重商主義政策とは? わかりやすく解説

Weblio 辞書 > 辞書・百科事典 > 百科事典 > 重商主義政策の意味・解説 

重商主義

(重商主義政策 から転送)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2023/08/13 05:56 UTC 版)

重商主義(じゅうしょうしゅぎ、: mercantilism)とは、貿易などを通じて外貨準備などを蓄積することにより、貴金属貨幣などの国富を増やすことを目指す経済思想や経済政策の総称。


注釈

  1. ^ 胡椒は1キンダールあたり12ドゥカード、船賃4ドゥカードを加えた16ドゥカードでインド庁に納入された。インド庁はこれを32ドゥカードで転売した。

出典

  1. ^ a b 川北稔「「海に行く人びと」の結社」『結社のイギリス史:クラブから帝国まで』山川出版社 2005 ISBN 4634444402 pp.237-252.
  2. ^ マグヌソン 『産業革命と政府』 玉木俊明訳、知泉書館、2012年。第2章
  3. ^ 日本経済新聞社編 『世界を変えた経済学の名著』 日本経済新聞社〈日経ビジネス人文庫〉、2013年、142頁。
  4. ^ 伊藤元重 『はじめての経済学〈上〉』 日本経済新聞出版社〈日経文庫〉、2004年、29頁。
  5. ^ a b c d 若田部昌澄「経済学史の窓から 第6回 ヒューム、スミスは行動経済学の先駆者か?」書斎の窓
  6. ^ マグヌソン 『産業革命と政府』 玉木俊明訳、知泉書館、2012年。第6章
  7. ^ 中矢俊博 『やさしい経済学史』 日本経済評論社、2012年、13頁。
  8. ^ 浅田實『東インド会社』講談社現代新書[要ページ番号]
  9. ^ 小泉祐一郎 『図解経済学者バトルロワイヤル』 ナツメ社、2011年、170頁。
  10. ^ 宮崎市定「五代宋初の通貨問題」(1943年)、「五代宋初の通貨問題梗概」(1950年)、いずれも宮崎市定全集第9巻(1992年)収録[要ページ番号]
  11. ^ ポール・クルーグマン『経済政策を売り歩く人々』日本経済新聞社(1995), p301
  12. ^ 竹中平蔵 『経済古典は役に立つ』 光文社〈光文社新書〉、2010年、45-46頁。
  13. ^ 日本経済新聞社編 『やさしい経済学』 日本経済新聞社〈日経ビジネス人文庫〉、2001年、249頁。
  14. ^ 日本経済新聞社編 『やさしい経済学』 日本経済新聞社〈日経ビジネス人文庫〉、2001年、250-251頁。
  15. ^ 野口旭 『グローバル経済を学ぶ』 筑摩書房〈ちくま新書〉、152頁。
  16. ^ 橘木俊詔『朝日おとなの学びなおし 経済学 課題解明の経済学史』 朝日新聞出版、2012年、14頁。
  17. ^ 前記『朝日おとなの学びなおし 経済学 課題解明の経済学史』14-15頁。
  18. ^ Edward Mead Earle 1925 The New Mercantilism, Political Science Quarterly, 40(4): 594-600.
  19. ^ a b J. Robinson 1966 The New Mercantilism, An Inaugural Lecture, New York: Cambridge University Press, in Collected Economic Papers, Vol. 4 (Oxford, Basil Blackwell).
  20. ^ Johnson, H. G., 1974 Mercantilism: Past, Present and Future, The Manchester School, 42(1):1-91.
  21. ^ Danny Rodrik 2013 The New Mercantilist ChallengeBlog Project Syndicate 09 January 2013 http://www.project-syndicate.org/print/the-return-of-mercantilism-by-dani-rodrik
  22. ^ 荒川弘1977『新重商主義の時代』岩波新書、旧黄版20、pp.60-61より引用。
  23. ^ 塩沢由典 2013『今よりマシな日本社会をどう作れるか』SURE、p.49.
  24. ^ 日本経済新聞社編 『やさしい経済学』 日本経済新聞社〈日経ビジネス人文庫〉、2001年、109頁。
  25. ^ In trade wars of 200 years ago, the pirates were Americans”. AP通信 (2019年3月29日). 2019年8月27日閲覧。
  26. ^ The Rise of China and the Fall of the ‘Free Trade’ Myth”. ニューヨーク・タイムズ (2018年2月7日). 2019年8月27日閲覧。
  27. ^ 経団連の「日本経済再生に向けた基盤整備」(2013年5月22日)では「国際的な事業環境の=フッティングを実現する基盤整備」と表現されている。https://www.keidanren.or.jp/policy/2013/050.html
  28. ^ アベノミクス第3弾「日本再興戦略」(2013年6月14日)では、「立地競争力の更なる強化」「海外市場獲得のための戦略的取組」などと表現されている。https://www.kantei.go.jp/jp/singi/keizaisaisei/pdf/saikou_jpn.pdf
  29. ^ 野口旭 『グローバル経済を学ぶ』 筑摩書房〈ちくま新書〉、2007年、63頁。


「重商主義」の続きの解説一覧



英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「重商主義政策」の関連用語

重商主義政策のお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



重商主義政策のページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアの重商主義 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。

©2024 GRAS Group, Inc.RSS