火葬場とは?

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か そうば くわさう- [0] 【火葬場】

火葬のため死体を焼く場所。やきば。

火葬場「やすらぎ苑」


火葬場「西和苑」

都道府県広島県
名称火葬場「西和苑
火葬場所在地広島県世羅郡世羅町大字小国1086番地
電話番号0847-37-1126
FAX番号0847-37-1126
火葬場の位置世羅町役場せらにし支所から3km,車で5分
設置主体世羅三原斎場組合
担当部署電話0847-22-5302

火葬場 【かそうじょう】

遺体火葬する施設東京などには民営火葬場もあるが、全国的には地方自治体経営するものが多い。

火葬場

作者結城伸夫

収載図書逢魔が時物語
出版社小学館
刊行年月2004.8
シリーズ名小学館文庫


火葬場

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2014/09/21 07:47 UTC 版)

火葬場(かそうば、crematory)とは、死体火葬するための施設。本項では主として日本の火葬場について記す。




  1. ^ 玉腰芳夫『古代日本のすまい』ナカニシャ出版、昭和55年)178頁
  2. ^ 特に新潟県や広島県に多く現存している。厚生労働者衛生行政報告例統計、両県の衛生統計資料より
  3. ^ 東京大学史料編纂所編『大日本古記録』小右記、藤原実資著
  4. ^ 浅香勝輔=八木澤壮一『火葬場』(大明堂、昭和58年)44-45、48-50頁
  5. ^ 水藤真『中世の葬送・墓制』(吉川弘文館、平成3年)31頁~
  6. ^ 『続江戸砂子』享保20(1735)年
  7. ^ 葬送文化研究会『葬送文化論』(古今書院、1993年3月)121-124頁
  8. ^ 八木澤壯一『火葬場及び関連施設に関する建築計画的研究』(昭和57年)38-40頁
  9. ^ 浅香勝輔=八木澤壮一『火葬場』(大明堂、昭和58年)55-58
  10. ^ 「オンボウ」については地域や時代によってその実状は大きく異なっており、固定された職業身分呼称である他に、僧侶の身分を有さず寺院雑務を行う者を指していたり、寺院に定住せず葬祭実務全般を請負う事を業とした者を指していた地域もある。中世大阪では寺社奉行支配の一端に属し、火葬埋葬の役に従事しながら変死者や異常屍体を検査して届け出る役目を負っていた例もある。また記述に関しては文献により「煙亡」「煙坊」「隠亡」「隠坊」「御坊」などと一定しておらず、時代変化も大きい。その他に火葬業務従事者を指す呼称としては「聖」(ヒジリ)や「三昧聖」(サンマイヒジリ)を多用していた地域もある。「オンボウ」も「ヒジリ」も身分差別や職業差別の意図を持って称呼された歴史が長く、現代では宗教学、民俗学、歴史学において必要な場合以外の実生活では用いるべきではない。
  11. ^ 浅香勝輔=八木澤壮一『火葬場』(大明堂、昭和58年)85-86
  12. ^ 『史料京都の歴史』第一三巻「南区」
  13. ^ 『京都坊目誌』より
  14. ^ 梅田、南濱、葭原、蒲生、小橋、千日、鳶田
  15. ^ 宮本又次『大阪の風俗 毎日放送文化双書8』(毎日放送 昭和48年)335頁
  16. ^ 浅香勝輔=八木澤壮一『火葬場』(大明堂、昭和58年)46頁
  17. ^ 谷川章雄『近世火葬墓の考古学的研究』平成17(2005)年3月、早稲田大学・研究成果報告書7-9頁
  18. ^ 栃木県や、栃木から水運の便が良かった埼玉、東京では大谷石を用いた火葬炉や焼却炉、竈が多く見られた。
  19. ^ 明治9(1876)年、東京府・小塚原火葬場全面改築操業再開。明治11(1878)年、京都府・東西両本願寺花山火葬場新規開業(各本願寺とも松薪炉14基、計28基)
  20. ^ 大阪・奈良・三重・岐阜・石川・福井・広島・岡山など
  21. ^ 火葬禁止布告は、警保寮が「東京の深川と千住(小塚原)の火葬場が排出する煤煙と悪臭が付近の市街に蔓延して堪え難き状態かつ健康を害しているので、人家近くの火葬を禁止して、人家に悪臭や煤煙が届かない場所へ火葬場を移転できないか検討して欲しい」と、司法省に伺いを出したことに端を発する。警保寮には宗教的意図は無く、純粋に公衆衛生問題からの伺いであった。 伺いを受けた司法省は太政官に上申し、太政官は神道派が主張する「火葬は仏教葬法であり廃止すべき」との主張を採って「火葬禁止を布告したい」と教部省へ諮問したところ、教部省は土葬用墓地の不足を心配して東京府・京都府・大阪府に質疑し、東京府・京都府から「土葬用墓地枯渇の虞は低い」、大阪府からは「墓地用地は逼迫しているが火葬が禁止されても40~50日は差し支え無い。引続き調査する」との回答を得られたことから、急ぎ火葬禁止を布告するに至ったものである。
  22. ^ 「火葬ノ儀自今禁止候条此旨布告候事」太政官布告第253号 明治6(1873)年7月18日
  23. ^ 「火葬禁止ノ布告ハ自今廃シ候条此旨布告候事」太政官布告89号 明治8(1875)年5月23日
  24. ^ 「墓地及び埋葬取締規則」太政官布達第25号 明治17年10月4日
  25. ^ 「墓地及び埋葬取締規則施行方法細目標準」内務省達乙第40号 明治17(1884)年11月18日
  26. ^ 火葬開始(点火)時刻は20時以降、火葬終了(消火)時限は翌朝5時または8時までとした自治体が多い
  27. ^ 伝染病予防法・明治30(1897)年4月1日・法律第36号、廃止・平成11(1999)年4月1日
  28. ^ 東京府火葬場取締規則・警察令第5号・警視廳警視総監 明治20(1887)年4月11日(官報第1131号)
  29. ^ 東京府火葬場取締規則・警察令第5号・明治20年4月は全18条から成る詳細かつ厳しいもので、その条文の一部は「墓地、埋葬等に関する法律」昭和23(1948)年5月31日法律第48号に引き継がれて、現在も全国に適用されている
  30. ^ 産褥物胞衣とは、胎盤、臍帯、卵膜、悪露およびそれらが付着した衣類など。産汚物とは産婦の排泄物およびそれらが付着した衣類・紙類など。
  31. ^ 火葬場取締規則改正では東京の火葬場定数を5から8箇所と増やしており、明治20年7月、新たに許可された日暮里に火葬場を新設開業するために東京博善会社が設立されて、東京博善会社日暮里火葬場として操業開始した。しかし、開業すると同時に近隣住民から激しい苦情を受けるようになり、明治21(1887)年12月14日・東京市区改正設計委員会決定でも日暮里は否定された事から、明治22(1889)年に移転命令を受けた。その後暫く移転計画は難航し15年後の明治37(1904)年8月に町屋火葬場の隣地に移転する希望案が許可されて、町屋で先行操業していた町屋火葬場会社と並んで暫く操業した後、両社は合併して東京博善町屋斎場となった。
  32. ^ 東京都編『東京市史稿』市街篇第五七(東京都、1965年)
  33. ^ 荒川区編『荒川区史』上(荒川区、1989年)
  34. ^ 大阪市は明治40(1907)年に民営の天王寺、長柄、岩崎、浦江の各火葬場を買収、市営化した。
  35. ^ 京都市は昭和6(1931)年3月に東西両本願寺が経営する花山火葬場を買収して全面改築、昭和7(1932)11月、最新重油炉18基を備える市営花山火葬場を開業した
  36. ^ 『読売新聞』電気式火葬場操業開始の記事・大正8(1919)年4月28日
  37. ^ 『時事新報』無煙無臭重油火葬炉実験成功に関する記事・大正12(1923)年6月25日
  38. ^ 明治期の簡易木薪炉では6~10時間程度、設計の優れた木薪炉でも4時間程度。初期の重油炉では2時間程度であった。
  39. ^ 大正14(1925)年3月、日新起業株式会社堀之内葬祭場昼間火葬開業。昭和2(1927)年、東京博善株式会社町屋斎場日中火葬許可
  40. ^ 昭和初期から中期に建設された重油を燃料とする火葬場では、高さ18~30メートル程度の煙突が多い。昭和47(1972)年改築の群馬県前橋市営斎場では高さ50メートルの煙突を備えていた。
  41. ^ 朝鮮日報記事
  42. ^ 一条真也 HEARTFUL BLOG 2012年4月25日[1]







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