じゅうしょう‐しゅぎ〔ヂユウシヤウ‐〕【重商主義】
重商主義
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2023/08/13 05:56 UTC 版)
重商主義（じゅうしょうしゅぎ、英: mercantilism）とは、貿易などを通じて外貨準備などを蓄積することにより、貴金属や貨幣などの国富を増やすことを目指す経済思想や経済政策の総称。
注釈
- ^ 胡椒は1キンダールあたり12ドゥカード、船賃4ドゥカードを加えた16ドゥカードでインド庁に納入された。インド庁はこれを32ドゥカードで転売した。
出典
- ^ a b 川北稔「「海に行く人びと」の結社」『結社のイギリス史：クラブから帝国まで』山川出版社 2005 ISBN 4634444402 pp.237-252.
- ^ マグヌソン 『産業革命と政府』 玉木俊明訳、知泉書館、2012年。第2章
- ^ 日本経済新聞社編 『世界を変えた経済学の名著』 日本経済新聞社〈日経ビジネス人文庫〉、2013年、142頁。
- ^ 伊藤元重 『はじめての経済学〈上〉』 日本経済新聞出版社〈日経文庫〉、2004年、29頁。
- ^ a b c d 若田部昌澄「経済学史の窓から 第6回 ヒューム、スミスは行動経済学の先駆者か？」書斎の窓
- ^ マグヌソン 『産業革命と政府』 玉木俊明訳、知泉書館、2012年。第6章
- ^ 中矢俊博 『やさしい経済学史』 日本経済評論社、2012年、13頁。
- ^ 浅田實『東インド会社』講談社現代新書[要ページ番号]
- ^ 小泉祐一郎 『図解経済学者バトルロワイヤル』 ナツメ社、2011年、170頁。
- ^ 宮崎市定「五代宋初の通貨問題」(1943年)、「五代宋初の通貨問題梗概」(1950年)、いずれも宮崎市定全集第9巻(1992年)収録[要ページ番号]
- ^ ポール・クルーグマン『経済政策を売り歩く人々』日本経済新聞社(1995), p301
- ^ 竹中平蔵 『経済古典は役に立つ』 光文社〈光文社新書〉、2010年、45-46頁。
- ^ 日本経済新聞社編 『やさしい経済学』 日本経済新聞社〈日経ビジネス人文庫〉、2001年、249頁。
- ^ 日本経済新聞社編 『やさしい経済学』 日本経済新聞社〈日経ビジネス人文庫〉、2001年、250-251頁。
- ^ 野口旭 『グローバル経済を学ぶ』 筑摩書房〈ちくま新書〉、152頁。
- ^ 橘木俊詔『朝日おとなの学びなおし 経済学 課題解明の経済学史』 朝日新聞出版、2012年、14頁。
- ^ 前記『朝日おとなの学びなおし 経済学 課題解明の経済学史』14-15頁。
- ^ Edward Mead Earle 1925 The New Mercantilism, Political Science Quarterly, 40(4): 594-600.
- ^ a b J. Robinson 1966 The New Mercantilism, An Inaugural Lecture, New York: Cambridge University Press, in Collected Economic Papers, Vol. 4 (Oxford, Basil Blackwell).
- ^ Johnson, H. G., 1974 Mercantilism: Past, Present and Future, The Manchester School, 42(1):1-91.
- ^ Danny Rodrik 2013 The New Mercantilist ChallengeBlog Project Syndicate 09 January 2013 http://www.project-syndicate.org/print/the-return-of-mercantilism-by-dani-rodrik
- ^ 荒川弘1977『新重商主義の時代』岩波新書、旧黄版20、pp.60-61より引用。
- ^ 塩沢由典 2013『今よりマシな日本社会をどう作れるか』SURE、p.49.
- ^ 日本経済新聞社編 『やさしい経済学』 日本経済新聞社〈日経ビジネス人文庫〉、2001年、109頁。
- ^ “In trade wars of 200 years ago, the pirates were Americans”. AP通信 (2019年3月29日). 2019年8月27日閲覧。
- ^ “The Rise of China and the Fall of the ‘Free Trade’ Myth”. ニューヨーク・タイムズ (2018年2月7日). 2019年8月27日閲覧。
- ^ 経団連の「日本経済再生に向けた基盤整備」(2013年5月22日)では「国際的な事業環境の＝フッティングを実現する基盤整備」と表現されている。https://www.keidanren.or.jp/policy/2013/050.html
- ^ アベノミクス第3弾「日本再興戦略」(2013年6月14日)では、「立地競争力の更なる強化」「海外市場獲得のための戦略的取組」などと表現されている。https://www.kantei.go.jp/jp/singi/keizaisaisei/pdf/saikou_jpn.pdf
- ^ 野口旭 『グローバル経済を学ぶ』 筑摩書房〈ちくま新書〉、2007年、63頁。
重商主義
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/06/03 03:20 UTC 版)
貿易が国家の繁栄に重要であるという認識は、イタリア諸都市の伝統として古くからあり、イエズス会司祭ジョヴァンニ・ボッテーロ（英語版）による『国家理性論』、フィレンツェ共和国の外交官ニッコロ・マキャヴェッリによる『リウィウス論』や『君主論』にも見られる。こうした思想はヨーロッパ各国の君主、政治家、商人によって16世紀以降に顕著となり、重商主義と呼ばれた。貿易での優位は国内の利益や雇用につながると考えられ、そのための政策として、貿易ルートの開拓、海軍力、工業化の促進などが推進された。中でも領土や人口においては小国であるオランダ共和国が、貿易と金融でおさめた成功は各国で注目された。イングランドの外交官ウィリアム・テンプルは、商人の国は農民の国よりも豊かであると論じ、非国教徒も受け入れるオランダの国制を成功の原因の一つとした。東インド会社の役員もつとめたトーマス・マンは『重商主義論』で貿易が国家の利益につながるとして、商人を称賛した。大陸ヨーロッパ諸国ではフランスのブルボン朝のコルベールが産業育成と輸出奨励策をとり、輸入代替政策をはかったが、これは密輸の増加も招いた。ロシア帝国はピョートル1世の時代から重商主義政策をとり、北方のアルハンゲリスクにかわる貿易拠点としてサンクトペテルブルクが建設され、バルト海と内陸の流通が促進される。エリザヴェータの時代には大臣のピョートル・シュヴァーロフ（英語版）が国内関税を廃止して商業を奨励し、富裕貴族を企業活動へ引き込んだ。重商主義は、のちのアメリカ合衆国におけるアメリカ・システムなどの経済政策にも影響を与えた。
※この「重商主義」の解説は、「貿易史」の解説の一部です。
「重商主義」を含む「貿易史」の記事については、「貿易史」の概要を参照ください。
「重商主義」の例文・使い方・用例・文例
重商主義と同じ種類の言葉
固有名詞の分類
- 重商主義のページへのリンク
