日本標準産業分類の大分類
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/06/10 17:35 UTC 版)
日本の産業全体の業種分けとしては、多くの場合、日本標準産業分類の大分類を基準（リファレンス）として、証券コード協議会における業種区分が用いられることが多い。 A 農業,林業 B 漁業 C 鉱業,採石業,砂利採取業 D 建設業 E 製造業 F 電気・ガス・熱供給・水道業 G 情報通信業 H 運輸業,郵便業 I 卸売業・小売業 J 金融業,保険業 K 不動産業,物品賃貸業 L 学術研究,専門・技術サービス業 M 宿泊業,飲食店 N 生活関連サービス業,娯楽業 O 教育学習支援業 P 医療,福祉 Q 複合サービス事業 R サービス業（他に分類されないもの） S 公務（他に分類されるものを除く） T 分類不能の産業
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