アイヌ 歴史

アイヌ

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2021/06/28 21:32 UTC 版)

歴史

神社のアイヌ

アイヌは、人類学的には日本列島の北海道縄文人と近く、約3万8千年前に海を渡った本州以南との交易も行われた[19]本州以南で農耕文化の弥生時代が始まったころ、北海道では狩猟採集生活様式が継続する続縄文文化の生活様式が営まれていた。オホーツク人と緊張状態にあった続縄文人からの要請を受け、ヤマト王権の介入(助け)(阿倍比羅夫蝦夷征討)が見られた7世紀以降[20]、東北地方から石狩低地帯への古墳文化人の子孫の移住が見られ、これをきっかけに擦文文化が始まる[19]。移住者たちは江別古墳群や祭祀に用いる語彙などの痕跡を残したが、地元人と同化したとみられている。その後、北海道にあった擦文文化を基礎に、オホーツク文化と本州の文化を摂取してアイヌ文化は生まれたと日本学術会議はみる。擦文文化やオホーツク文化はアイヌ文化に影響を与えている[19]。遅くとも平安時代末ころから道南に和人の定着が始まり、蝦夷管領安東氏の存在した13~14世紀になると、和人による農耕が盛んになる。

擦文時代に自製していた土器[21]は、アイヌ文化の成立と共に作られなくなり、代わりに和人との交易で移入された鉄鍋漆器が使用されるようになる。住居も縄文時代から続く竪穴式住居から、地面と同じ高さの床を持つチセへ移行する[22]。擦文時代の住居には備えられていたかまどがすたれ、炊事は囲炉裏でのみ行われるようになる。また、多くの遺跡からキビアワオオムギの種子や農具としてのが出土し、先・先出土(9か所)例も有る[23]擦文時代から、農耕を行った形跡のない[24]上川アイヌ(日高アイヌはアワヒエを収穫)、オオウバユリデンプンエゾシカサケが主な食べ物であった[25]時代へと移行する。

アイヌからオロッコと呼ばれたウィルタともアイヌは交易していた。1457年には道南でコシャマインの戦いが生じ、勝利した蠣崎氏が台頭した[19]。蠣崎氏を祖先とした松前藩はアイヌとの交易を独占し、アイヌから乾燥ニシン・獣皮・の羽(矢羽の原料)・海草を入手し、対価を鉄製品・漆器木綿などで支払っていた[19]。また、から伝わった蝦夷錦などの衣服を当初はアイヌを介し輸入した(山丹交易)。北千島を除き、郷村制が敷かれ、アイヌの有力者を役蝦夷に任命。アイヌは百姓身分に位置づけられていた。1669年シャクシャインの戦い後には、交易はアイヌにとって不利な条件となった[19](乱後「交易の条件は少しよくなりました[26]」)。江戸幕府はロシアからの軍事圧力に対抗して蝦夷地を幕府直轄領とした[19]。幕末、箱館奉行によって、アイヌも和人も分け隔てなく疱瘡対策の種痘を行い、同時にアイヌの呼称は「蝦夷」から「土人」に改称された。これは当時、純粋に「土地の人」や「地元の人」の意味で用いられた言葉である。

イオマンテの一場面。熊を檻から引き出し、ロープをかけて広場に連れ出す。右から、熊の世話係だった女性が従う。

1771年明和8年) - 択捉島のアイヌと羅処和島のアイヌが団結し、得撫島磨勘留島でロシア人を数十人殺害する事件が発生している[27]。1806年・1807年には、植民地建設を行っていた露米会社のフヴォストフが千島アイヌを襲撃。米、衣服などを掠奪し部落や舟を焼き払ったので、多くの餓死者がでた。その他、小規模な海賊行為が横行していた[28]

1855年2月7日安政元年12月21日)の当時のロシア帝国との日露和親条約により、当時の国際法の下[29][30]、一部がロシア国民とされた。

明治2年(1869年)、蝦夷地は北海道と改称され、同時に開拓が本格的に開始される。屯田兵や一般の農民が次々と入植し、和人の人口が増加した[19]。戸籍制度において、アイヌの人々は日本国の「平民」とされるが、イオマンテ入墨耳環など、アイヌ伝統の文化は「陋習」とみなされた。1871年には女子の入墨とチセウフイカ(故人を弔うためその家を焼く風習)が禁止される[31]

同時に「旧土人学校」(アイヌ学校)が各地に設立され、アイヌ語の禁止などは行われなかったものの、教育が日本語で行われた[注 5]ことでアイヌ語話者は漸減していく[19]。1875年、地租改正によってアイヌの土地も私有財産と見做されるが、多くのアイヌは地権という概念に馴染めず、和人にこれを詐取される者が続出し(貨幣契約経済に馴染めぬ彼らが「従来の耕地は、焼酎一本、酒一升に依って轉々として人手に渡り[32][33])、多くが移住を余儀なくされる[19]。また、乱獲による動物の減少を防ぐためとして伝統的な狩猟、漁撈も制限され[注 6]、生活も困窮の一途をたどっていく[31](実際、江戸期から交易のためにアイヌによって乱獲されたラッコ[一枚米大俵十]、ワシ[十箇米小俵二十]は絶滅又は寸前。近代漁法の導入で河川のは激減[34])。

そこで開拓使は土人漁業組合を組織。解散後に財産・収益を分配するが、一戸当たりの配分額は百六十七円余(教員給与の16年分)であった。直接受け取ったアイヌは、蓄財を好まぬ性癖から全て失い離散。開拓使に保管利殖を頼んだアイヌには、大正末期まで莫大な給与が支払われる。[35] 他方政府は1899年に北海道旧土人保護法を施行し、土地の無償下付(5町歩=約5haで民間開拓と同じ)や農具の給付、無償医療の提供、冬季生活資糧の給付など、様々な救済措置を実施する[31]。しかし農耕を忌避する文化[36][37]から、アイヌは給与地をおおむね和人に賃貸し狩猟採集生活を脱しきれなかったため、生活改善は遅れた[38]。この実情に鑑み、不当な賃貸借契約を破棄させアイヌの手に取り戻したのが昭和12年に可決・施行した改正保護法で、土地の無償給与(8,338町歩、一戸あたり2.2町歩)、進学者への学資、住宅改築8割補助金の給付等のアイヌ保護育成策をも構じる[39]

昭和21(1946)年政府は一部保護施策を除き保護法を全廃。生活保護法を適用することに改める[40]。1948年マッカーサーが指令した農地改革法により不在地主地は無条件で解放されアイヌは土地を失った[41]が、和人との混住によって自立自営の精神を涵養する機会を与えた[42]


注釈

  1. ^ 縄文土器の文様は、長い長い年数をかけてゆっくりと変化してゆき、「後期縄文土器」の文様は、その後の時代の「アイヌ」の人々が用いている文様と酷似しており かなり直接的に、連続的に繋がっている。
  2. ^ 例えば、「イヌイット」はカナダ・エスキモーの自称であるが、これはイヌクティトゥット語で「人」を意味する Inuk の複数形、すなわち「人々」という意味である。また、7世紀以前、日本列島に居住した民族は、中華王朝の史書では「倭人」と記載されているが、これは自らを「我(ワ)」と呼んだためとする説がある。他にも、タイ族チェロキーカザフなどにも、民族名に「人」の意が含まれる。
  3. ^ 当時、アイヌは和人のことを「シサム」「シャモ」と呼称していた。シサムは隣人という意味のアイヌ語で、シャモはその変化形の蔑称または「和人」のアイヌ読みともいわれる。
  4. ^ 萱野茂によれば、和人の多い学校に通ったアイヌが「あア、イヌが来た(あ、アイヌが来た)」と悪口を言われるのは序の口だったという[15]。1986年には秋玲二の漫画『日本のんびり旅行』で北海道を扱った際、子供が次の行先を決めるために投げた石が犬に当たったのを見て「あっイヌだ!(中略)アイヌコタンへいこう」と言う場面があり[16]小川隆吉は人権侵犯事案として法務局に申し入れた[17]。また、2021年3月12日放送の日本テレビ系朝の情報番組「スッキリ」で、アイヌの映画を紹介する際にコーナーを担当するタレントが「この作品とかけまして動物を見つけたととく。その心は、あ、犬」という謎掛けを披露し、批判が寄せられた[18]
  5. ^ 義務化されたのは国語、算数、体育、農業の4種目であった。
  6. ^ 毒矢と網の使用禁止、禁猟区と禁猟期の設定。
  7. ^ 他の7言語は与那国語八重山語が「重大な危険 (severely endangered)」、宮古語沖縄語国頭(くにがみ)語奄美語八丈語が「危険 (definitely endangered)」に分類されている。
  8. ^ 1923年(大正12年)に出版された知里幸恵アイヌ神謡集では、その発音を、ローマ字で表記するなどの工夫がされている。
  9. ^ 「昭和21年(1946年)12月19日、東京でデレヴャンコ中将と日本における連合国軍最高司令官代表ポール・J・ミューラー中将が、ソ連領とのその支配下にある地域からの日本人捕虜と民間人の本国送還問題に関する協定に署名した。協定では、日本人捕虜と民間人はソ連領とその支配下のある地域から本国送還されなければならない、と記されていた。日本市民はソ連領から自由意志の原則に基づいて帰還することが特に但し書きされていた。」(ネットワークコミュニティきたみ・市史編さんニュース №100 ヌプンケシ[リンク切れ] 平成17年1月15日発行)
  10. ^ 「しかしアキヅキトシユキは実際には1975年の樺太・千島交換条約の際に千島に住んでいた90人のアレウト族の末裔だったのではないかと推測している。そのアイヌがどこのだれのことを示しているのかということに関してそれ以上の情報はでてこなかった」 David L. Howell. “Geographies of Identity in Nineteenth-Century Japan”. University of California Press. 2014年7月13日閲覧。 小坂洋右『流亡: 日露に追われた北千島アイヌ』北海道新聞社、1992年。ISBN 9784893639431[要ページ番号]
  11. ^ かねこ やすゆき。1970年、兵庫県生まれ。東京大学卒業後、1998年から北海道に在住し、2011年の市議会議員選挙でみんなの党公認で初当選した後、同年4月から自民党に所属していた[97]。落選後NHKから国民を守る党に入党し2019年渋谷区議に当選するも同年離党、現在は無所属。

出典

  1. ^ アイヌ生活実態調査”. 北海道. 2018年4月20日閲覧。
  2. ^ 第8章 アイヌ民族の宗教意識と文化伝承の課題 (PDF) 櫻井義秀 北海道大学アイヌ・先住民研究センター編『現代アイヌの生活と意識 : 2008年北海道アイヌ民族生活実態調査報告書』 2010年3月刊行
  3. ^ 樺太については北緯50度線付近より南部。浪川健治 『日本史リブレット50 アイヌ民族の軌跡』 山川出版社、2016年(1版6刷)、6頁。
  4. ^ a b 菊池 2012.
  5. ^ 2008年10月15日放送、NHK「その時、歴史は動いた」神々のうた 大地にふたたび~アイヌ少女・知里幸恵の闘い~、北海道大学大学院教授 小野有五。
  6. ^ (1) 立教大学名誉教授(日本近世史) 荒野泰典 編集 「東アジアの中の日本の歴史〜中世・近世編〜」 の『「四つの口」の国際関係――近世日本国家の中華秩序からの自立を中心に――』より。
    (2) 2009年-2013年度放送 「NHK高校講座 日本史」 第20回 「海外交流の実態 〜4つの窓口〜」の『4つの窓口』より。講師 琉球大学准教授 武井弘一
  7. ^ 日本大百科全書(ニッポニカ)『アイヌ』 - コトバンク
  8. ^ ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典『アイヌ』 - コトバンク
  9. ^ 「先住民族」初めて明記 アイヌ支援新法が成立” (日本語). 東京新聞 TOKYO Web. 2020年2月1日閲覧。[リンク切れ]
  10. ^ アイヌの人々の誇りが尊重される社会を実現するための施策の推進に関する法律(平成三十一年法律第十六号)”. e-Gov法令検索. 2020年10月24日閲覧。
  11. ^ “北大:アイヌ首長遺骨を返還”. 毎日新聞. (2018年7月21日). https://mainichi.jp/articles/20180721/k00/00e/040/318000c 
  12. ^ 坂田美奈子 『歴史総合パートナーズ5 先住民アイヌはどんな歴史を歩んできたか』 清水書院、2018年、50頁。
  13. ^ 加藤博文 (2012-03-31). まとめ−新しいアイヌ史の構築: マルチヴォイスの歴史に向けて− (Report). pp. 203-213. https://hdl.handle.net/2115/56298. 
  14. ^ 小学館 『デジタル大辞泉』
  15. ^ 萱野茂『アイヌの碑』朝日新聞社、1980年、65頁。
  16. ^ 『日本のんびり旅行 社会科まんが 1 (北海道・東北地方)』さ・え・ら書房、1983年、134頁。ISBN 4-378-04101-4
  17. ^ 「教育漫画でアイヌべっ視」『朝日新聞東京夕刊』、1986年10月24日、19面。
  18. ^ 日テレ、「スッキリ」の放送内容で謝罪「アイヌの方を傷つけた」」(毎日新聞、2021年3月12日)2021年3月16日閲覧
  19. ^ a b c d e f g h i j k l m n o p 日本学術会議 2011.
  20. ^ 苫小牧駒澤大学:駒大在学生応援:インターネット講座■ 第4回 北海道と胆振地方の古代史アーカイブ
  21. ^ p.97 『アイヌの歴史』瀬川拓郎
  22. ^ p.193 『アイヌの歴史』瀬川拓郎
  23. ^ p.75『アイヌ史/概説』河野本道 1996年 p.94「擦文人が農耕をさかんに行っていた証拠はいくらでもある」『アイヌの歴史』瀬川拓郎
  24. ^ p.236『アイヌの歴史』瀬川拓郎
  25. ^ p.235 「開拓使による川上アイヌの調査」『アイヌの歴史』瀬川拓郎
  26. ^ 『アイヌ民族:歴史と現在』アイヌ文化振興・研究推進機構
  27. ^ 維新前北海道変災年表”. 2020年7月25日閲覧。
  28. ^ 的場光昭『アイヌ先住民、その不都合な真実20』
  29. ^ 荒野 2012.
  30. ^ 2009年-2013年度放送 「NHK高校講座 日本史」 第20回 「海外交流の実態 〜4つの窓口〜」の『4つの窓口』より。講師 琉球大学准教授 武井弘一
  31. ^ a b c Godefroy 2010.
  32. ^ 北海道廳『北海道舊土人保護沿革史』昭和9年
  33. ^ 的場光昭『アイヌ先住民族、その不都合な真実20』2014年
  34. ^ 『北海道旧土人保護法沿革史』道庁『アイヌ先住民、その不都合な真実20』的場光昭 2014年
  35. ^ 「北海道旧土人保護法」『アイヌ先住民、その不都合な真実20』的場光昭 2014年
  36. ^ 擦文からアイヌ-農耕の縮小- 東北大 深澤百合子
  37. ^ 「アイヌが土地所有観念を持たないことに関連して」的場光昭『アイヌ先住民、その不都合な真実20』2014年
  38. ^ 喜多章明『旧土人保護法とともに五十年』昭和46年
  39. ^ 喜多章明『旧土人保護法とともに五十年』昭和46年
  40. ^ 『旧土人保護法とともに五十年』喜多章明 昭和46年
  41. ^ 「コタンの痕跡-アイヌ人権史の一断面」アイヌ女流詩人・バチェラー八重子 昭和46年
  42. ^ 『旧土人保護法とともに五十年』喜多章明 昭和46年『アイヌ先住民、その不都合な真実20』的場光昭 2014年
  43. ^ 的場光昭「アイヌ先住民、その不都合な真実20」展転社 2014年
  44. ^ 『ハリストス正教徒としての千島アイヌ』Malgorzata Zajac
  45. ^ 仁多見厳・飯田洋右『わが人生の軌跡―ステップス・バイ・ザ・ウェイ』北海道出版企画センター、1993年、154ページ
  46. ^ 久保寺逸彦『アイヌの文学』(岩波新書、1977年、序iii-iv)
  47. ^ 小学館 日本大百科全書(ニッポニカ) - コトバンク(2020年10月30日閲覧)
  48. ^ 2014年1月12日中日新聞朝刊サンデー版1面
  49. ^ 消滅の危機にある方言・言語 Archived 2014年12月13日, at the Wayback Machine., 文化庁
  50. ^ 八丈語? 世界2500言語、消滅危機 日本は8語対象、方言も独立言語 ユネスコ”. 朝日新聞 (2009年2月20日). 2014年3月29日閲覧。
  51. ^ Lee, Sean; Hasegawa, Toshikazu (2013-04-26). “Evolution of the Ainu Language in Space and Time”. PLoS ONE 8 (4). doi:10.1371/journal.pone.0062243. ISSN 1932-6203. PMC: 3637396. PMID 23638014. https://www.ncbi.nlm.nih.gov/pmc/articles/PMC3637396/. 
  52. ^ Демоскоп Weekly - Приложение. Справочник статистических показателей.”. 2019年3月16日閲覧。, Демоскоп Weekly - Приложение. Справочник статистических показателей.”. 2019年3月16日閲覧。
  53. ^ Poisson, B. 2002, The Ainu of Japan, Lerner Publications, Minneapolis, p. 5.
  54. ^ a b 北海道アイヌ協会 Archived 2011年5月18日, at the Wayback Machine.
  55. ^ “北海道のアイヌ、10年余で4割減 実態反映せず”. 日本経済新聞. (2018年8月27日). https://www.nikkei.com/article/DGXMZO34630960X20C18A8CR8000/ 2018年9月7日閲覧。 
  56. ^ 人種差別撤廃委員会の最終見解(CERD/C/JPN/CO/7-9)に対する日本政府コメント(2016年8月)[1]
  57. ^ 沖縄の民意尊重を 国連人種差別撤廃委が日本に勧告” (日本語). 琉球新報. 2021年1月11日閲覧。
  58. ^ 法務省:アイヌの人々に対する偏見や差別をなくそう”. www.moj.go.jp. 2021年6月27日閲覧。
  59. ^ 菊地千夏. “アイヌの人々への差別の実像 (PDF)”. 北海道大学 アイヌ・先住民研究センター. 2019年3月16日閲覧。
  60. ^ 西浦宏巳『アイヌ、いま-北国の先住者たち』新泉社、1984年
  61. ^ さとうち藍『アイヌ式エコロジー生活:治造エカシに学ぶ、自然の知恵』小学館、2008年、130ページ
  62. ^ 「アイヌ政策に関する世論調査」の概要”. 内閣府. 2021年3月22日閲覧。
  63. ^ アイヌ差別表現問題──日本人は他民族を侵略・加害していない、という観念が背景に”. Newsweek. 2021年3月23日閲覧。
  64. ^ “Cognitive function among the Ainu people” (英語). Intelligence 44: 149–154. (2014-05-01). doi:10.1016/j.intell.2014.04.001. ISSN 0160-2896. https://www.sciencedirect.com/science/article/pii/S0160289614000415. 
  65. ^ https://www.pnas.org/content/pnas/98/17/10017.full.pdf
  66. ^ Jinam, Timothy A.; Kanzawa-Kiriyama, Hideaki; Inoue, Ituro; Tokunaga, Katsushi; Omoto, Keiichi; Saitou, Naruya (2015-10). “Unique characteristics of the Ainu population in Northern Japan” (英語). Journal of Human Genetics 60 (10): 565–571. doi:10.1038/jhg.2015.79. ISSN 1435-232X. https://www.nature.com/articles/jhg201579. 
  67. ^ 【プレスリリース】日本列島3人類集団の遺伝的近縁性 Archived 2013年3月29日, at the Wayback Machine.
  68. ^ Journal of Human Genetics|NPG Nature Asia-Pacific”. 2013年3月8日時点のオリジナル[リンク切れ]よりアーカイブ。2013年4月15日閲覧。
  69. ^ 田島等 "Genetic Origins of the Ainu inferred from combined DNA analyses of maternal and paternal lineages" 2004年
  70. ^ Tanaka, Masashi (2004). “Mitochondrial genome variation in Eastern Asia and the peopling of Japan”. Genome Research 14 (10A): 1832–1850. doi:10.1101/gr.2286304. PMC: 524407. PMID 15466285. https://www.ncbi.nlm.nih.gov/pmc/articles/PMC524407/. 
  71. ^ 日沼頼夫(1998) 「ウイルスから日本人の起源を探る」『日本農村医学会誌』, (1997-1998) , 46(6) , 908-911
  72. ^ やはりアイヌ人と琉球人の方が本土人よりも遺伝的に近かった - 東大など | TECH+
  73. ^ 上田正昭他『日本古代史の謎再考(エコール・ド・ロイヤル 古代日本を考える1)』 学生社 1983年 pp.52より
  74. ^ Schmidt, Seguchi (2014). "Jōmon culture and the peopling of the Japanese archipelago". These results suggest a level of inter-regional heterogeneity not expected among Jomon groups. This observation is further substantiated by the studies of Kanzawa-Kiriyama et al. (2013) and Adachi et al. (2013). Kanzawa-Kiriyama et al. (2013) analysed craniometrics and extracted aDNA from museum samples that came from the Sanganji shell mound site in Fukushima Prefecture dated to the Final Jomon Period. They tested for regional differences and found the Tokoku Jomon (northern Honshu) were more similar to Hokkaido Jomon than to geographically adjacent Kanto Jomon (central Honshu). Adachi et al. (2013) described the craniometrics and aDNA sequence from a Jomon individual from Nagano (Yugora cave site) dated to the middle of the initial Jomon Period (7920–7795 cal BP). This individual carried ancestry, which is widely distributed among modern East Asians (Nohira et al. 2010; Umetsu et al. 2005) and resembled modern Northeast Asian comparison samples rather than geographical close Urawa Jomon sample.
  75. ^ http://www.jjarchaeology.jp/contents/pdf/vol002/2-1_034-059.pdf
  76. ^ 安達登・篠田謙一・梅津和夫・松村博文・大島直行・坂上和弘・百々幸雄 (2005) 北海道伊達市有珠モシリ遺跡出土人骨のミトコンドリアDNA多型解析. 「DNA多型 vol.13」所収、日本DNA多型学会・小林敬典編、東洋書店、pp. 242-245.
  77. ^ a b c 安達・篠田 2008.
  78. ^ a b c d 安達・篠田 2010.
  79. ^ a b c d “消えた北方民族の謎追う 古代「オホーツク人」北大が調査 - 文化トピックス - 文化”. asahi.com (朝日新聞社). (2009年2月4日). オリジナルの2015年12月28日時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20151228120836/http://www.asahi.com:80/culture/news_culture/TKY200902040080.html 2019年3月16日閲覧。 
  80. ^ a b c d e f g “オホーツク人DNA解読 北大研究グループ アイヌ民族と共通性”. どうしんウェブ (北海道新聞社). (2009年6月18日). オリジナルの2009年6月20日時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20090620234851/http://www.hokkaido-np.co.jp:80/news/environment/172199.html 2019年3月16日閲覧。 
  81. ^ a b c d e f g オホーツク人のDNA解読に成功ー北大研究グループー”. オホーツク観光連盟. 2018年11月10日閲覧。
  82. ^ Tokunaga, Katsushi; Ohashi, Jun; Bannai, Makoto; Juji, Takeo (September 2001). "Genetic link between Asians and native Americans: evidence from HLA genes and haplotypes". Human Immunology. 62 (9): 1001–1008. doi:10.1016/S0198-8859(01)00301-9. PMID 11543902.
  83. ^ Junko Habu「Jomon archaeology and the representation of Japanese origins」(1999年)
  84. ^ Ryan W. Schmidt、Noriko Seguchi「Jomon Culture and the peopling of the Japanese archipelago: advancements in the fields of morphometrics and ancient DNA」(2014年)
  85. ^ SHIGEMATSU, MASAHITO; ISHIDA, HAJIME; GOTO, MASAAKI; HANIHARA, TSUNEHIKO (2004). “Morphological affinities between Jomon and Ainu: reassessment based on nonmetric cranial traits”. Anthropological Science 112 (2): 161–172. doi:10.1537/ase.00092. ISSN 0918-7960. https://doi.org/10.1537/ase.00092. 
  86. ^ a b 篠田 2009.
  87. ^ Nihon no tanjo : Koshitsu to nihonjin no rutsu.. Hiroaki Nagahama, 浩明 長浜. Wakku. (2019.5). ISBN 978-4-89831-482-1. OCLC 1105994956. https://www.worldcat.org/oclc/1105994956 
  88. ^ 「アイヌ民族を先住民族とすることを求める決議」に関する内閣官房長官談話”. 首相官邸 (2006年6月6日). 2017年12月19日時点のオリジナルよりアーカイブ。2013年10月24日閲覧。
  89. ^ アイヌ民族を先住民族とすることを求める決議(平成20年6月6日):本会議決議”. 参議院. 2019年3月16日閲覧。
  90. ^ アイヌ先住民族決議、国会で採択”. All About (2008年6月10日). 2008年10月24日閲覧。
  91. ^ 北海道外に居住するアイヌの人々に対する奨学金の貸与について p4 北海道の区域外に居住するアイヌの人々を対象とする施策の対象となる者を認定する業務に係る規則 Archived 2014年9月4日, at the Wayback Machine.
  92. ^ 北海道の区域外に居住するアイヌの人々を対象とする施策の対象となる者を認定する業務についての実施方針 平成26年2月26日 アイヌ政策関係省庁連絡会議申合せ (PDF)”. 首相官邸. 2019年3月16日閲覧。
  93. ^ アイヌ民族の「権利確立」を 鈴木宗男の10年”. SANKEI DIGITAL INC.. 2015年8月8日閲覧。
  94. ^ 『Race and Racism』Routledge & Kegan Paul PLC; New edition edition (1983)、1943年、32頁。
  95. ^ 先住民族アイヌの権利回復を求める団体・個人署名の要請”. おんな組いのち. 2019年3月16日閲覧。
  96. ^ 2018/12/19付 北海道新聞「アイヌ民族はロシアの先住民族 プーチン大統領が認定方針」
  97. ^ プロフィール|金子快之のひとりごと”. 金子快之. 2018年11月10日閲覧。
  98. ^ 札幌市議:「アイヌはもういない」 ネットで自説 Archived 2014年8月17日, at the Wayback Machine. 毎日新聞 2014年8月17日
  99. ^ J-CASTニュース:「アイヌ民族もういない」札幌市議、過激発言連発 批判の声に「本当のことを言うと議員辞めなければならないのか」 2014年8月17日
  100. ^ “【統一地方選】アイヌ発言の金子氏が落選 札幌市議選”. 産経ニュース. (2015年4月13日). オリジナルの2015年4月14日時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20150414235244/http://www.sankei.com/politics/news/150413/plt1504130034-n1.html 2015年4月18日閲覧。 
  101. ^ アイヌ施策に関するツイートについて: 札幌市議会 金子やすゆき ホームページ 2014年8月16日
  102. ^ アイヌ発言の札幌市議除名を決定 自民党の市支部連 ハフィントンポスト 2014年9月10日
  103. ^ 金子快之・札幌市議が落選 「アイヌ民族、いまはもういない」発言で自民を除名” (日本語). ハフポスト (2015年4月12日). 2021年3月20日閲覧。
  104. ^ “北海道大学アイヌ遺骨等返還室”. 北海道大学ホームページ. http://www.hokudai.ac.jp/news/2016/09/post-410.html 2017年8月2日閲覧。 
  105. ^ 「アイヌ民族の遺骨 海外から初の返還」『読売新聞』朝刊2017年8月1日





英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「アイヌ」の関連用語

アイヌのお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



アイヌのページの著作権
Weblio 辞書情報提供元は参加元一覧にて確認できます。

  
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアのアイヌ (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。

©2021 GRAS Group, Inc.RSS