ニュースネットワークとは? わかりやすく解説

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ニュース系列

(ニュースネットワーク から転送)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2023/03/21 03:55 UTC 版)

ニュース系列(ニュースけいれつ)またはニュースネットワーク(ニュースネットワーク)とは、日本民間放送テレビ局間における、ニュース取材および情報の相互流通を行う放送局系列関係をいう。


注釈

  1. ^ a b 発足当初から番組供給系列組織としての機能を兼ねている。
  2. ^ 他のニュースネットワークと異なり、番組供給系列系列組織の一機能として「TXNニュース協定」が後から追加された。
  3. ^ 岩波ジュニア新書『テレビは変わる』岡村黎明著より
  4. ^ 1990年代に発足したTXNネットワークは、1970年代のFNNやANNのようにクロスネットによるネット局拡大を行なっていない。
  5. ^ NNN、FNNでは仙台広島も(FNNは静岡も)含む。またANNでは業務により昭和期に開局した仙台・福島新潟・静岡・岡山/高松・広島・鹿児島を含む場合がある。
  6. ^ 札幌テレビミヤギテレビ広島テレビ福岡放送が該当。
  7. ^ なお、読売新聞はむしろ現在はテレビ朝日系列局名古屋テレビ(メ~テレ。トヨタ自動車が筆頭株主)の大株主であるが、開局当初は日本テレビメインでNETテレビ(現:テレビ朝日)とのクロスネット局だった。
  8. ^ 1980年10月1日に開局。元々は日本テレビ系列・テレビ朝日系列のクロスネット局で、開局当初から長野朝日放送が開局する前の1991年3月31日まではテレ朝メイン(NNS非加盟)の編成だった。
  9. ^ テレビ大分はFNN・FNS系列とのクロスネット局。
  10. ^ 広島ホームテレビは設立当初、朝日新聞社と地元紙の中国新聞社の他に毎日新聞社・読売新聞社・産業経済新聞社・日本経済新聞社の主要5紙が上位株主だった。また一時期(1978年時点)は中国新聞社・広島県同栄社共済農業協同組合連合会(JA共済連の関連団体)・広島銀行が朝日新聞社よりも上位株主だった。
  11. ^ 瀬戸内海放送(KSB)は加藤汽船・毎日新聞社・毎日放送が主体となって設立された経緯から、系列局中で唯一、朝日新聞社が上位10社以内に入っていない少数株主(2018年時点では25,000株保有)となっている(出典:有価証券報告書-第165期〈平成29年4月1日 - 平成30年3月31日〉、朝日新聞社。EDINETで検索可能)。
  12. ^ 尚、中部日本放送の親会社である中日新聞はかつて編集提携にあった読売新聞へ東京の放送局(読売放送)の設立へ働きかけた経緯があり、また読売新聞と関係の深い日本テレビとともにキユーピー3分クッキングを全国向けに制作している縁もあってか、親会社である中日新聞やキー局であるTBSと友好関係のある毎日新聞のみならず、読売新聞からもCBCテレビの番組宣伝が出されるケースも現に存在する(実際は中京テレビ放送が名古屋の日テレ系列であるが、読売新聞と最も資本関係が深い在名局は名古屋テレビ放送であるうえ、その読売新聞からの番組宣伝が最も多い在名局はCBCテレビという二重の掟破りが現に起こっている)。また近年は似たようなケースとして産経新聞から本来は系列関係ではない名古屋テレビ放送の番組宣伝が出されるといったケースもある。
  13. ^ ただしCBCテレビや北海道放送や中国放送は毎日新聞のテレビCMをスポット放送している。毎日新聞中部本社発行のテレビ欄や北海道支社発行のテレビ欄ではそれぞれCBCテレビ・北海道放送がNHK総合の次に配置されている。なお、CBCテレビが『毎日新聞ニュース』放映した実績はあったものの、毎日新聞社とCBCテレビ・北海道放送との間に上位10社以内に入るほどの資本関係や直接的な人的交流、協力関係はない。中国放送は長年毎日新聞社・朝日新聞社も大株主だったが、後年に毎日新聞社は株式の大半をTBSに売却し、朝日新聞社保有の株式の大半は中国新聞社が保有していた広島ホームテレビ(テレビ朝日系列)の株式の大半と交換している。
  14. ^ 中日新聞、西日本新聞、北海道新聞と産経新聞は相互に編集協定を結んでいるものの、論調は産経と正反対である。また、産経新聞東京本社発行版と中日新聞東京本社発行の東京新聞産経新聞九州・山口特別版と西日本新聞が競合関係にある。
  15. ^ 一時テレビ静岡も「協力 産経新聞・中日新聞」(または逆の順序)でクレジットを入れていた時期がある(産経・中日がほぼ均等に出資しているため)。
  16. ^ 2016年4月からは、「FNNニュース」と「FNNスピークweekend」に変更。

出典

  1. ^ NHK放送文化研究所年報、2010年、第54集「民放ネットワークをめぐる議論の変遷」村上聖一、21ページ。


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