歩兵連隊
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歴史
テルシオの登場と連隊への発展
歩兵連隊の起源は、イタリア戦争中にスペイン王国のゴンサロ・フェルナンデス・デ・コルドバ将軍によって創案されたテルシオ(tercio)に遡る[1]。これはマスケット銃兵とパイク兵の混成部隊であり、それぞれの弱点を補うように運用することで、ヨーロッパ最強の野戦軍としての評価を獲得した[2]。16世紀初期の30年間、スペイン軍は数個のコラネラス(columelus)から成る総兵力3,000名以上、歩兵主体の大単位部隊としてテルシオを発展させた[1]。このコラネラスは銃兵やパイク兵などを混成した兵力1,000-1,250名程度の部隊で、武器と戦術運用を体系的に総合した点において近代西欧に出現した最初の合理的戦術単位部隊であり、歩兵大隊の起源となった[1]。またテルシオを構成するコラネラスの数は最終的に3個となり、近代軍隊として初の3単位制ともなった[1]。
イタリア戦争でテルシオの猛威を痛感したフランス王国は、まもなく16世紀中葉ごろにテルシオの概念を導入した[1]。ただし名称は「テルシオ」ではなく、当初は「軍団」(legion)[注 1]、そして後に「連隊」(regiment)と称された[1]。
初期の連隊の実態は連隊所有者たる大佐によって経営される私的企業体であり、雇用主に必要がなくなる、あるいは大佐が事業から撤退しようとする場合、連隊が解散されることも珍しくなかった[3]。ただし雇い主たる君主の立場からすると、連隊が解散するとこれにかわる新しい連隊の立ち上げが必要になるという問題があり、後には、大佐が事業から撤退する場合には他の大佐にこれを引き継がせるようになっていった[3]。
グスタフ2世アドルフの改革
17世紀、スウェーデン王グスタフ2世アドルフは多くの軍事的改革を行ったが、その一つが小単位部隊編制の合理的・合目的的整備であり[1]、この際にも連隊が基本構成単位とされた[4]。グスタフ2世アドルフの統治下で、平時の行政単位としての地域連隊(Landsregiment)は3つの野戦連隊(Fältregiment)から構成されるようになり、1620年代後半より戦争が常態化すると野戦連隊の機能充実が図られて、1630年頃には地域連隊は廃止され、野戦連隊を発展させた地方連隊(Landskapsregiment)が設置されるようになった[4]。連隊においては1,200名の人員を8個中隊に編成するのが定数であり[4]、またこの連隊・中隊を基盤として、実際の戦場においては戦列歩兵として運用するため、マスケット銃兵やパイク兵などの兵科ごとの戦隊と、これらを編合した旅団が組織されるのが常であった[5]。
三十年戦争でのスウェーデンの同盟国フランスを始めとする欧州各国は、軍事革命を背景としてグスタフ2世アドルフの編制・戦術を競って採用し[1]、17世紀半ば以降、すべての国において、一定数の連隊を保有する傾向が顕著となっていった[3]。また私的企業体としての連隊から軍隊の恒久的組織体としての連隊への移行も進み、18世紀初頭には、ほとんど全ての国の軍隊で、後者のほうが前者よりも多くなっていた[3]。私的企業体としての連隊は、それを指揮する大佐の名を冠して呼ばれることが多かったのに対し、グスタフ2世アドルフは連隊旗の色を冠して呼ぶようにした[3]。指揮官は依然として大佐であったが、独立した企業家ではなく、王直々の任命を受けて公共財としての連隊を管理する高級官僚としての性格が強くなっていた[3]。
このような制度は連隊専属管理制度(仏: Regimentaire Propre Systeme)として、各国で全般的に普及していった[1]。連隊長(大佐)は行政上の管理と作戦時指揮をともに統轄して、政府から一括して支給される給与を各人に支給するとともに、人員の募集や装備の支給、訓練や組織管理などを担った[1]。連隊長は終身であったが、その地位とともに連隊の専属管理権を売却して引退する売官制度も併存した[1]。連隊長の行政上の管理権は中隊長(大尉)によって分担され、直接の募兵官として行動したほか、被服・武装にも責任を負うなど、連隊長に準ずる中隊の専属管理者としての性格を有していた[1]。
連隊の近代化と旅団・師団の登場
フランスにおいて、連隊は長く軍隊の最大常置単位部隊となったほか、単なる野戦部隊に留まらず、常設の地方的編制部隊として、17-18世紀には募兵・軍制・作戦組織としての地方別連隊の創設に繋がっていった[1]。またその下位部隊としての大隊・中隊の編制も安定恒久化した[1]。
大佐個人による連隊の編成権や経理の自主的運営は数世紀に及ぶ慣習・特権であり、このように連隊が軍隊の恒久的単位となった時代にも容易には撤廃されなかった[3]。ただし連隊長・中隊長が所有権を行使することで装備更新が滞るなど、弊害も少なくなかった[1]。兵員数を水増ししてその分の給与を連隊長が副収入とすることもしばしばで、1個中隊が15-20名にまで減ることもあったとされる[1]。このような非実在人員には、脱走兵や病欠者が出た場合に臨時に募兵するための空き枠という意味合いもあり、パスヴォラン(passevolants)と称された[4]。
このためもあって、ルイ14世統治下のフランスでは国家的統制が強化され、連隊長の責任は募兵と訓練のみとなり、戦場での指揮は王が任命した中佐(lieutenant-colonel)、また装備・物資の補給・調達は軍隊を管理する文官官僚群によって執行されるようになって、1670年頃には組織的規律ある軍隊として面目を一新した[1]。このように国家的統制が強化されるとともに、大佐より下級の将校も大佐の私的任用による代理人や補佐役ではなく、直接的に王権によって保証された地位身分となっていき、フランスでは、1660年頃に陸軍卿であったルーヴォワ侯によって法制化された[6]。更に連隊近代化が進むと、1762年のショワズール陸軍卿の政令によって、連隊専属管理制度は廃止された[1]。
17世紀後期には連隊長(大佐)の上位の階級として軍司令官(armee commandant)が常設されたが、その次級者たる中将(lieutenant général)や次級者たる少将(sergent major general)は戦役ごとに連隊長(大佐)のうちから選任され、戦役終了時に軍が解体されるとともに本来の連隊長職に復帰することになっていた[1]。しかし17世紀中葉ごろより連隊よりも大規模な単位部隊として旅団が登場したのち、1788年には、フランスにおいて、歩兵・騎兵連隊2個をもってそれぞれ歩兵旅団・騎兵旅団を構成し、更に歩兵旅団・騎兵旅団各1個をもって師団とする編制が定められた[1]。
注釈
出典
- ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t u 下田 1986.
- ^ McNeill 2014, pp. 194–196.
- ^ a b c d e f g Barbero 2014, pp. 100–106.
- ^ a b c d Brzezinski & Hook 1991, pp. 8–10.
- ^ Brzezinski & Hook 1991, pp. 11–16.
- ^ Barbero 2014, pp. 110–116.
- ^ a b 『官報』第2692号、大正10年7月21日。
- ^ a b 『官報』第3306号、大正12年8月7日。
- ^ 『陸海軍将官人事総覧 陸軍篇』416頁。
- ^ a b アジア歴史センター レファレンスコードC12122488100
- ^ 『官報』第2673号、大正10年6月29日。
- ^ 台湾歩兵第2連隊
- ^ a b c d e f g h i j 古井 1986a.
- ^ a b c d e f g h i j k l 藤井 2004.
- ^ a b c d e f g h i j k l m 古井 1986b.
- ^ a b c 奈良原 2021, pp. 57–63.
- ^ 竹中 1989.
- ^ a b c d 駐屯地シリーズ編纂委 2005.
- ^ 奈良原 2021, pp. 63–65.
- ^ 藤井 1996.
- ^ a b 軍事情報研究会 1998.
- ^ 奈良原 2021, pp. 46–49.
- ^ 奈良原 2021, pp. 39–43.
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