研究』第105巻、早稲田大学大学院政治学研究科、2014年4月、35-50頁、CRID 1050001202500335232、hdl:2065/41425、ISSN 0286-2492。
注釈
- ^ カニングと対立関係にあった国王ジョージ4世は当然反対したが、首相リヴァプール伯爵が説得した[17]。このとき、リヴァプール伯爵とウェリントン公爵の両方がカニング以外の選択肢はないとジョージ4世に述べたという[5]。
- ^ 穀物法は1822年に改正され、小麦の場合は国内価格が1クォート70シリングに達した場合、外国産小麦の輸入を許可したが、価格によって変動する輸入関税（70シリングの場合は関税が17シリング、85シリングの場合は関税が10シリングなど）が課されると定められた[31]。カニングの改正案では外国産小麦の輸入を許可する価格を60シリングに改定し、輸入関税は価格が60シリングの場合は20シリング、70シリングの場合は1シリングに引き下げた[5][31]。
- ^ 1828年、ウェリントン公爵が首相となり、ピール内相が庶民院の指導者として政権を支える体制となったとき、「カトリック解放」の道は閉ざされたかにみえたが、アイルランドでのカトリック民衆の暴動などによりピールはそれまでの見解を翻して、ウェリントン公爵と協力し、「審査法」と「地方自治体法」の撤廃動議を議会に提出、さらにジョージ4世を説得して、1829年にはカトリック教徒解放法を成立させた[25]。
出典
- ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r Thorne, R. G. (1986). "CANNING, George I (1770-1827), of South Hill, nr. Bracknell, Berks. and Gloucester Lodge, Brompton, Mdx.". In Thorne, R. G. (ed.). The House of Commons 1790-1820 (英語). The History of Parliament Trust. 2020年3月14日閲覧。
- ^ a b UK Parliament. “Mr George Canning” (英語). HANSARD 1803–2005. 2014年3月22日閲覧。
- ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t Chisholm, Hugh, ed. (1911). . Encyclopædia Britannica (英語). Vol. 5 (11th ed.). Cambridge University Press. pp. 186–188.
- ^ a b c d e "Canning; George (1770 - 1827)". Record (英語). The Royal Society. 2020年3月14日閲覧。
- ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t u v w x y z aa ab Stephen, Leslie, ed. (1886). . Dictionary of National Biography (英語). Vol. 8. London: Smith, Elder & Co. pp. 420–431.
- ^ a b Foster, Joseph, ed. (1891). Alumni Oxonienses 1715-1886 (英語). Vol. 1. Oxford: University of Oxford. p. 216.
- ^ a b c d e f 世界伝記大事典(1980)世界編3巻 p.305
- ^ 坂井(1982) p.214-216
- ^ 坂井(1982) p.247-249
- ^ 坂井(1982) p.262
- ^ 坂井(1982) p.265
- ^ a b c "Canning, Viscount (UK, 1828 - 1862)". Cracroft's Peerage (英語). 4 September 2004. 2020年3月14日閲覧。
- ^ 君塚(2006) p.21
- ^ 世界伝記大事典(1980)世界編3巻 p.306
- ^ 君塚(1999) p.48
- ^ 浜渦(1999) p.38-39
- ^ a b c 君塚(1999) p.49
- ^ a b c d e f g h i j k l Farrell, Stephen (2009). "CANNING, George (1770-1827), of Gloucester Lodge, Brompton, Mdx.". In Fisher, David (ed.). The House of Commons 1820-1832 (英語). The History of Parliament Trust. 2020年3月14日閲覧。
- ^ 村岡・木畑(1991) p.55
- ^ トレヴェリアン(1975) p.125
- ^ 村岡・木畑(1991) p.56
- ^ 君塚(2006) p.25
- ^ a b 君塚(1999) p.50
- ^ トレヴェリアン(1975) p.120
- ^ a b c d e 君塚(2015) pp.88-90
- ^ 君塚(1999) p.50-51
- ^ a b 君塚(1999) p.52-53
- ^ "No. 18360". The London Gazette (英語). 11 May 1827. p. 1033.
- ^ a b Spencer, Howard; Salmon, Philip (2009). "Newport I.o.W.". In Fisher, David (ed.). The House of Commons 1820-1832 (英語). The History of Parliament Trust. 2020年3月14日閲覧。
- ^ Fisher, David R. (2009). "Seaford". In Fisher, David (ed.). The House of Commons 1820-1832 (英語). The History of Parliament Trust. 2020年3月14日閲覧。
- ^ a b Somers, Robert; Ingram, Thomas Allan (1911). . In Chisholm, Hugh (ed.). Encyclopædia Britannica (英語). Vol. 7 (11th ed.). Cambridge University Press. pp. 174–178.
- ^ England (1840).The Parliamentary Gazetteer of England and Wales. 4 vols. bound in 12 pt. with suppl. p. 442. 2015年12月24日閲覧
- ^ 君塚(1999) p.53
- ^ a b 中西(1997) p.94
- ^ トレヴェリアン(1975) p.125-126
- ^ トレヴェリアン(1975) p.126
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