ベルテクノとは? わかりやすく解説

ベルテクノ

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2025/05/10 07:01 UTC 版)

株式会社ベルテクノ
BELTECNO Co., Ltd.
本社が入居する宝第一ビル(2014年10月)
種類 株式会社
本社所在地 日本
460-0008
愛知県名古屋市中区2-5-1
宝第一ビル9F
北緯35度10分2.2秒 東経136度54分7秒 / 北緯35.167278度 東経136.90194度 / 35.167278; 136.90194座標: 北緯35度10分2.2秒 東経136度54分7秒 / 北緯35.167278度 東経136.90194度 / 35.167278; 136.90194
設立 1957年昭和32年)1月31日
(株式会社鈴木製作所)
業種 その他製品
法人番号 9180001066048
代表者 代表取締役 鈴木洋
資本金 4億95百万円(2012年3月)
売上高 69億82百万円(2012年3月期)
純資産 31億72百万円(2012年3月)
総資産 70億68百万円(2012年3月)
従業員数 138名
外部リンク http://www.beltecno.co.jp/
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株式会社ベルテクノ (BELTECNO Co., Ltd.) は、愛知県名古屋市中区に本社を置く水回りの建築設備などを扱う建材メーカー。

概要

ステンレス製のパネルタンク・貯湯槽・配水池、熱交換器、各種タンクなど主に水を扱う建築設備を製造販売している。2009年(平成21年)に大型矩形ステレンス製構造躯体タンクの実用化技術を確立し、以降、水道施設用配水池などの大規模水道整備事業に参入する[1]

2015年(平成27年)以降、インド、ネパール、ベトナムなどの水道整備事業で同社の製品が採用されている[2]

かつてはシステムキッチンなどシンク周り製品も製造販売していたが、株式会社ウッドワンの連結子会社となった時期に同事業部門を株式会社ベルキッチンに会社分割し、現在はベルキッチンとは資本関係もない[3]

沿革

1947年(昭和22年)に染色整理機械の製造を目的に創業し、1957年(昭和32年)に株式会社鈴木製作所を設立[4]

1960年(昭和35年)に東海シンク株式会社を設立し、イズミブランドとしてステンレス流しの製造販売を開始する。1966年(昭和41年)には東海シンク販売株式会社を設立[4]

1990年(平成2年)に東海シンク株式会社と東海シンク販売株式会社を吸収合併した上で、株式会社ベルテクノに商号を変更、1993年(平成5年)に株式を店頭銘柄登録[4]

2004年(平成16年) にジャスダック証券取引所(現在の東京証券取引所スタンダード)に上場するが、2007年(平成19年)にウッドワンの子会社であるIGC株式会社からのTOBを受けて同社の完全子会社になったことに伴い、上場廃止[5][6][7]

2008年(平成20年)、事業分野別に分割され、キッチン事業部門のベルキッチン及びベルキッチンインターナショナルのみウッドワンの傘下に残し、飲料用タンク製造事業のベルテクノと染色機械製造事業のベル染色の株式は創業者の鈴木家が設立した株式会社BTホールディングに譲渡される[3][5]

2009年(平成21年)にインド・ニムラナの工業用地を取得、2015年(平成27年)からインドとその近隣国向けにステンレスタンクの製造販売を開始する[8][9]

関連会社

  • 株式会社ベルテクノプラント工業
  • BELTECNO INDIA PRIVATE LIMITED(インド現地法人)

脚注

  1. ^ 「ベルテクノ 大型ステンレスタンク開発 水道施設向けに拡販」『鉄鋼新聞』2009年9月29日、朝刊3面。
  2. ^ 独立行政法人国際協力機構ベトナム国環境配慮型プレハブ方式ステンレス配水池導入に関する案件化調査完了報告書』(pdf)(レポート)2023年6月https://openjicareport.jica.go.jp/pdf/1000050664.pdf 
  3. ^ a b 「子会社2社の全株式を売却:ウッドワン」『中国新聞』2008年4月23日、朝刊7面。
  4. ^ a b c "新規登録銘柄の会社概要:株式会社ベルテクノ". 証券業報. No. 509. 日本証券業協会. 1993. p. 106.
  5. ^ a b 株式会社ウッドワン有価証券報告書(70期)” (PDF). ウッドワン. 2025年5月5日閲覧。
  6. ^ ウッドワン、ベルテクノ株を公開買付け:狙いは水回り事業と米国市場”. 日刊木材新聞 (2007年11月21日). 2025年5月5日閲覧。
  7. ^ 田中一也 (2009). “企業法務研修セミナー第17回報告:名義書換未了株主と株式交換無効の訴えの原告適格”. CHUKYO LAWYER (中京大学法科大学院法曹養成研究所) (11): 43-56. 
  8. ^ "AOTS人材育成事業の活用事例:異文化の壁を越え、インド市場で喜ばれる製品づくりを". AOTSジャーナル. No. 21. 海外産業人材育成協会. 2023. pp. 2–3.
  9. ^ これでもインドに出ますか 中堅メーカー現地トップの赤裸々告白 インドへの道~14億人に挑む(5)”. 日経ビジネス. 日経BP (2023年3月7日). 2025年5月5日閲覧。

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