標茶駅 利用状況

標茶駅

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/04/13 03:47 UTC 版)

利用状況

乗車人員の推移は以下のとおり。年間の値のみ判明している年については、当該年度の日数で除した値を括弧書きで1日平均欄に示す。乗降人員のみが判明している場合は、1/2した値を括弧書きで記した。

また、「JR調査」については、当該の年度を最終年とする過去5年間の各調査日における平均である。

年度 乗車人員 出典 備考
年間 1日平均 JR調査
1973年(昭和48年) 257,899 (706.6) [23]
1974年(昭和49年) 255,713 (700.6)
1975年(昭和50年) 241,090 (658.7)
1976年(昭和51年) 248,515 (680.9)
1977年(昭和52年) 237,740 (651.3)
1978年(昭和53年) 228,717 (626.6)
1979年(昭和54年) 219,411 (599.5)
1980年(昭和55年) 200,027 (548.0)
1981年(昭和56年) 177,840 (487.2)
1982年(昭和57年) 149,835 (410.5)
1983年(昭和58年) 132,966 (363.3)
1984年(昭和59年) 121,071 (331.7)
1985年(昭和60年) 117,895 (323.0)
1986年(昭和61年) 129,940 (356.0)
1987年(昭和62年) 133,590 (365.0)
1988年(昭和63年) 129,198 (354.0)
1989年(平成元年) 116,800 (320.0) 同年度中に標津線廃止
1990年(平成02年) 116,070 (318.0)
1991年(平成03年) 126,075 (344.5)
1992年(平成04年) 108,705 (297.8)
1993年(平成05年) 98,412 (269.6)
1994年(平成06年) 91,245 (250.0)
1995年(平成07年) 94,318 (257.7)
1996年(平成08年) 81,304 (222.8)
1997年(平成09年) 78,583 (215.3)
1998年(平成10年) 76,654 (210.0)
1999年(平成11年) 70,573 (192.8)
2000年(平成12年) 61,685 (169.0)
2001年(平成13年) 62,050 (170.0)
2002年(平成14年) 67,700 (185.5)
2003年(平成15年) 62,050 (169.5)
2004年(平成16年) 61,320 (168.0)
2005年(平成17年) 63,875 (175.0)
2006年(平成18年) 62,050 (170.0)
2007年(平成19年) 62,050 (169.5)
2008年(平成20年) 62,050 (170.0)
2009年(平成21年) 65,700 (180.0)
2010年(平成22年) 54,750 (150.0)
2011年(平成23年) 69,540 (190.0)
2012年(平成24年) 60,590 (166.0)
2013年(平成25年) 63,510 (174.0)
2014年(平成26年) 60,225 (165.0)
2015年(平成27年) 56,364 (154.0)
2016年(平成28年) 54,385 (149.0) 121.2 [JR北 1]
2017年(平成29年) 56,575 (155.0) 116.4 [JR北 2]
2018年(平成30年) 52,560 (144.0) 115.4 [JR北 3]
2019年(令和元年) 48,312 (132.0) 108.2 [JR北 4]
2020年(令和02年) 37,960 (104.0) 103.8 [JR北 5]
2021年(令和03年) 100.8 [JR北 6]
2022年(令和04年) 99.4 [JR北 7]

注釈

  1. ^ この時点では釧路駅 - 別保信号場(→東釧路駅)間は根室本線との重複区間。

出典

  1. ^ 標茶町統計書 7.JR旅客輸送状況
  2. ^ a b c 石野哲 編『停車場変遷大事典 国鉄・JR編 II』(初版)JTB、1998年10月1日、924頁。ISBN 978-4-533-02980-6 
  3. ^ a b 受託駅一覧 - 北海道ジェイ・アール・サービスネット.2021年12月6日閲覧
  4. ^ a b JR北海道のおもな駅 - JR北海道.2021年12月6日閲覧
  5. ^ 日本国有鉄道営業局総務課 編『停車場一覧 昭和41年3月現在』日本国有鉄道、1966年、246頁。doi:10.11501/1873236https://doi.org/10.11501/18732362023年4月2日閲覧 
  6. ^ 内閣印刷局, ed (1927-09-08). “鉄道省告示 第198号”. 官報 (国立国会図書館デジタルコレクション) (210). https://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/2956670/2. 
  7. ^ a b 『鉄道百年の歩み』 p. 85
  8. ^ 鉄道省告示第149号 官報 第783号(1929年8月8日)』 - 国立国会図書館デジタルコレクション
  9. ^ 鉄道省告示第399号」『官報』第3244号、大蔵省印刷局、1936年10月21日、doi:10.11501/29597302023年4月15日閲覧 
  10. ^ 鉄道省告示第400号」『官報』第3244号、大蔵省印刷局、1936年10月21日、doi:10.11501/29597302023年4月15日閲覧 
  11. ^ 『鉄道百年の歩み』 p. 87
  12. ^ 『鉄道百年の歩み』 p. 94
  13. ^ 『鉄道百年の歩み』 p. 102
  14. ^ 『鉄道百年の歩み』 p. 106
  15. ^ 『鉄道百年の歩み』 p. 112
  16. ^ a b 『鉄道百年の歩み』 p. 113
  17. ^ 『鉄道百年の歩み』 p. 120
  18. ^ 『鉄道百年の歩み』 p. 182
  19. ^ 『鉄道百年の歩み』 p. 135
  20. ^ a b 『北海道 釧網本線』 p. 86
  21. ^ 『北海道鉄道駅大図鑑』 p. 299
  22. ^ “JR釧路駅内の「そば処 霧亭」閉店へ 35年の歴史に幕 涙ぐむ従業員”. 北海道新聞. (2021年2月24日). オリジナルの2021年2月25日時点におけるアーカイブ。. https://archive.vn/RHN1w 2021年2月25日閲覧。 
  23. ^ Ⅴ. 建設・運輸・水道” (PDF). 標茶町統計書(2021年版). 標茶町. p. 51 (2021年). 2022年7月5日時点のオリジナルよりアーカイブ。2022年9月4日閲覧。
  24. ^ JR北海道バス:バス事業をジェイ・アール北海道バスへ分社する前のJR北海道直営。
  25. ^ 下り順に記載。路線は茅沼駅方の東釧路駅が起点。

JR北海道

  1. ^ 釧網線(東釧路・網走間)」(PDF)『線区データ(当社単独では維持することが困難な線区)』、北海道旅客鉄道、2017年12月8日。 オリジナルの2017年12月9日時点におけるアーカイブhttps://web.archive.org/web/20171209102545/http://www.jrhokkaido.co.jp/corporate/senku/pdf/senku/08.pdf2017年12月10日閲覧 
  2. ^ 釧網線(東釧路・網走間)」(PDF)『線区データ(当社単独では維持することが困難な線区)(地域交通を持続的に維持するために)』、北海道旅客鉄道株式会社、3頁、2018年7月2日。 オリジナルの2018年8月19日時点におけるアーカイブhttps://web.archive.org/web/20180818153329/http://www.jrhokkaido.co.jp/corporate/region/pdf/senku/08.pdf2018年8月19日閲覧 
  3. ^ 釧網線(東釧路・網走間)” (PDF). 線区データ(当社単独では維持することが困難な線区)(地域交通を持続的に維持するために). 北海道旅客鉄道. p. 3 (2019年10月18日). 2019年10月18日時点のオリジナルよりアーカイブ。2019年10月18日閲覧。
  4. ^ 釧網線(東釧路・網走間)” (PDF). 地域交通を持続的に維持するために > 輸送密度200人以上2,000人未満の線区(「黄色」8線区). 北海道旅客鉄道. p. 3 (2020年10月30日). 2020年11月2日時点のオリジナルよりアーカイブ。2020年11月2日閲覧。
  5. ^ 駅別乗車人員 特定日調査(平日)に基づく”. 北海道旅客鉄道. 2022年8月3日時点のオリジナルよりアーカイブ。2022年8月14日閲覧。
  6. ^ 駅別乗車人員 特定日調査(平日)に基づく”. 北海道旅客鉄道. 2022年9月3日時点のオリジナルよりアーカイブ。2022年9月3日閲覧。
  7. ^ 駅別乗車人員 特定日調査(平日)に基づく”. 北海道旅客鉄道. 2023年11月10日時点のオリジナルよりアーカイブ。2023年11月10日閲覧。


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