動的能力 (経営)とは? わかりやすく解説

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動的能力 (経営)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2025/04/13 09:16 UTC 版)

動的能力(どうてきのうりょく、: Dynamic capability)は、1990年代にデイヴィッド・ティースらが提唱した組織論経営学上の概念であり、企業が環境や状況の変化に応じて自己を変革する能力を指す[1][2]ダイナミック・ケイパビリティ理論ともいう。

概念

企業の経営戦略理論の一つとして、資源ベース理論(Resource-Based View,RBV)があり、1980年代から1990年代前半にかけて、Jay.B Barneyが企業が経営資源を組み合わせて活用する能力をケイパビリティ(Capability)、Gary Hamelと C.K. Prahaladが競争力の源泉・中核となる能力をコア・コンピタンス(Core Competence)と概念化するなど、理論が発展した。また同時に、RBVは変化が乏しい静態的な市場にしか適用できない、環境が大きく変化する中でコア・コンピタンスを重視し過ぎると競争力が低下するんではないかという批判もあり、この答えの一つとして、ダイナミック・ケイパビリティ理論が提唱された[3]

理論の提唱者であるデイヴィッド・ティースは、1994年にGary Pisanoとの共著で発表した「The Dynamic Capabilities of Firms : an Introduction」内でダイナミック・ケイパビリティの必要性を指摘し、1997年の「Dynamic Capabilities and Strategic Management」でその定義を試みた。同論文内では、企業が環境変化に対応するために経営資源を統合・構築・再構成する能力をダイナミック・ケイパビリティと定義し、感知(Sensing)・捕捉(Seizing)・変容(Transforming)をその構成要素と捉えた[4][5]。環境の変化を迅速に感知した上で、収益機会・ビジネスチャンスを捕捉し、企業組織・経営資源の活用方法を変容させていくことが競争力の強化につながるとしている。

日本での普及

2000年代前半から日本でもダイナミック・ケイパビリティ理論の研究が活発化し、2005年には、オフィス・オートメーション学会(現:日本情報経営学会)が学会誌の特集テーマとして取り上げており[6]、2010年には、デイヴィッド・ティースの主要論文の日本語訳版も中央経済社から出版された[7]

日本では菊澤研宗がダイナミック・ケイパビリティ理論研究の第一人者と扱われており[8]、菊澤が同理論の有効性検証のために行った富士フィルムコダックの比較分析が2020年版ものづくり白書(ものづくり基盤技術振興基本法に基づく年次報告)に取り上げられている[9][10]

脚注

  1. ^ Teece, David; Pisano, Gary; Shuen, Amy (August 1997). “Dynamic Capabilities and Strategic Management”. Strategic Management Journal 18 (7): 509–533. doi:10.1002/(sici)1097-0266(199708)18:7<509::aid-smj882>3.0.co;2-z. 
  2. ^ 菊澤研宗 (2014). “組織の合理的失敗とその回避 : 取引コスト理論とダイナミック・ケイパビリティ”. 三田商学研究 (慶應義塾大学出版会) 56 (6): 87-101. 
  3. ^ 和田剛明 (2013). “ダイナミック・ケイパビリティの構築・発揮プロセス:日本的経営理論からの探求”. 赤門マネジメント・レビュー (特定非営利活動法人グローバルビジネスリサーチセンター) 12 (5): 371-396. 
  4. ^ D.J.Teece, G.Pisano (1994). “The Dynamic Capabilities of Firms : an Introduction”. Industrial and Corprate Change 3 (3): 537-556. 
  5. ^ D.J.Teece, G.Pisano,A.Shuen (1997). “Dynamic Capabilities and Strategic Management”. Strategic Management Journal 18 (7): 509-533. 
  6. ^ オフィス・オートメーション学会誌26巻1号”. J-STAGE. 2025年4月12日閲覧。
  7. ^ ケイパビリティの組織論・戦略論”. 中央経済社ビジネス専門書onlie. 2025年4月12日閲覧。
  8. ^ 『不確実性時代における中小企業経営の変革に関する調査研究事業報告書』経済産業省、2021年、8頁。 
  9. ^ 『2020年版ものづくり白書』経済産業省・厚生労働省・文部科学省、2020年、23-59頁。 
  10. ^ 菊澤研宗 (2016). “日本企業復活とダイナミック・ケイパビリティ”. 経営学論集 (日本経営学会) (87): 42-49. 

参考文献

  • Arndt, Felix; Pierce, Lamar (April 2018). “The behavioral and evolutionary roots of dynamic capabilities”. Industrial and Corporate Change 27 (2): 413–424. doi:10.1093/icc/dtx042. 
  • Barreto, Ilídio (2010). “Dynamic Capabilities: A Review of Past Research and an Agenda for the Future”. Journal of Management 36 (1): 256–280. doi:10.1177/0149206309350776. 
  • Ludwig, Gregory; Pemberton, Jon (2011). “A managerial perspective of dynamic capabilities in emerging markets: The case of the Russian steel industry”. Journal of East European Management Studies 16 (3): 215–236. doi:10.5771/0949-6181-2011-3-215. JSTOR 23281688. 
  • Najda-Janoszka、マルタ(2016)。価値の充当に対する動的な機能ベースのアプローチ。クラクフ:ヤギェウォ大学出版局。
  • Basiouni、A(2018)。オンラインビジネスモデルにおけるイノベーションのマルチグループ分析。 PERTANIKA Journal of Social Science and Humanities(JSSH)、26(T)、51–62。
  • Alojairi; Akhtar; Ali; Basiouni (2019). “Assessing Canadian Business IT Capabilities for Online Selling Adoption: A Net-Enabled Business Innovation Cycle (NEBIC) Perspective”. Sustainability 11 (13): 3662. doi:10.3390/su11133662. 
  • デイヴィッド・ティース『ダイナミック・ケイパビリティ戦略』(ダイヤモンド社、2013年)
  • ディヴィッド・ティース『ダイナミック・ケイパビリティの企業理論』(中央経済社、2019年)
  • 菊澤研宗『ダイナミック・ケイパビリティの戦略経営論』(中央経済社、2018年)
  • 菊澤研宗『成功する日本企業には「共通の本質」がある 「ダイナミック・ケイパビリティ」の経営学』(朝日新聞出版、2019年)
  • コンスタンツ・ヘルファット『ダイナミック・ケイパビリティ 組織の戦略変化』(勁草書房、2010年)

関連項目

  • 企業先見性(コーポレート・フォーサイト)
  • RBV(リソース・ベースド・ビュー)
  • 企業理論(セオリー・オブ・ファーム)



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