四葉 (板橋区)
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/04/29 02:14 UTC 版)
学区
区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる(2021年8月時点)[14]。
丁目 | 番地 | 小学校 | 中学校 |
---|---|---|---|
四葉一丁目 | 1~8番 16番 22~24番 31番 |
板橋区立紅梅小学校 | 板橋区立赤塚第一中学校 |
9~15番 17~21番 25~30番 |
板橋区立赤塚第三中学校 | ||
四葉二丁目 | 全域 |
事業所
2021年(令和3年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[15]。
丁目 | 事業所数 | 従業員数 |
---|---|---|
四葉一丁目 | 45事業所 | 239人 |
四葉二丁目 | 69事業所 | 964人 |
計 | 114事業所 | 1,203人 |
事業者数の変遷
経済センサスによる事業所数の推移。
年 | 事業者数 |
---|---|
2016年(平成28年)[16] | 120
|
2021年(令和3年)[15] | 114
|
従業員数の変遷
経済センサスによる従業員数の推移。
年 | 従業員数 |
---|---|
2016年(平成28年)[16] | 1,161
|
2021年(令和3年)[15] | 1,203
|
交通
鉄道
町域に鉄道駅は存在しないが、以下の路線・駅が利用可能である。
バス
道路
大門 | 高島平 | |||
赤塚 | ||||
四葉 | ||||
徳丸 |
- ^ a b “令和6年 町丁目別年齢別人口表” (CSV). 板橋区 (2024年4月2日). 2024年4月29日閲覧。 “(ファイル元のページ)”(CC-BY-4.0)
- ^ “『国勢調査町丁・字等別境界データセット』(CODH作成)”. CODH. 2023年11月17日閲覧。(CC-BY-4.0)
- ^ a b “四葉の郵便番号”. 日本郵便. 2023年11月17日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ 『角川日本地名大辞典 13 東京都』角川書店、1991年再版、p.795。
- ^ 『いたばしの地名』板橋区教育委員会、1995年、pp.189-190。
- ^ 東京市企画局都市計画課編 編『東京市町名沿革史 下巻』東京市企画局都市計画課、1938年、398頁。OCLC 33673479。全国書誌番号:46066240。
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口,外国人人口及び世帯数-町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
- ^ “板橋区立小中学校 住所別通学区域校一覧” (PDF). 板橋区 (2021年7月30日). 2023年11月17日閲覧。 “(ファイル元のページ)”
- ^ a b c “経済センサス‐活動調査 / 令和3年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数(町丁・大字別結果)”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
- ^ a b “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。
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