経口避妊薬
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/06/29 09:07 UTC 版)
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日本ではピルと呼ばれる女性ホルモン剤は最も大まかに三種に分けている。後述のLEPやCOOP(OC)、これらの中で「1錠あたりのエストロゲン配合量0.05 mg未満のもの」を低用量ピルと呼ぶ[4][5][6]。消退出血(非排卵時の月経)による血の量の減少、それに伴う貧血軽減、月経困難症を含む生理痛とPMSと月経前緊張症と月経前気分不快障害の軽減、ニキビや多毛の改善、多嚢胞性卵巣症候群(PCOS)悪化抑制、妊活向きの子宮の柔化、子宮内膜癌のリスク軽減、卵巣がん・子宮体がんの予防、子宮内膜症と子宮筋腫の悪化抑制と手術後再発予防、月経不順の適正化効果、服用で前倒しや後ろ倒しなど生理をずらすことも出来る機能を持っている[7][8]。未閉経者でも40歳以上の女性には加齢により心血管系のリスクが上昇する年代でもあるため慎重投与とし、閉経[9]以降又は50歳以降の女性へ処方しないこととなっている[10]。これら二種に加え、中容量ピルであるEC(緊急避妊薬、Emergency Contraceptive)含めた三種ともピル[注釈 1]と省略して呼ぶことがある[5][11][6]。
日本で月経困難症や子宮内膜症向けに処方される低用量エストロゲン・プロゲスチン配合薬(LEP(レップ)、月経困難症治療ピル)もCOOP(OC)と同じく、低用量ピル又はピルとも呼ばれるが、LEPは国民健康保険適応対象であり、避妊目的ではない上記の疾患の治療目的としたものへの呼称である[8][12][13][14]。なお、日本では保険適応であるLEPも、自費であるOCと成分は同じであり、避妊効果自体は持っている[8][15]。他には、膣内射精後から72時間以内に服用すれば、COOP(OC)を服用していた場合よりは低い避妊効果・副作用も強いものの避妊効果を発揮する、中容量ピル区分の経口避妊薬である緊急避妊薬(EC、アフターピル)が存在する[4]。
日本での経口避妊薬(ピル)の承認は1999年と国連加盟国の中で最も遅く[16]、北朝鮮の使用開始1993年より遅れるものだった[17]。2022年、東京丸の内で就労する女性のピルの服用率は15%で、全国平均2.9%の約5倍となっている[18]。低用量ピルの使用率とジェンダー・ ギャップ指数の関係を見ると相関係数は0.4で、女性の社会進出が進んでいる国ほど低用量ピルの使用率が高いとの指摘されている[19]。
2023年7月、人工妊娠中絶をめぐり国を二分する議論となり共和党が強い州を中心に中絶を厳しく制限する動きが相次いでいることから、アメリカのFDAは、ピルを医師の処方箋なしに薬局などで販売することを承認した[20]。
- 1 経口避妊薬とは
- 2 経口避妊薬の概要
- 3 概要
- 4 服用禁忌対象
- 5 緊急避妊薬(EC)
- 6 関連項目
経口避妊薬と同じ種類の言葉
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