ひょうじゅんか‐だんたい〔ヘウジユンクワ‐〕【標準化団体】
標準化団体
標準化団体とは、コンピュータやネットワークに関連する規格の標準化を行う団体のことである。
標準化団体には、ISOやIEEEなどの国際標準化団体、JISやDIN、ANSIのような各国の国内標準化団体があり、研究者や開発現場担当、メーカー従業員などの有識者達が参画している。
また、特定の製品に特化し、それを用いたビジネスに関わる企業などがコンソーシアムやフォーラムといった標準化団体を設立する動きも多く、狭義のデファクトスタンダードといえる標準規格は、こうした団体で策定されたものが多い。しかし、営利目的の囲い込みやベンダロックインといった問題が表面化することもある。
標準化団体で策定される規格には、標準規格だけでなく、勧告や推奨、参考情報といったものもあり、システム間のデータ連携などの促進を図っている。
参照リンク
International Organization for Standardization(ISO) - (英文)
日本工業標準調査会(JISC)
標準化団体
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2023/09/26 15:57 UTC 版)
標準化団体(ひょうじゅんかだんたい、英語: standardizing body)とは、それぞれの分野の標準を策定する団体。これらの内、予め定められた一定の手続きにもとづいて標準化を行うものを、標準化組織(ひょうじゅんかそしき、英語: standardizing organization)という[1]。
- ^ ISO/IEC (2004), Standardization and related activities — General vocabulary, ISO/IEC
- 1 標準化団体とは
- 2 標準化団体の概要
- 3 関連項目
標準化団体
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2021/04/11 08:00 UTC 版)
「Mobile Device Management」の記事における「標準化団体」の解説
2016年2月に欧米の主なEnterprise Mobility Managementベンダー、SOTI、VMware AirWatch、MobileIron、IBMなどが標準化団体AppConfig Communityを立ち上げ、2016年10月にはブラックベリーも加盟、iOSおよびAndroidの企業向け端末管理技術の標準化を進めている。なおマイクロソフトとシトリックス・システムズの両社はエンタープライズ・モビリティ管理で提携関係にあるため参加していない。 AppConfig Communityにはファイル共有クラウドサービス大手のBox(英語版)、Dropbox、出張・経費精算管理クラウドシステム最大手のConcur、顧客関係管理クラウドサービス最大手のセールスフォース・ドットコム等も参加しており、携帯端末向けアプリケーション管理も含めた標準化が進められているが、2017年1月現在、日本のMDMベンダーは参加していない。
※この「標準化団体」の解説は、「Mobile Device Management」の解説の一部です。
「標準化団体」を含む「Mobile Device Management」の記事については、「Mobile Device Management」の概要を参照ください。
標準化団体
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/04/04 07:41 UTC 版)
詳細は「標準化団体」を参照 国際標準は、ISO、IEC、UPU、ITUなどの国際的な標準化団体が策定し、保守するものである。また、製造業における組立品・製造品質の国際標準化団体として、IPC (エレクトロニクス)があり、多くの関連国際標準団体と連携している。地域的な標準化団体として、ヨーロッパではCEN、CENELEC、ETSIなどがある。他の地域でも、アメリカ標準化委員会 (COPANT)、 太平洋地域標準化会議 (PASC)、アフリカ標準化機構 (ARSO)、アラブ産業開発・鉱業機関 (AIDMO)などがある。より狭い地域の標準化団体としては、メルコスールの標準化団体 (AMN)、カリブ共同体の標準化団体 (CROSQ)、東南アジア諸国連合の標準化委員会 (ACCSQ) などがある。さらに一般に、国ごと(および産業ごと)に国家標準化団体 (National Standard Body: NSB) があり、各種国際標準化団体に国の代表として参加している。 NSBは公的機関の場合もあるし、特定の業界の企業が集まった業界団体(このような団体はフォーラムやコンソーシアムを名乗ることが多く、このような団体が策定する標準はフォーラム標準やコンソーシアム標準と呼ばれることが多い)の場合もあり、その中間的なもの(例えば3GPPは、ETSI、ARIB、ATISなどの各国の標準化団体から構成される標準化団体(標準化プロジェクト)であるが、実際の3GPP標準化会合には、エリクソンやNTTドコモ、インテルなどの企業が当該国の標準化団体の代理人 (delegate) との立場で参加している)もある。NSBの例では、カナダ・メキシコ・アメリカ合衆国のNSBはそれぞれ、SCC、DGN、ANSIである。SCCはカナダの州営公社、DGNはメキシコの政府機関、ANSIは政府と企業が共同で参加する非営利組織である。あるNSBが公的か私的かの判断をするには、歴史的経緯やその国の経済状況などを考慮する必要がある。
※この「標準化団体」の解説は、「標準化」の解説の一部です。
「標準化団体」を含む「標準化」の記事については、「標準化」の概要を参照ください。
- 標準化団体のページへのリンク