財部彪とは? わかりやすく解説

財部彪

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/01/21 14:51 UTC 版)

財部 彪(たからべ たけし、1867年5月10日慶応3年4月7日[1]) - 1949年昭和24年)1月13日[1])は、日本海軍軍人政治家海兵15期首席[1][2][注釈 1]


注釈

  1. ^ 財部は、海軍大学校甲種学生(に相当する課程)を経ていない。財部は明治23年7月に海軍少尉に任官し、明治25年12月から明治26年12月までの1年間、海軍大学校丙号学生となっている[1]。当時の海大丙号学生とは、後の海大乙種学生(大正7年4月に廃止。砲術・水雷術・航海術の基礎原理を学ぶ課程で、各術科学校の高等科学生に進む前段階の課程)に類似したものであった[3]
  2. ^ 都城島津家薩摩藩内。出典では「都城藩士」と記載されている[1]
  3. ^ 伏見宮博恭王#海軍軍人」を参照。

出典

  1. ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q 秦 2005, p. 226, 第1部 主要陸海軍人の履歴-海軍-財部彪
  2. ^ a b c d 秦 2005, pp. 269–288, 第1部 主要陸海軍人の履歴-期別索引
  3. ^ 秦 2005, pp. 711–712, 第5部 陸海軍用語の解説-か-海軍大学校
  4. ^ a b 岡田 1987, pp. 366–368, ロンドン軍縮問題日記-昭和6年(1931年)11月27日
  5. ^ 『朝日新聞』 1949年1月14日
  6. ^ a b c d e f g h i j k 半藤 2013, 位置No. 1329-1414, 第五章 大海軍を目指して-財部彪 権兵衛の娘を妻とした栄光と悲惨
  7. ^ 池田清 『海軍と日本』 中公新書、1981年、171頁。
  8. ^ 野村 1996, p. 32
  9. ^ 雨倉 1997, pp. 186–188, 朝融王の超特急進級
  10. ^ a b c d 篠永宣孝(2020年1月現在、大東文化大学経済学部教授) (7 2007). “駐日大使クローデルとフランスの極東政索”. 早稲田政治經濟學雑誌 (368): 17. 
  11. ^ a b 岡田 1987, pp. 40–43, 成長期の海軍-東郷艦長の英断
  12. ^ 秦郁彦 編『日本陸海軍総合事典(第2版)』の各人の記事。
  13. ^ 秦 2005, p. 195, 第1部 主要陸海軍人の履歴-海軍-加藤定吉
  14. ^ 秦 2005, p. 257, 第1部 主要陸海軍人の履歴-海軍-村上格一
  15. ^ 秦 2005, p. 188, 第1部 主要陸海軍人の履歴-海軍-江頭安太郎
  16. ^ 秦 2005, p. 182, 第1部 主要陸海軍人の履歴-海軍-伊藤乙次郎
  17. ^ 秦 2005, p. 253, 第1部 主要陸海軍人の履歴-海軍-松村龍雄
  18. ^ 秦 2005, p. 181, 第1部 主要陸海軍人の履歴-海軍-井出謙治
  19. ^ 秦 2005, p. 177, 第1部 主要陸海軍人の履歴-海軍-秋山真之
  20. ^ 秦 2005, p. 196, 第1部 主要陸海軍人の履歴-海軍-加藤寛治
  21. ^ 『官報』第2452号「叙任及辞令」1891年8月31日。
  22. ^ 東京水交社、東京日日新聞社発行所編『日露海戦回顧写真帳』
  23. ^ 『官報』第2539号「叙任及辞令」明治24年12月15日。
  24. ^ 『官報』第3453号「叙任及辞令」1895年1月4日。
  25. ^ 『官報』第4402号「叙任及辞令」明治31年3月9日。
  26. ^ 『官報』第4902号「叙任及辞令」明治32年11月1日。
  27. ^ 『官報』第6142号「叙任及辞令」明治36年12月21日。
  28. ^ 『官報』第6494号「叙任及辞令」 明治38年2月25日。
  29. ^ 『官報』第7998号「叙任及辞令」明治43年2月23日。
  30. ^ 『官報』第182号「叙任及辞令」1913年3月11日。
  31. ^ 『官報』第1657号「叙任及辞令」大正7年2月13日。
  32. ^ 『官報』第2330号「叙任及辞令」大正9年5月11日。
  33. ^ 『官報』第3242号「叙任及辞令」大正12年5月23日。
  34. ^ 『官報』第530号「叙任及辞令」昭和3年9月29日。
  35. ^ 『官報』第3727号「叙任及辞令」明治28年11月29日。
  36. ^ a b 『官報』第7005号・付録「叙任及辞令」明治39年11月2日。
  37. ^ 『官報』第822号「叙任及辞令」大正4年5月1日。
  38. ^ a b 『官報』第1081号「叙任及辞令」大正5年3月11日。
  39. ^ 『官報』第2246号「叙任及辞令」大正9年1月31日。
  40. ^ 『官報』第1284号「叙任及辞令」昭和6年4月14日。
  41. ^ 『官報』第3830号・付録「辞令」1896年4月9日。
  42. ^ 『官報』第1310号・付録「辞令」大正5年12月13日。
  43. ^ 『官報』第2858号・付録「辞令」大正11年2月14日。
  44. ^ 『官報』第1499号・付録「辞令二」昭和6年12月28日。
  45. ^ a b c d 『官報』第5848号「叙任及辞令」明治35年12月29日。
  46. ^ 『官報』第6902号「叙任及辞令」明治39年7月3日。
  47. ^ 『官報』第7378号「叙任及辞令」明治41年2月3日。
  48. ^ 『官報』第8034号「叙任及辞令」1910年4月7日。
  49. ^ 『官報』第3882号「叙任及辞令」大正14年8月1日。
  50. ^ 『官報』第201号「叙任及辞令」昭和2年8月29日。


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