理化学研究所
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理化学研究所（りかがくけんきゅうしょ、英: Institute of Physical and Chemical Research、略称: 理研〈りけん〉、英略称: RIKEN）は、日本の埼玉県和光市に本部を置く国立研究開発法人。アジア最初の基礎科学総合研究所として、1917年（大正6年）に創立された[3]。日本に2ヶ所設置されているバイオセーフティレベル4の実験室のうち1つを筑波研究所に有する。
注釈
出典
- ^ a b “人員・予算”. 理化学研究所. 2022年3月18日閲覧。
- ^ “理事長挨拶”. 理化学研究所. 2017年12月24日閲覧。
- ^ a b “【社説】24人目に科学ノーベル賞を受けた日本を眺める苦々しさ＝韓国（中央日報日本語版）”. Yahoo!ニュース. 2019年10月11日閲覧。[リンク切れ]
- ^ a b 研究所名称変更のお知らせ（2015年4月1日）
- ^ 理化学研究所設置に関する建議案委員会. 第36回帝国議会. 【6月】.大正4年6月7日·第1号·大正4年6月8日·第2号.大正4年6月8日·第2号 帝国議会会議録検索システム
- ^ 『悲運の加速器、海底に沈む「米国の誤謬」』。産経新聞。2015年8月10日。
- ^ 田島英三 (1995). ある原子物理学者の生涯. 東京: 新人物往来社. ISBN 4-404-02208-5
- ^ 財団法人理化学研究所に関する措置に関する法律（昭和22年法律第131号） - 国立公文書館。
- ^ 株式会社科学研究所法 - ウィキソース。
- ^ 理化学研究所法 - ウィキソース。
- ^ 理化学研究所と宇宙航空研究開発機構との連携協力に関する基本協定の締結について 宇宙理化学研究所／航空研究開発機構（2020年3月26日）2020年3月28日閲覧
- ^ “国立研究開発法人理化学研究所法 | e-Gov法令検索”. elaws.e-gov.go.jp. 2021年8月14日閲覧。
- ^ a b “拠点”. 2021年9月26日閲覧。
- ^ 科学技術・学術審議会 研究計画・評価分科会 情報科学技術委員会（第41回）配付資料 （参考1）次世代スーパーコンピュータ施設の立地地点を神戸に決定 平成19年3月28日 独立行政法人理化学研究所 文部科学省、2007年3月28日。（理化学研究所が公表したプレスリリース - アーカイブ）
- ^ 神戸市医療産業都市推進本部 平成26年3月28日
- ^ 2018年4月に生命システム研究センター(QBiC)、多細胞システム形成研究センター(CDB)、ライフサイエンス技術基盤研究センターを統合して発足
- ^ a b “沿革”. 2021年9月26日閲覧。
- ^ 『｢理研－東海ゴム 人間共存ロボット連携センター｣を開設 ―介護現場で“やさしく”働く「支援ロボット」の導入を目指す―』（PDF）（プレスリリース）2014年8月1日。2014年9月19日閲覧。
- ^ 【理研STAP会見詳報】（4）懲戒処分対象なのに退職願受理「なぜ非常識なことを」記者の追及に理研「これ以上の負担は…」（1/3ページ）産経ニュース（2014年12月19日）
- ^ 理研の男女共同参画の現状について（独立行政法人理化学研究所 総務部長 大河内 真） - 平成16年度 文部科学省・女性の社会参画支援促進事業
- ^ 理研 環境報告書2009｜男女共同参画への取り組み
- ^ “STAP細胞:理研、調査に8360万円 突出した代償に”. 『毎日新聞』. (2015年3月21日) 2015年3月24日閲覧。
- ^ 時事通信社 (2014年5月9日). “理研の特定研究法人先送り＝STAP細胞問題で 下村文科相など”. WSJ 2014年5月9日閲覧。
- ^ “「特定国立研究開発法人」への指定問題”. 時事ドットコム 2014年5月31日閲覧。
- ^ 矢吹孝文、市原研吾 (2014年6月22日). “理研、誤ったマウスを提供 41機関、研究に支障も” 2014年7月21日閲覧。
- ^ “理研、前北京事務所長を提訴 1200万円不正送金”. 『朝日新聞』. (2014年8月8日) 2014年8月9日閲覧。
- ^ “元職員による公印等の不正持ち出し及び不正送金等について”. 理化学研究所. (2014年8月8日) 2014年8月8日閲覧。
- ^ 生命科学論文:「画像不正」ネット投稿 阪大や東大確認へ／斎藤広子『毎日新聞』2015年1月9日（2016年12月6日閲覧）
- ^ 【超STAP事件】日本の学会は捏造論文だらけ！大スキャンダルに発展か 堀川大樹「むしマガ」Vol.272 2015年1月11日 2016年12月6日閲覧
- ^ 小保方さん“退場”も…論文コピペ疑惑が「大物」にも飛び火『日刊ゲンダイ』2015年1月9日 2016年12月6日閲覧
- ^ 記者会見でも決着つかぬJ-ADNI事件「不都合な真実」 旧帝大でまたも不正が発覚 集中 Medical Confidential 2015年2月 (8巻2号 pp.25-27) 2016年12月5日閲覧
- ^ [1] 世界変動展望 著者 Twitter 2015年2月16日 2016年12月9日閲覧
- ^ インターネット上で指摘のあった論文の画像データに係る調査結果について 東京大学 2015年7月31日
- ^ 東大、論文画像「不正行為なし」 調査結果を発表『日本経済新聞』2015年8月1日 2016年12月6日閲覧
- ^ [東大「論文に不正行為ない」]『朝日新聞』2015年8月1日 2016年12月6日閲覧
- ^ a b c ウィリアム・ブロード、ニコラス・ウェイト 著、牧野賢治 訳 編『背信の科学者たち－論文捏造はなぜ繰り返されるのか？』講談社、2014年6月、320-321頁。ISBN 978-4-06-219095-4。
- ^ 『研究不正再発防止をはじめとする高い規範の再生のためのアクションプラン』（プレスリリース）理化学研究所、2014年6月。
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