協力ゲーム
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2023/10/11 03:35 UTC 版)
協力ゲームの例
とする。
ここで、例えばとは企業 A, B が協力したときの利益を示す。この例では、「優加法性」が常に成立しているといえる。例えば、( である。)優加法的である場合、提携したほうが全体の利得は大きくなる。しかし、個々の企業にとって提携するかどうかは利得の分配によって変わる。
3社が共同したときの企業の利得をそれぞれとする。
例として、利得がの場合を考える。この場合、となるので、企業 A, B は2社だけで提携し、利得を受け取ったほうが有利である。そのため、この条件では企業 A, B は C を含んだ3社の提携を拒否するであろう。このような状態のことを、提携 に関して、配分は配分を支配するという。
他方、配分の場合、いずれの2社の提携によっても、その提携に参加したすべての企業の利得を増加させることができない。このような配分のみがコアに属する。
注釈
- ^ 単純ゲームが 「計算可能である」ことの定義は、ライスの定理に類する結果を参照。特に、任意の有限ゲームは計算可能である。
- ^ Kumabe and Mihara (2011) の Table 1 を修正。 16個ある Type は伝統的な4つの性質 (単調かどうか、プロパーかどうか、強いかどうか、拒否権プレーヤーなしかどうか) で決まる。 たとえば type 1110 とは単調 (1) でプロパー (1) で強く (1) 拒否権プレーヤーあり (0) の単純ゲームたちを指す。 その行は type 1110 ゲームのなかに、有限かつ計算不能なものが不在であり、有限かつ計算可能なものが存在し、無限かつ計算不能なのものが不在であり、無限かつ計算可能なものが不在であることをしめす。
出典
- ^ Peleg, Bezalel (2002). Chapter 8 Game-theoretic analysis of voting in committees. 1. pp. 395–423. doi:10.1016/S1574-0110(02)80012-1. ISSN 15740110.
- ^ Kumabe, Masahiro; Mihara, H. Reiju (2011). “Computability of simple games: A complete investigation of the sixty-four possibilities”. Journal of Mathematical Economics 47 (2): 150–158. doi:10.1016/j.jmateco.2010.12.003. ISSN 03044068.
- ^ Kumabe, Masahiro; Mihara, H. Reiju (2008). “The Nakamura numbers for computable simple games”. Social Choice and Welfare 31 (4): 621–640. doi:10.1007/s00355-008-0300-5. ISSN 0176-1714.
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