フォリフォリ
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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2026/09/07 03:05 UTC 版)
フォリフォリ（Folli Follie）は、ギリシャ発祥のファッションブランド。宝飾品、腕時計、バッグなどのファッションアクセサリーを展開している[1]。
1982年にディミトリス・クーチョリューチョスと妻ケティによってギリシャで設立され、同年にアテネ中心部に最初の店舗を開店した[2]。
その後、腕時計やアクセサリーへ商品分野を拡大し、日本を含む海外市場へ進出した[2]。2018年には親会社のFF Groupをめぐる会計不正問題が表面化し、2024年には創業者ら旧経営陣に有罪判決が言い渡された[3]。
歴史
創業と国際展開
フォリフォリは1982年、ディミトリス・クーチョリューチョスとケティ・クーチョリューチョス夫妻によってギリシャで創業された。最初の店舗はアテネ中心部に開設された[2]。
当初はジュエリーを中心に展開し、1994年には女性向け腕時計のコレクションを開始した[2]。
1995年には日本市場へ進出したほか、ニューヨーク、ハワイ、グアムなどにも店舗を展開した[2]。1997年にはアテネ証券取引所へ上場し、1998年以降はアジアやヨーロッパ各国への展開を拡大した[2]。
2000年代には中国をはじめとするアジア市場への進出を進め、ジュエリー、時計、バッグ、アクセサリーなどを扱うライフスタイルブランドとして事業を拡大した[2]。
商品
フォリフォリはジュエリー、腕時計、バッグなどのファッションアクセサリーを企画・製造・販売している[1]。
ブランドではジュエリーや時計などを組み合わせた「フル・ファッション・コンセプト」を掲げている[1]。
2026年現在もギリシャではブランドの展開が続いており、公式サイトではジュエリー、腕時計、バッグ、アクセサリーなどを販売している[4]。
また、アテネのエルムー通り、カリテア、キフィシア、ハランドリ、Athens Metro Mallなどに店舗を展開している[5]。
会計不正問題
2018年5月、フォリフォリの親会社であるFF Groupについて、財務内容や海外事業の実態に疑義があるとする指摘が投資ファンドから公表され、同社の株価が急落した。
その後、財務諸表の虚偽記載などをめぐる捜査と裁判が行われた。
2024年6月、アテネの控訴裁判所は、財務諸表の改ざんなどの金融犯罪について旧経営陣5人に有罪判決を言い渡した[3]。
創業者のディミトリス・クーチョリューチョスには懲役17年、息子で元経営幹部のジョージ・クーチョリューチョスには11年、妻のアイカテリニ・クーチョリューチョスには10年の刑が言い渡された[3]。
2025年4月には、株式の取引停止が遅れたことをめぐって訴追されていたギリシャ資本市場委員会の元委員長らについて、別件の裁判で無罪判決が言い渡された[6]。
会計問題の表面化後、FF Groupは債権者との間で財務再編を進め、ジュエリー、ファッション、化粧品、アウトレットなどの事業を新会社に移す再編計画を策定した[7]。
現在はFF OpsCoがフォリフォリを自社ブランドの一つとして展開している[1]。
日本での展開
フォリフォリジャパン
日本では1985年4月にエターナル株式会社が設立され、1995年にフォリフォリの独占販売権を取得した。
2000年にはギリシャのフォリフォリ本体から資本参加を受け、株式会社フォリフォリジャパンへ商号を変更した。
日本では百貨店などを中心に店舗網を拡大し、2006年2月期には売上高約55億3100万円を計上した[8]。
2008年にはギリシャ側のフォリフォリによって完全子会社化された[2]。
その後は他ブランドとの競争などによって業績が悪化したほか、2018年にギリシャの親会社で会計不正問題が表面化したことで親会社からの支援が困難となった。さらに新型コロナウイルス感染症の流行による店舗営業への影響も受けた[8]。
2021年2月1日、フォリフォリの日本でのブランド事業をウィン・ハン・ダイヤモンド・ジャパン株式会社へ譲渡した[8]。
同月19日、フォリフォリジャパンは東京地方裁判所から破産手続開始決定を受けた。負債総額は債権者約189人に対して約13億4300万円だった[8]。
その後、フォリフォリジャパンは清算され、法人格は消滅した。
ウィン・ハン・ダイヤモンド・ジャパン
2021年2月からはウィン・ハン・ダイヤモンド・ジャパン株式会社が日本におけるフォリフォリ事業を継承した[8]。
同社は一部店舗やオンラインストアなどを通じて販売を継続したが、2023年に店舗の閉鎖が相次いだ。
2023年10月31日に大丸梅田店、11月20日にZOZOTOWN店、11月29日に東武百貨店池袋店が閉店し、同月30日には日本向け自社ECサイトの営業を一時休止した[9]。
これにより、日本国内の実店舗はすべて閉店した[9]。商品のメンテナンスや修理については、閉店後も問い合わせフォームなどを通じて受け付けるとしていた[9]。
脚注
- 1 2 3 4 “Folli Follie” (英語). FF OpsCo. 2026年9月7日閲覧。
- 1 2 3 4 5 6 7 8 “FF GROUP important milestones” (PDF) (英語). FF Group. 2026年9月7日閲覧。
- 1 2 3 “Folli Follie company founder, top execs get multiyear prison sentences” (英語). Kathimerini. 2024年6月27日. 2026年9月7日閲覧.
- ↑ “Folli Follie” (英語). Folli Follie. 2026年9月7日閲覧。
- ↑ “Folli Follie Stores” (英語). Folli Follie. 2026年9月7日閲覧。
- ↑ “Court acquits former HCMC president in Folli Follie case” (英語). Kathimerini. 2025年4月4日. 2026年9月7日閲覧.
- ↑ “Restructuring Proposal” (PDF) (英語). FF Group. 2026年9月7日閲覧。
- 1 2 3 4 5 “フォリフォリジャパンが破産、一部店舗は別会社に譲渡”. FASHIONSNAP (2021年2月25日). 2026年9月7日閲覧。
- 1 2 3 “フォリフォリが自社ECを一時休止 東武百貨店池袋店は閉店”. FASHIONSNAP (2023年11月30日). 2026年9月7日閲覧。
関連項目
外部リンク
- Folli Follie
- Folli Follie - FF OpsCo
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