東京新聞 コラム

東京新聞

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2023/01/20 07:15 UTC 版)

コラム

  • 朝刊のコラムのタイトルは「筆洗」(ひっせん)。基本的には中日新聞・北陸中日新聞のコラム「中日春秋」と同一の内容だが、日によって東京新聞独自の内容になることもある。
  • 2011年4月1日より、夕刊で掲載されているコラムの題名が「放射線」から中日新聞・北陸中日新聞で付けられている「紙つぶて」に統一された。東北地方太平洋沖地震東日本大震災)で発生した福島第一原発事故に鑑みたものである。

地方版

東京都
東京都島嶼部には原則として都心版が販売・配布されている。小笠原諸島には輸送上の関係で毎週1回、一週間分の新聞がまとめて送られる。
神奈川県
千葉県
埼玉県
その他の地域
※群馬・栃木の地方版を統合、北関東2県のニュースを掲載。
※上記以外の静岡県の市、町(概ね焼津市藤枝市より西)は中日新聞東海本社浜松市)発行による中日新聞の配布エリアになる。ただし、静岡市と富士市富士宮市は東京新聞・中日新聞両紙の配布エリアとなっており、両紙を取り扱う新聞販売店が存在する。尚、2021年1月以降は富士市・富士宮市ともに東京新聞のみの配布となった。[注 9]

番組表

東京新聞朝刊のテレビ・ラジオ番組面は、抜き取って利用できるよう、紙面の中央の頁に掲載されている。従来は一部の日を除いて薄茶色地の頁になっていたが、現在では全頁フルカラーとなっている。また、ドラマ映画の番組欄には2行の解説記事が掲載されている(19時以後のみ)。かつては中日新聞、中日スポーツなど中日グループ各紙も同様にドラマ、映画の番組欄に2行の解説記事を載せていた。

東京新聞(中日新聞社)が資本参加している度合いの大きいTOKYO MXにおいては、東京都放送対象地域とする独立局にも拘らず、NHKなどと同じ面に同サイズで列べて番組表が掲載されており、2014年3月まではフルサイズで、2014年4月からはMXが24時間マルチチャンネル編成を開始したのを受けて、上下2段ハーフサイズでMX1とMX2両チャンネルを掲載している。また、2007年5月の紙面刷新に合わせて、TOKYO MX以外の関東独立局5局が番組表の4頁目に掲載されていたのを、BSデジタル放送の番組表を拡充したことから、地域版にそれぞれの県域局1局のみが掲載するようにしたが、「地域面に移動したことで使いづらくなった」「自分の県以外の局が見られる状態なのにその局の番組表がないと不便だ」という意見が殺到、このため5月11日からBSデジタル放送の番組表のサイズを維持しつつ、4頁目に独立U局を掲載するように戻した。また、2011年3月16日まではNHK Eテレのマルチ編成時のサブチャンネルの番組表を掲載していた。その後4K・8K放送の開始やBSデジタル放送の一部閉局などもあり、1頁目ではNHK BS4K/8Kの追加とTOKYO MX1/2の配置変更、4頁目には不定期に番組表が2頁目に掲載されていたFOXとナショナルジオグラフィック[注 10]が移動している。

また、2008年12月までは金曜夕刊に「TVウィークリー」というタイトルで、2009年1月からはサンデー版に「週間テレビガイド」というタイトルで、週間番組表を掲載している。金曜夕刊時は土曜起点でNHK総合・教育、在京キー局、MXとNHK BS1/2、WOWOWの番組表を掲載していたが、サンデー版に移動してからは月曜起点に変更し、NHK BShiの番組表と番組解説記事を追加、2011年3月末からはNHKのBSチャンネルの再編に合わせて、NHK・民放キー局系・WOWOW(2011年11月からはWOWOWプライム)・BS11・TwellVの番組表を掲載している。

2、3頁には下述のように番組解説や読者評だけでなく、芸能・娯楽・放送メディア関連の記事が多く掲載されており、中には担当記者によるドラマ評や上滝徹也日本大学教授のドラマ月評、地上波・BSでの映画の月間放送予定表、NHK連続テレビ小説の主演女優による連載コラム、タレントや俳優など著名人によるコラム、さだまさし倉本聰の連載エッセイ、記事各番組の担当プロデューサーによる現場の声なども掲載されている。2010年10月からはこれまで土曜日の夕刊に掲載されていた歌舞伎・落語などの伝統芸能関連記事を月曜日(当初は日曜日)に掲載、2014年1月からは小劇場での公演予定など舞台関連記事も掲載している。また、ラジオ番組の解説では、「ラジオ深夜便」の解説が他紙より詳しいことが特徴となっている。2014年4月から紙面刷新で文化・娯楽面となり、曜日毎にテーマ(月曜:本、火曜奇数週:音楽、火曜偶数週:美術、水曜:笑い、木曜:劇場・映画、金曜:伝統芸能、土曜:放送、日曜:芸能)を決めて記事を編成している。

テレビ・ラジオ欄は一時期、名古屋の中日新聞社本社で製作されていた(東京本社はその頃、電算写植のシステムが導入されて無かったため)。

なお、地域面のしたまち版にはかつしかFMの番組表も掲載されている。これは同局が東京新聞ニュースを放送しているためとみられる。

番組欄のページ構成

(2021年11月1日現在。局名末尾の数字はリモコンキーID

静岡版

2018年9月30日までは、関東地方向け紙面をそのまま掲載。静岡県のテレビ・ラジオ(テレビ静岡(テレしず)静岡朝日テレビ静岡放送(テレビ・ラジオ)静岡第一テレビ(Daiichi-TV)K-mix)の番組表は、県域面に小サイズで掲載していた。なお、NHK静岡放送局の番組表はテレビ・ラジオともに非掲載(関東向け番組表で補完)だった。

2018年10月1日より、中1頁の地上波テレビのみ静岡版独自編集となった。前後するかたちで、2018年9月30日からサンデー版「週間テレビガイド」も静岡版独自編集に切り替わった(中日新聞東海本社版と同一内容)。静岡版独自編集に踏み切った理由は、県内CATV局で行われていた在京キー局(日テレ・テレ朝・TBS・フジ)の区域外再放送完全終了である。[13]同時に、NHK静岡局のテレビ番組表が掲載されるようになった。配列は以下のとおり。

  • 地上波:NHK総合(静岡) 1・NHK Eテレ(静岡) 2、Daiichi-TV 4、静岡朝日テレビ 5、SBS静岡放送 6、テレビ東京 7、テレしず 8、TOKYO MX 9(MX1、MX2)

2018年10月以降も、静岡県域民放ラジオ局(SBSラジオ、K-mix)は引き続き県域面での掲載となっている。また、NHK静岡局のラジオ番組表掲載(差し替え)は行われていない。


注釈

  1. ^ ただし、内務省主導の合同交渉はもつれ、翌1943年8月に漸く新会社(社団法人東京新聞社)が設立された。
  2. ^ 東京新聞創刊以降、一貫して主導権は旧都新聞側が掌握しており、本来國民新聞の路線であった右寄り路線を推進した社長の福田恭助も都新聞の出身であった。
  3. ^ 1958年代表取締役社長の与良ヱ(よら あいち)は産経新聞社の副社長に僅か1年間ながら請われて就任している。また、これによりフジサンケイグループとの関係もこの頃から始まっている。
  4. ^ 読売新聞が、他の全国紙と違って中部地区(東海3県)への進出が遅れていたのはこの協定の存在も要因である。その後、1975年に読売新聞は系列紙「中部読売新聞」(現・読売新聞中部支社)の創刊によって中部地区へ進出している。
  5. ^ TBSは中日系のCBCテレビ、フジテレビはCBCと同じ中日系の東海テレビのそれぞれキー局である。また、テレビ東京系列テレビ愛知は、日本経済新聞社と中日新聞社の合弁企業である。ちなみにCBC・東海テレビ・テレビ愛知の3局では、中日新聞のCMは2009年現在は放送されていない。
  6. ^ 「今日新聞」より紙歴を数えている。
  7. ^ 富山県は輸送の関係でそれまでは東京管轄だったが、今回の受託印刷開始で大阪管轄に変更された(約22年ぶりに大阪管轄に戻った)。
  8. ^ 中日新聞・北陸中日新聞などは引き続き社会面にて掲載。
  9. ^ 「静岡版」は、中日新聞東海本社が編集したものを東京本社で紙面制作しており、中日新聞東海本社版における静岡県内記事のダイジェスト的な紙面構成になっている。
  10. ^ 衛星劇場と共に趣味のチャンネルとして掲載されていた。

出典

  1. ^ 東京新聞お申込のご案内”. 東京新聞 TOKYO Web. 2013年4月11日閲覧。
  2. ^ 2013年1月3日付中日新聞9面「『社説』はこうしてできる」
  3. ^ INC, SANKEI DIGITAL (2017年9月14日). “東京新聞・望月衣塑子記者の「リーク」発言に産経新聞が抗議 「事実無根だ」 ネット上の誹謗中傷は「言論弾圧を助長している」のか?”. 産経ニュース. 2022年4月30日閲覧。
  4. ^ 異例、東京新聞抗議 解禁前情報基に記者会見で質問”. 毎日新聞 (2017年9月21日). 2017年9月23日閲覧。
  5. ^ INC, SANKEI DIGITAL (2017年9月20日). “望月衣塑子記者「官邸リーク」発言に東京新聞編集局「抗議を真摯に受け止め発言撤回します」 文書で回答”. 産経ニュース. 2022年4月30日閲覧。
  6. ^ <新型コロナ>抗体検査5.9%陽性 市中感染の可能性 都内の希望者200人調査”. 東京新聞 TOKYO Web. 2020年5月17日時点のオリジナル[リンク切れ]よりアーカイブ。2020年5月12日閲覧。
  7. ^ 「「誤解を与える」批判について 「抗体検査5.9%陽性」の本紙記事」『東京新聞』、2020年5月12日。
  8. ^ Chiba, Yuto. “東京新聞「抗体検査5.9%陽性」の報道が誤解を与える危険性認める。専門家「道義的責任は重い」” (英語). BuzzFeed. 2020年5月14日閲覧。
  9. ^ 東京新聞が厚労省に謝罪 記者が取材で暴力的行為”. 東京新聞. 2020年11月1日時点のオリジナル[リンク切れ]よりアーカイブ。2020年10月4日閲覧。
  10. ^ 東京新聞記者を停職処分 取材で暴力的行為―中日新聞社”. 時事通信社 (2020年10月31日). 2020年10月31日時点のオリジナル[リンク切れ]よりアーカイブ。2020年11月1日閲覧。
  11. ^ https://www.c.u-tokyo.ac.jp/info/20220805_soubun-announcement.pdf
  12. ^ a b 東大vs.東京新聞、コロナ感染学生の「単位不認定」報道めぐり異例のバトル” (日本語). SAKISIRU(サキシル)| 先を知る、新しい大人のメディア. 2022年8月7日閲覧。
  13. ^ 2018年9月、静岡県内の宅配購読者に折込配布された「ご案内」による。






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