バラエティ拡大による利益の喪失
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/01/03 07:45 UTC 版)
「新々貿易理論」の記事における「バラエティ拡大による利益の喪失」の解説
メリッツ・モデルでは、貿易自由化が起こると、外国のバラエティの輸入によって消費可能なバラエティが増える一方で、国内の企業の退出によって消費可能なバラエティが減少することが指摘されている。国内企業の退出による効果は「アンチ・バラエティ効果」と呼ばれる。ロバート・フィーンストラも、アルコラキスらの貿易の利益の式に代替の弾力性のパラメーターがないことを基に、異質的企業モデルではバラエティ拡大を通じた貿易の利益がないように見えると指摘している。しかし、マーク・メリッツとステファン・レディング（英語版）は、貿易の利益の式の「国内財への支出シェア」は内生変数であるので、異質的企業モデルと同質的企業モデルでは異なった要素で決定していると指摘している。
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