Bunkamura 沿革

Bunkamura

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/01/28 05:22 UTC 版)

沿革

  • 1964年- 渋谷区立大向小学校の土地を東急が購入。
  • 1967年- 同地に東急百貨店本店(東急本店)が開店。
  • 1982年6月 - 渋谷の商業再開発における東急の戦略を確立するため、渋谷商業開発のマスタープラン「渋谷計画1985」の作成を日本都市総合研究所に依頼。
  • 1984年2月 - 東急グループ経営会議常務会において、「東急文化村」の設立が決定。
  • 1984年4月11日 - 「渋谷計画1985」を基に東急百貨店内に「文化事業開発室」が創設。
  • 1984年6月 - 東京急行電鉄と東急百貨店の出資(約240億円)で、東急百貨店本店の隣の余剰地(同じく大向小学校跡地)にて「東急文化村」の建設が始まる。
  • 1988年 - 「Bunkamura」の管理・運営を目的として、株式会社東急文化村設立。
  • 1989年 - ファンハウスが東急グループ入りしたのと同時に、共同で東急ファン事業を展開する。
  • 1989年 - 東京フィルハーモニー交響楽団オーチャードホールと日本で初めてフランチャイズ契約を結び本拠地とする。
  • 1989年9月3日 - 日本初の大型の複合文化施設として「Bunkamura」開業。
  • 1990年 - 「Bunkamura ドゥ マゴ 文学賞」を創設。
  • 1992年 - 「創造と才能への支援」の一環から、「シアターコクーン戯曲賞」を創設。
  • 1994年 - 「シアターコクーン戯曲賞の運営」で、1994年度の「メセナ育成賞」(社団法人企業 メセナ協議会主催)を受賞。
  • 1995年12月31日 - 第一回「東急ジルベスターコンサート」開催。
  • 1999年 - 「複合文化施設Bunkamuraの運営」で、1999年度「メセナ大賞」(社団法人企業 メセナ協議会主催)を受賞。
  • 1999年 - 東急ファン事業が終了。ファンハウスはBMGジャパンと合併しBMGファンハウス(→BMG JAPAN→アリオラジャパン)となる。レコーディングスタジオ「TOKYU FUN STUDIO」はBunkamuraに売却されBunkamuraスタジオとなる。
  • 2000年4月 - 会員組織「フレンズ」発足。
  • 2002年4月 - 会員組織「倶楽部B」発足。
  • 2005年4月1日 - それまでの会員組織「Bunkamura Member's Club」をリニューアルし、「Bunkamura チケットメイト」発足。
  • 2007年10月16日 - インターネットショッピングサイト「Bunkamura オンライン市場」開始。
  • 2009年6月 - 開館20周年キャンペーンとして、「Bunkamura POINT CARD」開始。
  • 2011年7月4日 - 改装工事のため休館[5]
  • 2011年12月23日 - リニューアルオープン。
  • 2016年12月1日 - 松涛カフェがフランネル スタイル コーヒーにリニューアル。
  • 2023年4月10日- 土地開発計画「Shibuya Upper West Project」に伴い、オーチャードホールを除き2027年度まで長期休館する予定[6]

注釈

  1. ^ 同ドゥ・マゴの他、イスラエル発のマックス・ブレナーラフォーレ原宿や台湾発のマンゴーかき氷店ICE MONSTER表参道を神宮前に、トヨタによるレクサスブランドのビストロないしカフェINTERSECT BY LEXUS - TOKYOを南青山みゆき通りにそれぞれ出店する日本のトランジット・ジェネラル・オフィス社によるライセンス店舗(SHOP TOPICS 同社公式HP)。

出典

  1. ^ a b 株式会社東急文化村 第35期決算公告
  2. ^ a b c 「佐藤正忠の極意対談 連載第234回 ゲスト―東映社長 岡田茂 『映画は天才が作る。会社はそれを支える体制作りをしなくては』」『経済界』1991年11月24日号、経済界、81頁。 
  3. ^ 東急百貨店本店とBunkamura再開発へ 百貨店は解体 2023年春から”. 乗りものニュース. 2021年5月23日閲覧。
  4. ^ 複合文化施設「Bunkamura」の長期休館および施設休館中の当社活動について”. PR TIMES (2022年11月29日). 2022年12月8日閲覧。
  5. ^ 渋谷の「Bunkamura」が全館休館へ 来年7月から SankeiBiz
  6. ^ 複合文化施設『Bunkamura』来年4・10より長期休館へ オーチャードホール除く、活動は周辺施設などで継続”. ORICON NEWS. 2022年11月30日閲覧。






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