坂下 (板橋区)
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2023/11/26 02:26 UTC 版)
学区
区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる（2021年8月時点）[19]。
| 丁目 | 番地 | 小学校 | 中学校 |
|---|---|---|---|
| 坂下一丁目 | 4～22番 | 板橋区立志村坂下小学校 | 板橋区立志村第四中学校 |
| 1～3番 23～26番 28番 |
板橋区立志村第五中学校 | ||
| 34～41番 | 板橋区立志村第三中学校 | ||
| 27番 29～33番 |
板橋区立志村第六小学校 | 板橋区立志村第五中学校 | |
| 坂下二丁目 | 1番 | ||
| 2～33番 | 板橋区立志村第三中学校 | ||
| 坂下三丁目 | 1～5番 22番 |
板橋区立志村第五中学校 | |
| 6番 9〜10番 |
板橋区立蓮根小学校 | 板橋区立志村第三中学校 | |
| 7〜8番 11～21番 23～37番 |
板橋区立志村第五中学校 |
事業所
2021年（令和3年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[20]。
| 丁目 | 事業所数 | 従業員数 |
|---|---|---|
| 坂下一丁目 | 176事業所 | 2,658人 |
| 坂下二丁目 | 159事業所 | 1,918人 |
| 坂下三丁目 | 165事業所 | 1,859人 |
| 計 | 500事業所 | 6,435人 |
事業者数の変遷
経済センサスによる事業所数の推移。
| 年 | 事業者数 |
|---|---|
| 2016年（平成28年）[21] | 520
|
| 2021年（令和3年）[20] | 500
|
従業員数の変遷
経済センサスによる従業員数の推移。
| 年 | 従業員数 |
|---|---|
| 2016年（平成28年）[21] | 7,125
|
| 2021年（令和3年）[20] | 6,435
|
交通
鉄道
バス
- 国際興業バス ※出入庫に伴う区間運転系統は特記しているものを除き省略。
- 蓮根一丁目：赤02 志村坂下経由赤羽駅西口行き・成増駅北口行き、池20 池袋駅西口行き・高島平操車場行き
- 相生橋：赤02 志村坂下経由赤羽駅西口行き・成増駅北口行き
- 志村四中：赤02 志村坂下経由赤羽駅西口行き・成増駅北口行き、東練02 東武練馬駅行き・志村三丁目駅行き、赤01 赤羽駅西口行き・平和台駅経由練馬駅行き
- 大谷橋・坂下二丁目：池20 池袋駅西口行き・高島平操車場行き
- 志村三丁目駅（旧称・志村車庫）：池20 池袋駅西口行き・高島平操車場行き、赤01 赤羽駅西口行き・平和台駅経由練馬駅行き、東練02（始発） 東武練馬駅行き、赤02 志村坂下経由赤羽駅西口行き・成増駅北口行き
- 志村坂上経由赤羽駅西口行きの始発便（赤56-2系統）も運転されている。この系統の赤羽駅方面からの入庫便は中台三丁目行き赤56-3系統で、当停留所は経由しない。
- 東坂下二丁目・三軒家・二軒家・志村橋：池21 池袋駅西口行き・舟渡町経由高島平駅行き。
道路
- 国道17号（中山道）
- 東京都道311号環状八号線（環八通り）
- 東京都道446号長後赤塚線（高島通り、松月院通り）坂下一丁目交差点 - 志村坂下交差点 - 蓮根駅前交差点
- 東京都道447号赤羽西台線
- 御成塚通り
橋梁
- 蓮根橋
- 志村橋
- ^ a b “令和5年 町丁目別年齢別人口表 - 令和5年11月1日 町丁目別年齢別人口表（1歳刻み）” (CSV). 板橋区 (2023年11月2日). 2023年11月17日閲覧。 “（ファイル元のページ）”(CC-BY-4.0)
- ^ “『国勢調査町丁・字等別境界データセット』（CODH作成）”. CODH. 2023年11月17日閲覧。(CC-BY-4.0)
- ^ a b “坂下の郵便番号”. 日本郵便. 2023年11月17日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ 『角川日本地名大辞典 13 東京都』、角川書店、1991年再版、P795
- ^ a b c d e 『いたばしの地名』板橋区教育委員会、1995年、P189-190
- ^ “国土交通省地価公示・都道府県地価調査”. 国土交通省. 2023年11月17日閲覧。
- ^ 板橋区教育委員会が2011年に南蔵院に建てた説明文による。
- ^ 国立国会図書館デジタルコレクション「帝都復興事業誌 公園篇・建築篇」（復興事務局 編 1931年）P.63（コマ番号44）
- ^ 板橋区ホームページ「板橋区の工業の歴史（1）」
- ^ 「日本鉄道旅行地図帳 5号 東京」（新潮社・2008年）41頁
- ^ 板橋区ホームページ「住居表示実施証明書」
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口，外国人人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
- ^ “板橋区立小中学校 住所別通学区域校一覧” (PDF). 板橋区 (2021年7月30日). 2023年11月17日閲覧。 “（ファイル元のページ）”
- ^ a b c “経済センサス‐活動調査 / 令和３年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数（町丁・大字別結果）”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
- ^ a b “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。
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