経済学 語源

経済学

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2023/01/10 06:25 UTC 版)

語源

economics (エコノミクス)の語源は、古代ギリシア語で「世帯または家族の管理、質素、倹約家[5]」「家政機関共同体のあり方」[6][7] を意味するοικονομικός (オイコノミコス) や、「家」を意味するオイコス(οἶκος)と「慣習・法」を意味するノモス(νόμος)から合成された οἰκονομία (オイコノミア) に由来する[5][8][9][10]

クセノポンによる著作『オイコノミコス(家政論)』がある。

経済学の定義 

現代の経済学についての、一般的な事典の定義では、経済現象の法則を研究する学問、人間社会における物質的な財貨生産分配の法則を研究する学問とされる[1]。しかし、経済学者による定義は多様であり、経済学者による様々な見解を反映している[11][12]

現代経済学の最も古い定義は、スコットランドの哲学者アダム・スミスの『国富論』(1776年)によるもので、政治経済学を、国民の富の性質と動機の研究と定義し、人々に十分な収入や生活費を提供すること、公共サービスのための収入を国家にもたらすこととする[13]

政治経済学(ポリティカル・エコノミー)は、政治家立法者の科学(サイエンス)の一分野として考えた場合には、二つの明確な目的がある。第一に、国民に十分な収入や食料などの生活物資を提供すること、つまり、より適切にいえば、国民が自分自身で、そのような収入や食料などの生活物資を入手できるようにすることであり、第二に、十分な公共サーヴィスを提供するための収入を国家(ステート)ないしは共和国(コモンウェルス)にもたらすことである。それが提案することは、国民と統治者の両方を豊かにすることなのである。 — アダム・スミス国富論』「第四編 政治経済学の体系についてー序論」高哲男訳[14]

フランスの経済学者ジャン=バティスト・セイは1803年に、公共政策からは区別されるものとして、経済学を、富の生産、分配、および消費の科学と定義した[15]

ジョン・スチュアート・ミル1844年に、次のように定義した。

富の生産のための人間の共同作業から生じる社会現象について、それらの現象が他の目的の追求によって変更されない限り、その法則を追跡する科学[16]

風刺としては、トマス・カーライルは1849年に、古典派経済学の異名として「陰気な科学」と呼んだが、これはマルサス (1798) の悲観的分析に対してのものであった[17]

カール・マルクスは、『資本論』(1867年)で次のように述べた。

問題なのは、資本主義的生産の自然諸法則そのものであり、鉄の必然性をもって作用し、自己を貫徹するこれらの傾向である。 — 『資本論』序言[18]

さらに、マルクスの盟友エンゲルスは、経済学について次のように述べた。

経済学は、最も広い意味では、人間社会における物質的な生活資料の生産交換とを支配する諸法則についての科学である。経済学は、本質上一つの歴史的科学である。それは、歴史的な素材、すなわち、たえず変化してゆく素材を取り扱う。[19] — フリードリヒ・エンゲルス反デューリング論(1878年)」

アルフレッド・マーシャルは『経済学原理』(1890)において、次のように定義した。

政治経済学 (Political Economy) または経済学 (Economics) は、生活上の通常の仕事(ビジネス)における人間の研究であり、また、幸福であること(ウェルビーイング)を達成するために用いられる物質的な必要条件に密接に関連する個人的および社会的行動の研究である。したがって、経済学とは一方で富の研究であり、他方で、より重要な面であるが、人間の研究の一部である[20][21][22]

マーシャルは続けて、宗教と経済は人間の歴史の二大作用であるが、人間の性格は、日々の仕事とそれによって獲得される物質的資源によって形成される、人が生計を立てるためのビジネスは、その人の心が最高の状態にある時間の大部分を満たしており、自分の能力をどう用いるか、仕事が与える考えや感情、同僚、雇用主、従業員との関係などによって、人の性格は形成されるとして、経済や仕事は人間に強い影響力をもたらすと主張した[21]。マーシャルの定義は、富の分析を超えて、社会からミクロ経済学のレベルまで定義を拡張し、今でも広く引用されている。

その後、ライオネル・ロビンズ1932年に、過去の経済学者は、いかに富が生まれ(生産)、分配され、消費され、成長するかという富の分析に研究の中心を置いてきたと指摘したうえで[23]カール・メンガールートヴィヒ・フォン・ミーゼスを参照しながら[24]次のように定義した。

Economics is the science which studies human behaviour as a relationship between ends and scarce means which have alternative uses.[25]
他の用途を持つ希少性ある経済資源目的について人間行動を研究する科学が、経済学である。 — 小峯敦・大槻忠志訳 (2016)[26]

ロビンズは、この定義は、特定の種類の行動を選択するという分類的なものとしてではなく、稀少性がもたらす影響によって行動の形態がいかなるものになるかということに注意を向けるような分析的なものであると説明した[27]

しかし、こうした定義にはケインズロナルド・コースらからの批判もある。経済問題は性質上、価値判断道徳心理といった概念と分離する事は不可能であり、経済学は本質的に価値判断を伴う倫理学であって、科学ではないというものである[28][29]。ロビンズの定義は、過度に広範で、市場を分析する上では失敗していると批判されたが、1960年代以降、合理的選択理論が登場し、以前は他の学問で扱われていた分野にも経済学の領域を拡大したため、そのような批判は弱まった[30]

ポール・サミュエルソンは、以下のように定義する。

経済学とは、さまざまの有用な商品を生産するために、社会がどのように稀少性のある資源を使い、異なる集団のあいだにそれら商品を配分するかについての研究である。 — ポール・サミュエルソン  『サムエルソン 経済学 [原書第13版]上』、都留重人訳、岩波書店、1992年、p.4.

一方で、とりわけゲーム理論の経済学への浸透を受けて、経済学の定義は変化しつつある。たとえば、ノーベル経済学賞を受賞したジョセフ・E・スティグリッツは、トレードオフインセンティブ交換情報、分配という五つが重要な手がかりとなるとして、以下のように経済学を定義した。

経済学とは、個人、企業、政府、その他さまざまな組織が、どのように選択し、そうした選択によって社会の資源がどのように使われるかを研究する学問である。選択にはトレードオフが伴う。すなわち、一つのことに資源を多く使えば、他のことに使える資源は減少するのである。(略) また選択を行う際には、各個人はインセンティブ(誘因)に反応して、消費を増やしたり減らしたりする。(略)個人や企業がさまざまな財やサービスを売買するときには、各自の所有するモノやお金を他の人の所有するお金やモノと交換している。(略)賢明な選択を行うには情報を入手し、それを利用しなければならない。そして大学に進学するか高校を卒業したら就職するかという教育に関する決定や、どのような会社に勤めるかという職業選択、どのような財やサービスを購入するかという決定は、社会の富や所有の分配を決定することになる。 — 『スティグリッツミクロ経済学 第4版』、藪下史郎・蟻川靖浩・木立力・秋山太郎・大阿久博・宮田亮・清野一治共訳、東洋経済新報社、2013年、p.4.(第1版は1995年刊)

また、ノーベル賞受賞者ロジャー・マイヤーソンも、今日の経済学者は自らの研究分野を以前より広く、全ての社会的な制度における個人のインセンティブ分析と定義できる、と述べた(1999年)[31]

ゲーリー・ベッカーは自分のアプローチを、行動、安定した選好、市場の均衡の最大化という仮定を組み合わせ、絶え間なく、大胆に使用することと説明した[32]

ハジュン・チャンは、経済学を商品やサービスの生産、交換、流通に関する研究とであると定義したうえで、生物学が、DNA分析、解剖学、動物の行動のゲーム理論など、さまざまな方法で研究されており、それらはすべて生物学と呼ばれるように、経済学は、方法論や理論的アプローチではなく、取り扱っている調査対象の観点から定義されるべきであると指摘する[33]

このように現在では、資本主義貨幣経済における人や組織の行動研究するものが中心となっている。広義においては、交換取引贈与負債など必ずしも貨幣を媒介としない、価値をめぐる人間関係や社会の諸側面を研究する。このような分野は、人類学社会学政治学心理学と隣接する学際領域である。

また、労働、貨幣、贈与などはしばしば哲学思想的考察の対象となっている。ただし、経済システムの働きに深く関わる部分については経済思想と呼ばれ、経済学の一分野として考えられることも多い[34]

特徴

科学性と非科学性

自然科学と比べると、不確定要素の大きい人間が関わるできごとが研究対象であるゆえ、数理化・実験が困難な分野が多い人文学社会科学の中において、経済学では、積極的に数理化がなされ、その検証が試みられている。そうした性質に着目し、経済学は「社会科学の女王」と呼ばれることがある[35]

しかし、心理が関与する人間の行動、および、そうした人間が集団を構成した複雑な社会を数理的にモデル化することは容易ではない。 現実の経済現象の観察、モデル構築、検証という一連の循環的プロセスは、いまだ十分であるとは言えないし、本当にそうした手法が経済学の全ての対象に対して実現可能であるのかどうかも定かではない、とされることもある。また、客観的に分析しているようであっても、実際には多かれ少なかれ価値判断が前提として織り込まれているということやそうでなければならないことは、上述のごとくケインズやコースが指摘している。また、経済学には多かれ少なかれ経済思想およびイデオロギーが含まれる[36]

理論

理論経済学では、数学を用いたモデル化がなされる。関連の深い数学の分野として、位相空間論関数解析凸解析微積分確率論数理最適化などが挙げられる。確率微分方程式不動点定理など数学におけるブレイクスルーが経済学に大きく影響を与えることもある。ジョン・フォン・ノイマンジョン・ナッシュデイヴィッド・ゲールスティーヴン・スメイルなどの数学者理論物理学者が経済学に貢献することも珍しくなく、チャリング・クープマンスマイロン・ショールズ宇沢弘文二階堂副包など数学、物理学、工学出身の経済学者も少なくない。

理論経済学はミクロ経済学マクロ経済学という2つの分野からなる。ミクロ経済学は、消費者と生産者という経済の最小単位の行動から経済現象を説明する。マクロ経済学は、国全体の経済に着目する。今日では、マクロ経済学においても、消費者・生産者の行動に基づく分析が主流であり(マクロ経済学のミクロ的基礎付け)、マクロ経済学はミクロ経済学の応用分野と見ることができる。

「現代になるまでは統計データが扱い難く実証が困難であり、このため経済学では数学を多用した論理的積み上げが大きく発展した。」との意見もあるが、理論経済学と統計データおよび統計学は並行して進化してきたと捉えるのが妥当である。

実証

統計学において経済関連の統計が主流分野として立脚していること、統計学者や経済学者と統計学者を兼ねる者が両分野の発展に大きく貢献してきたことからもわかるように、古くから社会全体を実験室に見立てて統計学を使い裏付ける方法が経済学において多用され影響を与えてきた。こうした分野は計量経済学と呼ばれる。

実証の現代の新潮流にはダニエル・カーネマンエイモス・トベルスキーバーノン・スミスなど心理学認知心理学)、認知科学の流れをくみ行動実験を用いて消費者行動を裏付ける方法が強力な道具として提供され急成長している。こうした分野は実験経済学と呼ばれる。この流れから、行動経済学、神経経済学という分野が、心理学者と心理学的素養を持つ経済学者によって生み出されている。

政策

経済学は、その誕生・分析対象が社会・政治・経済問題と不可分であったことから政策への提言として社会へ関わる機会が非常に多い。19世紀以降は、社会的な判断において経済学が不可欠となった。社会問題を対象としている性質からか、社会的不幸を予測する理論も多々生まれトーマス・カーライルによって「陰鬱な学問」とも呼ばれた[37]。先駆的政策(事実上の実験)の過程と結果から新たな学問的問題を提起したソビエト連邦による社会主義建設は失敗し「壮大な社会実験」として総括されているが、この社会主義的政策が、第二次世界大戦後日本で採られた傾斜生産方式のように社会に有益な影響を与えたのも事実である。ちなみに、主流派経済学では傾斜生産方式の有用性について疑問符を投げかけている。

1980年代からゲーム理論が積極的に取り入られるようになり、特にマーケットデザインと呼ばれる分野における成果はめざましい。具体的には、周波数オークションの設計、電力市場の制度設計、教育バウチャー制度の設計、臓器移植の配分問題の解決といったものが挙げられる。これらはいずれも経済学なくして解決できなかった問題であり、さらに経済学が現実の制度設計において非常に重要な役割を果たしていることの好例である。

経済学の対象

有限な事物の分配・生産が対象であり、人間が知覚できる有限性がなければ対象とはならない。例えば宇宙空間は未だに対象ではないが、東京に供給されるビル空間の量は対象である。その他にも、人間行動の心理的要素や制度的側面も重要な研究対象である。

また、事実解明的分析規範的分析に分けられる。前者は理論的に説明・判断できる分析であり、後者は価値判断や政策決定に使われる分析である。例えば「財政支出を増やすと失業が減少する」は真偽が判明する分析であるが、「財政支出を増やして(財政赤字を増やしてでも)失業が減少したほうが良い」は価値判断が絡む分析である。


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