理学療法士 有資格者数と組織率

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理学療法士

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2023/12/20 20:49 UTC 版)

有資格者数と組織率

超高齢化社会が進み、社会保障が大きな課題となる中で、有資格者の養成が急務となり、養成校開設の規制緩和が行われた。それに伴い平成12年以降より養成校は急増。乱立ともいわれる異常増加が生じたため、有資格者はわずか数年で激増し、平成24年現在では10万人を超えている。

また、職能団体である日本理学療法士協会への入会率は約80%と高い組織率で、世界理学療法連盟加盟団体中、一位である。

日本における現状

リハビリテーション専門職とともに、脳血管障害などの中枢神経疾患や小児の発達障害、整形外科疾患、呼吸器疾患、循環器疾患、難病疾患など、幅広い分野でその重要性自体は広く認識されつつあり、全国的な「リハビリテーション病院」の増加は現代医療に対するニーズを反映しているものといえ、日本理学療法士連盟の発足や国会議員の理学療法士が誕生（2009年の衆議院選挙）するなどで、解決へ歩みつつあるが、職域の確立、社会保障に関わる問題など、まだまだ課題は山積している。

1. 介護予防の職域での活動

   高齢者を対象とした地域支援事業を中隔にする予防事業、要支援1, 2 を対象とした介護予防などを行う、介護予防認定理学療法士研修により約2,000名を育成している（認定・専門理学療法士制度の改訂に伴い、2013年現在での介護予防認定理学療法士の総数は59名）。さらに、一方で特定健診、特定保健指導を中隔にした生活習慣病予防の観点からの、とくに糖尿病に対する運動療法への参画は重要な課題であり、この分野は従来の職域と異なり、当資格者の業務の位置付けや、報酬設定が不十分であり、活動モデルを提示することが課題解決の糸口となりうる。

2. 産業分野での活動

   日本では産業医を中心とした業務であるが、欧米では作業労作状況の改善を図るために環境改善、運動療法の実施など様々な就労環境に対応した活動が行われている。日本においても当資格者のこの分野への参画により動作分析能力や動作指導などの効果的な活用が望まれる。

3. 教育

   養成校は2000年の132 校（入学定員4,230人）から2012年には249校（入学定員13,224人）に増加し、年間10,000人以上もの新たな資格者を輩出するに至り、有資格者の飽和は明白である。したがって、さらなる職域の拡大が急務であり、現在既に深刻化している雇用待遇の低下を抑えるため、専門性および質の向上が重要課題とされる。

理学療法士　従業者数（常勤換算）

	平成14年	平成17年	平成20年	平成23年	平成26年
介護サービス施設	8,772	12,101	15,292	19,562	27,789
病院	22,029	28,509	38,675	51,800	66,151
一般診療所	3,458	4,471	6,683	9,821	10,988
合計	34,258	45,080	60,650	81,183	104,928

認知度

日本においての認知度・地位ともに、まだまだ高いとはいえないが、理学療法の発祥地といえる米国、ドイツを筆頭に、スウェーデンやイギリス、オーストラリアなどのリハビリテーション先進国では、広く認知され地位が確保されている。