国鉄タキ35000形貨車 タキ45000形

国鉄タキ35000形貨車

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/06/27 05:07 UTC 版)

タキ45000形

国鉄タキ45000形貨車
タキ45000形、タキ45238
1994年、根岸駅
基本情報
車種 タンク車
運用者 日本国有鉄道
日本貨物鉄道(JR貨物)
所有者 昭和石油、モービル石油、エッソ・スタンダード石油、日本漁網船具、シェル石油、日本石油、大協石油、共同石油、日本石油輸送、キグナス石油
製造所 川崎車輛、日本車輌製造、富士重工業、新潟鐵工所、日立製作所
製造年 1966年(昭和41年) - 1973年(昭和48年)
製造数 589両
消滅 2008年(平成20年)
常備駅 東新潟港駅郡山駅四日市駅
主要諸元
車体色 黒又は青15号
専用種別 石油類(除ガソリン)
化成品分類番号 31
軌間 1,067 mm
全長 11,300 mm
全幅 2,720 mm
全高 3,825 mm
タンク材質 耐候性高張力鋼
荷重 35 t
実容積 41.1 m3
自重 16.0 t
換算両数 積車 5.0
換算両数 空車 1.6
台車 TR41C、TR41DS-12他
車輪径 860 mm
軸距 1,650 mm
台車中心間距離 7,500 mm
最高速度 75 km/h
テンプレートを表示

35 t 積の石油類(除ガソリン)専用タンク車である。1966年(昭和41年)9月22日から1973年(昭和48年)12月19日にかけて589両(タキ45000 - タキ45588)が、川崎車輛、日本車輌製造、富士重工業、新潟鐵工所、日立製作所の5社でにて製作された。

記号番号表記は特殊標記符号「コ」(全長 12 m 以下)を前置し「タキ」と標記する。

C重油など高比重・高粘度の油種を輸送するための車両で、このため耐候性高張力鋼製のタンク体内部には取卸時に積荷の流動性を確保するため、タンク内部に高圧蒸気を通す加熱管を装備する。またこの保守点検用にタンク端の鏡板には大型の点検蓋を設けた。これら付加装備があるため、自重はタキ35000形とほぼ同等である。

落成時の所有者は、昭和石油、モービル石油、エッソ・スタンダード石油、日本漁網船具、シェル石油、日本石油、大協石油、共同石油、日本石油輸送、キグナス石油の10社であった。その後の石油業界の再編により様々な名義変更が行われた。

1979年(昭和54年)10月より化成品分類番号31」(燃焼性の物質、引火性液体、 危険性度合2(中))が標記された。

後年、重油の輸送需要減少で大量の余剰車が発生し、一部は他用途向けに改造された。改造の詳細については後述する。

塗色は、黒又は青15号であり、全長は11,300 mm、全幅は2,720 mm、全高は3,825 mm、台車中心間距離は7,500 mm、実容積は41.1 m3、自重は16.0t、換算両数は積車5.0、空車1.6、最高運転速度は75 km/h、台車はベッテンドルフ式のTR41C、TR41Gと平軸受・コイルばね式のTR41DS-12、TR41E-12である。

1987年(昭和62年)4月の国鉄分割民営化時には479両の車籍がJR貨物に継承され、1995年(平成7年)度末時点では374両が現存していたが、2008年(平成20年)度に最後まで在籍した12両が廃車となり同時に形式消滅となった。


  1. ^ ジェット燃料、" JP-8 " と称する油種である。
  2. ^ 交通新聞社 ジェー・アール・アール『気動車客車編成表2010』P.106
  3. ^ 専用種別を単に「アルコール」と標記する場合は、エタノール(エチルアルコール)専用を意味する。






固有名詞の分類


英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「国鉄タキ35000形貨車」の関連用語

国鉄タキ35000形貨車のお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



国鉄タキ35000形貨車のページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアの国鉄タキ35000形貨車 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。

©2024 GRAS Group, Inc.RSS