歩兵連隊
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アメリカ陸軍
第二次世界大戦時
第二次世界大戦当時のアメリカ陸軍の歩兵連隊は総員3,068名で、編制は以下の通り。
- 連隊本部および本部中隊(HHC: Headquarters and Headquarters Company)
- 3個歩兵大隊
- 本部中隊
- 対戦車砲小隊(M1 57mm対戦車砲×3門)
- 3個小銃中隊
- 中隊本部
- 3個小銃小隊
- 火器小隊
- 小隊本部(ブローニングM2重機関銃×1丁、バズーカ×5門)
- 迫撃砲分隊(M2 60mm 迫撃砲×3門)
- 機関銃分隊(ブローニングM1919中機関銃×2丁)
- 重火器中隊
- 1個迫撃砲小隊(M1 81mm 迫撃砲×6門)
- 1個機関銃小隊(ブローニングM2重機関銃×4丁)
- 本部中隊
- 対戦車砲中隊(M1 57mm対戦車砲×9門)
- 火砲中隊(M3 105mm榴弾砲×6門)
- 後方支援中隊
- 衛生分隊
- 歩兵装備
-
- ブローニング自動小銃M1918×135丁
- ブローニングM1919重機関銃×60丁
- ブローニングM2重機関銃×35丁
歩兵中隊は小銃3個小隊と火器小隊1個から編成され、火器小隊はM2 60mm 迫撃砲班3個と機関銃分隊2個からなっており、歩兵3個小隊を3門のM2 60mm 迫撃砲が支援するようになっていた。 M1 81mm 迫撃砲は重火器中隊の迫撃砲小隊に6門が配備され、3個歩兵大隊で1個連隊を構成していたので、合計で18門となった。
朝鮮戦争時
- 3個歩兵大隊(823名)
- 3個小銃中隊
- 3個小銃小隊
- 武器小隊
- 迫撃砲分隊(M2 60mm 迫撃砲×3門)
- 無反動砲分隊(M18 57mm無反動砲×2門)
- 重火器中隊
- 1個迫撃砲小隊(M1 81mm 迫撃砲×4門)
- 1個無反動砲小隊(M20 75mm無反動砲×4門)
- 1個機関銃小隊(ブローニングM2重機関銃×4丁)
- 3個小銃中隊
- 1個重迫撃砲小隊(M2 107mm迫撃砲×12門)
- 1個戦車小隊(戦車×22両)
- 1個後方支援小隊
1950年代中盤以降
1957年、アメリカ陸軍は、ペントミックとして知られる新しい編制を採用した。この編制では、従来の歩兵連隊の枠組みは解体され、かわりに、5個の連隊戦闘群が編制された。この連隊戦闘群は5個小銃中隊と戦闘支援中隊から編成されており、従来の歩兵連隊と歩兵大隊の中間的な規模であった。
ペントミック編制は1960年代初頭には見直され、ROAD再編成計画が発動された。これによってペントミック式の連隊戦闘群は解体されたが、歩兵連隊が再編されることはなく、大隊を基幹とする編制法に移行した。ただし、連隊の戦歴を継承するため、それぞれの歩兵大隊は、かつての所属連隊の名前を冠することとされた。ROAD計画以後も数度にわたって編制の見直しが行なわれたが、大隊を基幹とするという点は変化しておらず、現在、アメリカ陸軍には、常時編成される戦闘単位としての歩兵連隊は、第75レンジャー連隊(アメリカ特殊作戦軍指揮下)が存在するのみとなっている。また、第503歩兵連隊は、その名前を冠する大隊がいずれも第173空挺旅団戦闘団に所属していることから、事実上、連隊の編制が存続していると見なされることもある。
注釈
出典
- ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t u 下田 1986.
- ^ McNeill 2014, pp. 194–196.
- ^ a b c d e f g Barbero 2014, pp. 100–106.
- ^ a b c d Brzezinski & Hook 1991, pp. 8–10.
- ^ Brzezinski & Hook 1991, pp. 11–16.
- ^ Barbero 2014, pp. 110–116.
- ^ a b 『官報』第2692号、大正10年7月21日。
- ^ a b 『官報』第3306号、大正12年8月7日。
- ^ 『陸海軍将官人事総覧 陸軍篇』416頁。
- ^ a b アジア歴史センター レファレンスコードC12122488100
- ^ 『官報』第2673号、大正10年6月29日。
- ^ 台湾歩兵第2連隊
- ^ a b c d e f g h i j 古井 1986a.
- ^ a b c d e f g h i j k l 藤井 2004.
- ^ a b c d e f g h i j k l m 古井 1986b.
- ^ a b c 奈良原 2021, pp. 57–63.
- ^ 竹中 1989.
- ^ a b c d 駐屯地シリーズ編纂委 2005.
- ^ 奈良原 2021, pp. 63–65.
- ^ 藤井 1996.
- ^ a b 軍事情報研究会 1998.
- ^ 奈良原 2021, pp. 46–49.
- ^ 奈良原 2021, pp. 39–43.
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