独立動画配信サービス
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/05/22 02:10 UTC 版)
「インターネットテレビ」の記事における「独立動画配信サービス」の解説
日本国内におけるインターネットテレビ技術の標準化に向けた取り組みとして、2008年（平成20年）5月にNTT、KDDI、ソフトバンクの通信3キャリアが中心となり、NHKや民放5局、ソニー、パナソニック、シャープ、東芝、日立製作所などが参加して、IPTV技術規格の標準化団体「中間社団法人 IPTVフォーラム（後に中間法人法廃止に伴い一般社団法人化）が設立され、2009年11月現在で社員会員54社、協賛会員20社が参加して、技術規格の標準化を推進していた。理事長は慶應義塾大学教授の村井純。 同団体の技術仕様体系としては、配信サービス仕様として「VOD仕様」・「ダウンロード仕様」・「IP放送仕様」、サービスアプローチ仕様として「放送連携サービスアプローチ仕様」・「インターネットスコープサービスアプローチ仕様」・「CDNサービスアプローチ仕様」、その他「地上デジタルテレビジョン放送IP再送信運用規定」・「BSデジタル放送IP再送信運用規定」の8つの技術規格に分類していた。 回線速度の向上に伴い、制作会社やプロバイダー、ポータルサイトによる独立した動画配信サービスが勃興し始めた。2008年7月にGyaOが登録会員数2000万人を超えた。また、吉本興業はcasTYをいち早く手がけたり、Netflix配信番組を制作した。 ただし先駆者のその後は順風満帆ではなく、GyaOは経営に行き詰まってYahoo!動画とサービス統合しGyaO!（現:GYAO!）に変わり、casTYも事業見直しで終了した。このような設備投資のコストを避けるため、2010年代になると大手企業も一般動画サイト・サービスに同居する例が多くなっている。
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