ハンドドライヤー
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2023/08/14 04:36 UTC 版)
歴史
日本では、1933年 (昭和8年) に大阪金属工業(ダイキン工業)が電気手拭機を販売した。 しかし現在のハンドドライヤーとは仕組みが違い､熱風で手の水分を蒸発させ乾かすという仕組みであった。 1960年（昭和35年）に東京エレクトロンが現主流のハンドドライヤーを発売した。当時のアメリカで既に同種の製品が存在しており[3]、1970年代始めまで特許が保護されていたため、東京エレクトロンが独占して製造して販売したが、特許の保護期間が終了後に大手各社が参入して競争が始まった[1]。1985年（昭和60年）頃にモーターの性能が改良されて乾燥時間が短くなり、普及に弾みが付いた[1]。1990年代に、環境問題の観点から紙を消費しないハンドドライヤーの普及がさらに促進された[1]。風の吹き出し口を小さく絞ることにより、モーターの能力が同一でも水を吹き飛ばす性能が大幅に高まる改良がこの時期に行われた[2]。
2020年に新型コロナウイルスの感染が拡大すると、ハンドドライヤーの風でウイルスが拡散するとのイメージから、再び多くの施設で使用停止となった。ただし日本経済団体連合会では、コロナ対策の指針を見直す中で、世界保健機関がハンドドライヤーの利用を推奨していることを理由に使用再開を促している[9]。
主な生産メーカー
- 東京エレクトロン - 「エアータオル」
- ハンドドライヤーのパイオニアで2010年で50周年を迎えるハンドドライヤーメーカーの老舗で、日本カルミックやダスキンにOEM供給している。
- コイト電工
- TOTO - 「クリーンドライ」「オートボウル（自動洗面器一体型）」
- パナソニック エコシステムズ - 「パワードライ」
- 三栄水栓やダスキンにOEM供給している。一部機種は東京エレクトロンのOEMとなっている
- 三菱電機 - 「ジェットタオル」
- LIXIL - 「スピードジェット」「ジェットボウル（自動洗面器一体型）」
- ダイソン
脚注
注釈
- ^ ただし、温風ドライヤーや電子レンジをそれだけの短時間でしか利用しないことは通常ありえない（逆にハンドドライヤーを長時間使うことはあっても稀で、パナソニック製等はいたずら防止として連続稼働時間を60秒に制限している例もある）ため、使用時間も加味すればこの中であればハンドドライヤーが最も電気代が安いと言っても差し支えないことは明らかである。
出典
- ^ a b c d “どうやったら早く乾く? ハンドドライヤーメーカーに聞く 2”. デイリーポータルZ (2014年4月8日). 2014年4月12日閲覧。
- ^ a b c “どうやったら早く乾く? ハンドドライヤーメーカーに聞く 3”. デイリーポータルZ (2014年4月8日). 2014年4月12日閲覧。
- ^ a b c d e “どうやったら早く乾く? ハンドドライヤーメーカーに聞く 1”. デイリーポータルZ (2014年4月8日). 2014年4月12日閲覧。
- ^ “トイレで手拭きによく使うペーパータオルとは？衛生対策のポイントも紹介”. 2022年5月31日閲覧。
- ^ a b P.T. Kimmitt, K.F. Redway, Evaluation of the potential for virus dispersal during hand drying: a comparison of three methods., 20 January 2016, doi:10.1111/jam.13014
- ^ トイレの「ジェットドライヤー」はウイルスを大量に拡散する：調査結果 WIRED 2016.05.01
- ^ FIDSA, John Ross, MD (2018年5月11日). “The bacterial horror of hot-air hand dryers” (英語). Harvard Health Blog. 2020年11月10日閲覧。
- ^ “ハンドドライヤーの消費電力はいくら？電気代で後悔しないための全知識” (2022年7月17日). 2022年8月3日閲覧。
- ^ “コロナ対策指針見直しへ ハンドドライヤーOKに―経団連”. 時事通信 (2020年11月6日). 2020年12月28日閲覧。
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