第五十一号型駆潜艇
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計画
1933年度①計画の第一号型駆潜艇に続き、②計画では大型駆潜艇1隻(後の第三号駆潜艇)と小型駆潜艇3隻(本型)が計画された[19]。 大型駆潜艇は第1号型と同一(後に友鶴事件で設計変更)、小型駆潜艇は新計画となり、基準排水量150英トン、速力20ノット、航続距離500カイリ(14ノット)、40 mm機銃1挺、爆雷18個とされた[19]。 友鶴事件により艦政本部長が交代すると、新艦政本部長は「駆潜艇は少なくとも25ノットが必要」と主張し、新型駆潜艇は公試排水量150トン、速力25ノットに計画変更された[19]。 出力は2軸で3,000馬力が必要と計算されたが、150トンの艇に載せる小型ディーゼルエンジンは国内で製造出来なかった[19]。 小型艦艇に対する復原性能などの技術吸収も兼ねて海外より艦艇の設計を購入し、エンジンは実物を購入することになった[19]。 設計についてはドイツとイギリスに当たり、ドイツの造船所は実現不可能との返答、イギリスではソーニクロフト社のみが応じた[19]。 この設計には後に基本計画番号K6が与えられた[20]。 設計内容はGMやレンジ(復原できる範囲の傾斜角)は要求通りだったが、風圧側面積が大きく重心の高い船となっていて、不採用となった[21]。 海軍艦政本部でこの設計を参考にし、また旧水雷艇雁をタイプシップ(設計の参考にする大きさや目的の似た船)として設計を行った[22]。 基本計画は1936年(昭和11年)末にまとまったが、その間は艦政本部長と軍令部の間で意見が相違し、とりまとめに苦労したという[22]。 その後、主に復原性能の改善で排水量は175トンにまで増え、計画速力は23ノットに低下した[22]。
- ^ #写真日本の軍艦第13巻p.157、上写真の解説
- ^ a b c d e f g 昭和11年12月14日付 海軍内令 第503号。#海軍制度沿革8(1971)p.110、昭和11年12月14日内令第503号
- ^ a b c #S15.12.25内令提要原稿/艦船(1)画像10、特務艇類別等級
- ^ a b c d e f g h i j k l m n #S14.12.25内令提要原稿/機密保護画像7、艦船要目公表範囲
- ^ a b c d e f g h i j k l m n o p #一般計画要領書(駆潜艇)p.2の計画値。K5A「註.上記計画ハ昭和十一年五月十二日現在ニ於ケル基本計画当初ノモノヲ示ス」、K5B「註.上記計画ハ昭和十一年十二月二十四日艦本機密決第二九二号ニ依ル基本計画当初ノモノヲ示ス」
- ^ a b c #海軍造船技術概要(1987)上巻pp.637-638、51号型主要要目
- ^ a b c d e f g #一般計画要領書(駆潜艇)p.14
- ^ a b #海軍造船技術概要(1987)下巻p.1717
- ^ #一般計画要領書(駆潜艇)p.22、K5A第51号艦型駆潜艇、重量比較表
- ^ #一般計画要領書(駆潜艇)p.23、K5B第53号駆潜艇、重量比較表
- ^ #一般計画要領書(駆潜艇)p.16、准士官以上3人、下士官兵38人。「上記計画ハ各建造当時ノモノヲ示ス」
- ^ #海軍制度沿革10-2(1972)pp.887-888、昭和12年7月20日内令第347号、驅潜艇乗員標準及救難船乗員標準改定。士官1人、特務士官1人、准士官1人、下士官13人、兵25人。
- ^ a b c d #一般計画要領書(駆潜艇)p.18
- ^ #一般計画要領書(駆潜艇)p.4
- ^ a b c d #一般計画要領書(駆潜艇)p.6
- ^ a b c #一般計画要領書(駆潜艇)p.10
- ^ a b c d #一般計画要領書(駆潜艇)p.12
- ^ a b c d e #S18.5-6内令2巻/昭和18年5月(5)画像50、昭和18年5月20日内令第980号
- ^ a b c d e f #海軍造船技術概要(1987)上巻p.634
- ^ #日本軍艦建造史p.370、計画番号表
- ^ #海軍造船技術概要(1987)上巻pp.634-635
- ^ a b c d e #海軍造船技術概要(1987)上巻p.635
- ^ a b c d 阿部安雄「技術面から見た日本海軍護衛艦艇の発達 2.機関」#日本海軍護衛艦艇史(1996)pp.156-157
- ^ 丸スペシャル 『駆潜艇・哨戒艇』、p. 32。
- ^ a b c d e f g h i j k l m n o #海軍造船技術概要(1987)上巻p.636
- ^ a b #海軍造船技術概要(1987)下巻p.1718
- ^ a b c d #海軍造船技術概要(1987)上巻p.637
- ^ #海軍造船技術概要(1987)下巻pp.1718-1719
- ^ a b c #海軍造船技術概要(1987)下巻p.1719
- ^ a b #海軍造船技術概要(1987)上巻p.638
- ^ #一般計画要領書(駆潜艇)p.8、航海及光学兵装(一)。
- ^ a b c #S12.12.01内令提要原稿/艦船画像8、特務艇本籍及所属
- ^ a b c d #S14.12.25内令提要原稿/艦船(1)画像18、特務艇本籍及所属
- ^ a b c d #S16.11-12内令4巻/昭和16年12月(2)画像7-9、昭和16年12月10日内令第1621号
- ^ a b c #S18.1-4内令1巻/昭和18年4月(1)画像30,38-39、昭和18年4月1日内令第548号「特務艇ノ本籍及所属別表ノ通改正ス」
- ^ a b c #自S19.1至19.7内令/昭和19年2月(2)画像25-26、昭和19年2月15日内令第329号
- ^ a b #S19.8-9秘海軍公報/9月(1)画像9、昭和19年8月28日内令第2005号
- ^ a b c 昭和19年2月15日付 海軍大臣官房 官房軍第185号。
- ^ a b 昭和19年8月28日付 海軍大臣官房 官房軍第1042号。
- ^ a b c #S12達/3月画像1、昭和12年3月4日達第25号
- ^ a b c #S12達/3月画像1、昭和12年3月4日達第24号
- ^ #S13.12.25内令提要原稿/艦船(1)画像16、特務艇本籍及所属。昭和15年12月15日内令第1148号「特務艇ノ本籍及所属別表ノ通改正ス」
- ^ a b c #S16.7-12達/12月画像1,12、達第116号附表第一
- ^ #S19.8-9秘海軍公報/9月(1)画像9、昭和19年8月28日内令第2004号
- ^ a b c d 世界の艦船 『日本海軍護衛艦艇史』、p. 116。
- ^ 昭和13年1月15日付 海軍辞令公報 号外 第122号。アジア歴史資料センター レファレンスコード C13072073300 で閲覧可能。
- ^ a b 昭和13年4月9日付 海軍公報 (部内限) 第2882号。
- ^ 昭和13年7月30日付 海軍辞令公報 (部内限) 号外 第218号。アジア歴史資料センター レファレンスコード C13072074100 で閲覧可能。
- ^ a b 昭和14年5月26日付 海軍公報 (部内限) 第3217号。
- ^ 昭和14年5月15日付 海軍辞令公報 (部内限) 第335号。アジア歴史資料センター レファレンスコード C13072075700 で閲覧可能。
- ^ 昭和14年7月25日付 海軍内令 第564号。
- ^ a b #自S19.1至19.7内令/昭和19年2月(2)画像25、昭和19年2月15日内令第328号
- ^ #写真日本の軍艦第13巻p.158下の写真解説
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