レンジャー (陸上自衛隊)
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/06/07 05:34 UTC 版)
レンジャー隊員
陸上自衛官約15万人のうち、約8%の隊員がレンジャー資格を持つ。なお、レンジャー隊員になっても、手当が増額するなど、直接的な待遇面での優遇は無い[10]。例外として、西普連レンジャー小隊に所属する隊員に関しては「特殊作戦隊員手当」が支給されている[5]。
アメリカ陸軍では、優秀な歩兵による遊撃戦部隊として第75レンジャー連隊が編成されていたのに対して、陸上自衛隊では、レンジャー資格の保有率が高い普通科部隊において任務遂行に際し必要がある場合にレンジャー資格を保持する隊員を集め、臨時にレンジャー小隊を編成することはあったものの、長い間常設のレンジャー部隊や特殊部隊は組織されず、レンジャーは隊員個人の資格に留まっていた。第1空挺団、対馬警備隊等は部隊に占めるレンジャー資格者の割合が極めて高く、「即応性を高めた精鋭部隊」という点では、米軍のレンジャー部隊と同様の機能を求められていたが、常設の部隊としては西部方面普通科連隊(第1水陸機動連隊の前身部隊)におけるレンジャー小隊が創設されるまで存在していなかった。
なお、陸上自衛隊の特殊部隊である特殊作戦群では、空挺基本降下課程、もしくは空挺基本降下課程と特殊作戦課程両方の履修が必須とされているが、レンジャー資格については特に規定はない[5]。
事故
- 2002年 第一空挺団レンジャー課程中、一酸化炭素中毒にて教育中の学生6名の中毒症状が発生し緊急入院。 ICUにて生死を彷徨う重病患者も2名。 中毒症状の起因は小銃手入れの際のスプレーに有害物質が入っていたことによるものと事後の調査で判明。
脚注
注釈
出典
- ^ 谷 1988, pp. 154–168.
- ^ 陸上幕僚長 (1978年7月25日). “き章の付与及び着用について(通達)”. 2018年8月20日閲覧。
- ^ a b 防衛庁長官 山中貞則 (1974年3月12日). “自衛官の職務又は技能を識別するために用いるき章の制式等に関する訓令”. 2018年8月20日閲覧。
- ^ a b c d e f g 谷 1988, pp. 124–153.
- ^ a b c 防衛庁長官 石破 茂 (2004年). “特殊作戦隊員の範囲等に関する訓令”. 2018年8月9日閲覧。
- ^ 谷 1988, pp. 29–44.
- ^ a b c 谷 1988, pp. 45–60.
- ^ 谷 1988, pp. 93–123.
- ^ a b 谷 1988, pp. 154–186.
- ^ “「精鋭部隊」目指して… 自衛隊“レンジャー訓練”に密着!”. テレビ東京. (2014年5月5日) 2014年5月6日閲覧。
- ^ レンジャー隊員死ぬ 夜間訓練中、河原に転落『朝日新聞』1969年(昭和44年)12月16日朝刊 12版 15面
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