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ボーンズ (企業)

(小松ライト製作所 から転送)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2025/05/12 08:38 UTC 版)

ボーンズ株式会社
Bourns KK
種類 株式会社
本社所在地 日本
564-0034
大阪府吹田市西御旅町1-1
設立 1949年昭和24年)2月
業種 精密機器
法人番号 4120901015865
事業内容 プラスチック成形加工
代表者 代表取締役社長 三木正俊[1]
資本金 1億50万円[1]
純利益
  • 29億2,400万円
(2024年12月期)[2]
総資産
  • 219億600万円
(2024年12月期)[2]
従業員数 400名[1]
決算期 12月31日[2]
外部リンク www.bourns.co.jp
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ボーンズ株式会社: Bourns KK)は、大阪府吹田市に本社を置く企業。旧商号は株式会社小松ライト製作所

概要

コネクタやミニブレーカー、光ピックアップ等のプラスチック成型加工を行う。2007年平成19年)9月投資ファンドのトライハード・インベストメンツから出資を受けた。2014年12月にen:Bourns, Inc.のグループとなり、2016年10月に株式会社小松ライト製作所からボーンズ株式会社に商号変更した[3]

沿革

  • 1946年1月 - 藤井二郎がベークライトの成形加工として創業
  • 1949年2月 - 株式会社小松ライト製作所として設立
  • 1961年1月 - 射出成形機を導入
  • 1963年3月 - 金型の製作を開始(小松技研の前身)
  • 1967年5月 - 株式会社小松ライト製作所(福井)を設立
  • 1970年4月 - 徳島工場完成
  • 1975年8月 - 藤井二郎に代わり藤井良昭が社長に就任
  • 1979年1月 - 金型工場を株式会社小松技研として分離独立
  • 1981年4月 - 岡山工場完成
  • 1983年3月 - 本社・株式会社小松技研ともに東御旅町へ移転拡大
  • 1985年6月 - 滋賀工場完成
  • 1986年11月 - シンガポール工場完成
  • 1994年1月 - KEOS金型完成
  • 1995年12月 - 岡山工場 無人成形工場完成
  • 2000年9月 - 吹田市西御旅町に本社・営業を移転し、本社工場を設立
  • 2001年11月 - 蘇州小松精密電子有限公司開業
  • 2002年11月 - 東京営業所開業
  • 2003年4月 - ミニブレーカ事業開始
  • 2004年4月 - プラレンズ事業開始
  • 2006年3月 - カメラモジュール事業開始
  • 2007年10月 - 深井英樹が社長に就任
  • 2007年11月 - 耐熱プラレンズ生産開始
  • 2008年10月 - 子会社を吸収合併 (以下5社)
    • 株式会社小松技研
    • 株式会社小松ライト製作所 (福井)
    • 株式会社徳島小松ライト製作所
    • ケイエル電子工業株式会社
    • 株式会社エスパイン
  • 2014年(平成26年)12月 - Bourns Inc.のグループ会社となる(ディビジョン名は、Komatsulite Division)
  • 2016年(平成28年)10月3日 - ボーンズ株式会社に商号変更[4]
  • 2022年(令和4年)2月 - 新本社ビル完成[5]

主要製品

ブレーカー
  • 内蔵のセラミックPTCの発熱により遮断状態を保持する「自己保持タイプ」のブレーカーでノートブックPCやスマートフォンで利用されている
  • LCシリーズはローコストタイプ、HCシリーズはセル高容量タイプ、SSシリーズは業界最小クラスのブレーカー
LED照明
  • 国産LEDチップを使用しカスタマイズに対応可能でAC100V直結タイプとAC100V~AC240V外部電源タイプを取扱

事業所

  • 本社/営業本部/大阪工場/金型工場 大阪府吹田市西御旅町1-1
  • 東京営業所 東京都港区芝5-31-7-902
  • 岡山工場 岡山県久米郡美咲町打穴西537
  • 滋賀工場 滋賀県東近江市山上町2192
  • 福井工場 福井県あわら市布目21字9
  • 徳島工場 徳島県阿南市上中町中原203

その他

脚注

  1. ^ a b c 会社概要 ボーンズ株式会社
  2. ^ a b c ボーンズ株式会社 第79期決算公告
  3. ^ 沿革 ボーンズ株式会社
  4. ^ ボーンズ株式会社の情報|国税庁法人番号公表サイト
  5. ^ 新本社ビルへの移転のお知らせ
  6. ^ 新規学校卒業者の採用内定を取り消した企業名の公表について-平成 21 年3月卒・第1回分(平成21年3月31日) 厚生労働省

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