藤田俊三

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藤田俊三

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2025/05/17 05:32 UTC 版)

藤田 俊三（ふじた としぞう、1886年〈明治19年〉- 没年不詳）は東京帝国大学出身の技術者。釜石製鉄所の所長^[1]や岩手木炭製鉄の社長などを歴任した。津田塾大学学長を務めた藤田たきは実妹。

来歴

1886年（明治19年）2月6日、判事をしていた藤田菊江の三男として生まれる^[2]。1906年（明治39年）7月に東京の第一高等学校を卒業^{[注釈 1]}。他の多くの一高生と同じく東京帝国大学に進学し、1909年（明治42年）に採鉱冶金科を卒業した。田中長兵衛が経営する岩手県の釜石製鉄所に就職し、初代所長・横山久太郎のもとで製鋼課長などを務める^[4][5]。1924年（大正13年）に田中から三井へ事業譲渡された後も引き続き同製鉄所に勤め、1934年（昭和9年）に会社が合併により日本製鐵となった際には釜石製鉄所の技師長に任命された^[6]。1936年（昭和11年）12月、所長の古井保太郎が本社勤務となり、俊三が第6代の釜石製鉄所所長となる^[7]。補佐役の事務長職は古井所長の時から引き続き三鬼隆が務めた。その後1940年（昭和15年）の6月、中原津に所長職を託し日鉄鉱業会社の取締役に就任。1943年に推されて満州特殊鉄鉱^[8]の社長となる。第二次大戦終戦後の1951年（昭和26年）には急死した中田義算の後任として岩手木炭製鉄の社長に就任^{[9][注釈 2]}。1965年より同社会長を務めた^[11]。

家族

• 妻のミツ（光子、1890年1月生）は三輪田高等女学校の出身。釜石製鉄所の第2代所長を務めた中大路氏道の妹。
• 長男の俊正（1911年生）は日本大学を卒業し日立鉱山に入社^[2]。その後、東京市内にて鉄工場を経営。
• 二男の俊安（1912年12月生）は子が無かった伯父・中大路氏道の養嫡子となる。1937年東京帝大法学部を卒業し陸運局に入り、後に首都高速道路公団理事。妻は釜石製鉄所の第3代所長・横山虎雄二女の敏子。
• 三男の俊直（1915年生）は東京帝大法学部を卒業後、大阪鉄道局に勤務^[12]。
• 長女の治（1919年1月生）は東大文学部を卒業し日本鋼管鶴見製鉄所に勤めた小幡治夫^{[注釈 3]}へ嫁いだ^[14]。
• 二女は幸子（1923年生）は女子経済専門学校卒^[15]。

脚注

注釈

1. ^ 俊三が生まれたのは高知県だが、もともと藤田家は兵庫県尼ヶ崎にあった桜井藩の藩士。そのため出身地は兵庫県となっている^[3]
2. ^ 岩手木炭製鉄は創業初期に増資を計画、日本製鉄に出資を懇願した。当時日鉄社長であった三鬼隆が決断したことで経営の安定に大きく寄与する。岩手木炭製鉄の創業者であり社長の中田が急死した際、同社は三鬼に後任の推薦を仰ぎ、藤田俊三社長就任が決まった^[10]。
3. ^ 日本マグネサイト化学工業専務、利原鉄山取締役、樺太林業支配人などを歴任した小幡睿治の二男^[13]。

出典

1. ^ 『興亜日本の事業家』 中、中央経済情報社、1940年、25頁。NDLJP:1441539/21。 
2. ^ ^{a b} 『大衆人事録』（第12版 北海道・奥羽・関東・中部・外地・満州・支那・海外篇）帝国秘密探偵社、他、1938年、岩手 11頁。NDLJP:1207440/227。 
3. ^ 『第一高等学校一覧』（明治40-41年）第一高等学校、1908年2月、254頁。NDLJP:812881/132。 
4. ^ 『日本鉱業名鑑』鉱山懇話会、1913年、60-61頁。NDLJP:951204/56。 
5. ^ 『日本鉱業名鑑』（改訂）鉱山懇話会、1918年、32頁。NDLJP:951205/49。 
6. ^ 『人的事業大系』 鐵鋼・造船篇、中外産業調査会、1940年、鐵鋼篇 31頁。NDLJP:1245871/37。 
7. ^ 加茂久一郎 編『釜石大観：市制記念』釜石大観編纂部、1938年、70頁。NDLJP:13123124/53。 
8. ^ 『戦時体制下に於ける事業及人物』東京電報通信社、1944年、981頁。NDLJP:1124855/535。 
9. ^ 『人事興信録』（第19版 下）人事興信所、1957年、ふ之部 43頁。NDLJP:3022520/366。 
10. ^ 山本祐二郎 編『人間三鬼隆』三鬼会、1956年、106-108頁。NDLJP:3046951/60。 
11. ^ 『産経日本紳士年鑑』（第6版 下）産経新聞年鑑局、1966年、ふ 164頁。NDLJP:3018988/442。 
12. ^ 新岩手日報社 編『岩手県大鑑』歴史図書社、1978年1月、時の人 185頁。NDLJP:9569834/310。 
13. ^ 猪野三郎 編『現代人事調査録』帝国秘密探偵社ほか、1925年、31頁。NDLJP:1017443/201。 
14. ^ 『人事興信録』（第14版 上）人事興信所、1943年、オ45頁。NDLJP:1704391/347。 
15. ^ 『大衆人事録』（第14版 外地・満支・海外篇）帝国秘密探偵社、他、1943年、満州 252頁。NDLJP:1230025/673。