鈴木勝 (観光学者)
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2025/08/30 02:11 UTC 版)
| 人物情報 | |
|---|---|
| 生誕 | 1945年（79 - 80歳） 日本・千葉県南房総市 |
| 出身校 | 早稲田大学 |
| 学問 | |
| 研究分野 | 観光学 観光マーケティング論 国際観光振興論 |
| 研究機関 | 大阪観光大学（名誉教授） |
| 主要な作品 | 『55歳から大学教授になる法』 『鈴木教授の観光学オピニオン・シリーズ』 |
| 学会 | 日本国際観光学会 日本国際観光学会 |
| 公式サイト | |
| 鈴木勝研究室 | |
鈴木 勝（すずき まさる、1945年 - ）は、日本の観光学者、大阪観光大学名誉教授。元・桜美林大学ビジネスマネジメント学群教授、専門は観光マーケティング論[1][2]、国際観光振興論[3]。
略歴
千葉県安房郡富山町（現・南房総市）出身。1967年、早稲田大学商学部を卒業し、日本交通公社（後のジェイティービー）に入社。1981年からオーストラリア・シドニー駐在を5年、1989年から中国・北京駐在を4年経験する。JTB ワールド取締役アジア部長などを経て、2000年3月にJTBを退社、4月から大阪観光大学観光学部助教授に転じた。2002年に教授となった後、2008年4月に桜美林大学ビジネスマネジメント学群教授に転じ、2015年3月に定年退職。2015年より共栄大学国際経営学部客員教授、2017年退任[4]。
学会活動
社会活動
- 国連・世界観光機関（UNWTO）観光委員会委員 TOURISM EXPERT （2009年 - ）[8]
- NPO北東アジア輸送回廊ネットワーク理事（2018年 - ） [9]
- 北東アジア国際観光フォーラム（IFNAT）日本委員会議長[10]
- NPO佐々木榮松記念 釧路湿原美術館 副理事長（2012年理事/2017年から副理事長）[11]
- 日本学生観光連盟（学観連）名誉顧問（2009年から顧問/2015年から名誉顧問）[12]
- 専門学校 東京ビジネス外語カレッジ学校関係者評価委員（2018年 - ）[13]
- 「2030北海道新幹線駅を核とするインバウンド等対応策協議会」委員（2018年6月 - ）
- 国土交通省・クルーズ旅客等の満足度向上事業/港湾機能高度化事業有識者委員（2017年・2019年 - 2023年）
- 学生観光論文コンテスト（日本ホテル教育センター）」審査委員（2009 - 2019休止）[14][15]
国際活動
- 韓日観光シンポジウム（1996年、ソウル）[16]
- フィリピン＆ブルネイ 日本ASEANセンター現地実践講義（2001年6月、セブ・バンダルスリブガワン） - 観光専門家対象
- 神戸・阪神ー長江中下流域連携・日中代表者会議（講演）（2002年11月、中国・安徽省合肥）
- イランJICA（2005年4月、東京） - イラン政府観光行政担当官10名に対する講義
- JICA＆太平洋人材交流センターPREX（2006年11月、大阪） - 中国内陸部観光専門家対象の講義
- 現地実践講義（2006年 - 2018年[注釈 1]） - 観光プロ対象の講義
- アセアン・ラオスJICA &（財）太平洋人材交流センターPREX（2008年2月、大阪）
- 日露沿岸市長会議（2009年 - 2017年） - 講演＆シンポジウム・コーディネーター[20]
- 日本国内講義（2004年・2009年・2012年[21]） - 観光専門家対象
- ロシアからの現地講義レポート（ロシア語）[39]
- 第3回太平洋観光フォーラム（2017年、ロシア）[40]
- 「国際観光開発の手法」セミナー（2017年、ゴルノ＝アルタイスク）[41]
- 第27回北東アジア（NEA）開発の現状と課題に関する国際会議（NICE国際会議）（2018年、新潟）[42]
- 第14回東北アジア国際観光フォーラム（2019年、ハルビン市）[43][44]
- 이웃사촌 시범마을 造成フォーラム（2019年） - 慶尚北道知事への提案[45]
出演
テレビ番組
- 情報ライブ ミヤネ屋「中国人観光客は救世主か？」（2010年、日本テレビ）[46]
- NEWS WEB（2013年 - 2016年、NHK）[47]
- 週刊BS-TBS報道部 特集ビジョン「実現できるか？ 観光立国ニッポン」（2013年）[48]
- サキどり↑「観光立国ニッポン・外国人目線で日本の観光資源を掘り起こせ！」（2013年、NHK総合）[49]
- ビジネスクリック「観光立国ニッポンの戦略」（2013年、TBS） [50]
- 週刊ニュース深読み「爆買い＆観光立国ニッポン」（2015年、NHK総合）[51]
- ひるおび「観光立国ニッポン＆爆買い」（2015年）[52]
- バイキング「増える外国人観光客の光と影」 （2016年）[53]
- ビートたけしのTVタックル「奈良発 世界遺産望む高級ホテル建設に住民激怒」 （2017年、テレビ朝日）[54]
書籍
- 『55歳から大学教授になる法』明日香出版社、2003年。ISBN 4-7569-0722-9。
- 『コアラの国の法律あれこれ : オーストラリア学入門』早稲田経営出版、1988年。 ISBN 4-89823-650-2。
- 『中国にうまく滞在する法 : 北京駐在1450日』日中出版、1995年。 ISBN 4-8175-1231-8。
- 『中国人とうまくつきあう法 : 体験的・中国社交術』日中出版、1997年。 ISBN 4-8175-1232-6。
- 『国際ツーリズム振興論 : アジア太平洋の未来』税務経理協会、2000年。 ISBN 4-419-03538-2。
- 鈴木教授の観光学オピニオン・シリーズ[55]
- 『観光立国ニッポン事始め』NCコミュニケーションズ〈鈴木教授の観光学オピニオン・シリーズ1〉、2008年。 ISBN 978-4-8175-9016-9。
- 『観光後進国ニッポン、海外に学べ！』NCコミュニケーションズ〈鈴木教授の観光学オピニオン・シリーズ2〉、2009年。 ISBN 978-4-8175-9017-6。
- 『観光立国ニッポンのための観光学入門 実践編』NCコミュニケーションズ〈鈴木教授の観光学オピニオン・シリーズ3〉、2011年。 ISBN 978-4-8175-9018-3。[56][57]
- 『観光立国ニッポンへの処方箋ーがんばれ！地方自治体＆地域』NCコミュニケーションズ〈鈴木教授の観光学オピニオン・シリーズ4〉、2013年。 ISBN 978-4-8175-9019-0。[58]
- 『観光立国ニッポンの新戦略ー海外マーケットを探れ！』NCコミュニケーションズ〈鈴木教授の観光学オピニオン・シリーズ5〉、2015年。 ISBN 978-4-8175-9020-6。[59]
共著
- 『初めての中国出張・赴任にも困らない『中国ビジネスマナー講座』』技術情報協会、2003年。
- 日本国際観光学会 編「海外旅行の商品と企画・販売」『新版 旅行業入門』同友館、2004年。 ISBN 978-4-496-03632-3。
- 大西広 編「中国人観光客誘致の熾烈な闘い」『中国特需 :脅威から救世主へと変わる中国』紫翠会出版、2004年。 ISBN 978-4-916007-93-3。
- 「第7章 香港の統計」『観光統計の研究』神戸大学経済経営研究所、2005年。
- 『大国中国の現状と将来を読み解く』桜美林大学北東アジア総合研究所、2005年10月。
- 国松博、鈴木勝『観光大国中国の未来』同友館、2006年。 ISBN 978-4-496-04084-9。
- 「旅行企画論入門」『観光学入門』晃洋書房、2006年。 ISBN 978-4-7710-1745-0。
- 『観光学大事典（日本国際観光学会監修）』木楽舎、2007年。 ISBN 978-4-907818-99-9。
- 「中国人のアウトバウンドの拡大と日本」『アジア諸国に学ぶわが国の観光立国制度』神戸大学経済経営研究所、2007年。
- 『国際競争力ある観光振興戦略―海外の事例から学ぶ―」』都市問題研究会・大阪市、2007年。[60]
- 愛知大学現代中国学会 編「グローバル・ツーリズムを左右する中国観光」『中国21旅遊中国』2008年。 [61][62]
- 関西日中学会 編『北京オリンピックと中国の経済・社会問題』2009年。 [63]
- 『超大国、中国の行方ー建国60年の中国ー」『観光大国 中国の行方』』桜美林大学、2010年。 ISBN 978-4-904794-01-2。
- 『中国情報源2010 - 2011」『中国観光に関する情報源』』蒼蒼社、2010年11月。
- 『大国中国と上海万博」『観光大国中国と上海万博』』桜美林大学北東アジア総合研究所、2011年1月。 ISBN 978-4-904794-10-4。
- 『クルーズポート読本』一般財団法人みなと総合研究財団・監修、2018年8月。[64]
連載
- 全国地方銀行協会月報「観光による地域活性化事例」〈全12回〉（2011年9月 - 2012年8月）[65]
- 公明新聞「観光立国の切り札、地域活性化への道」〈全31回〉（2009年11月 - 10年8月末）[66]
- 週刊農林「フード・ツーリズムで地域活性化」〈全4回〉（2020年1月5日号 - 4月25日号）[67][68][69][70]
- 政党誌・公明「ポストコロナの持続可能な観光戦略を考える」〈掲載3回・コロナ禍からの観光復活〉（2020年10月 - 2023年4月） [71]
監修
- BBC ニッポンの旅ージョアンナ・ラムレイが見た日本ー （2017年11月、丸善出版） - DVD監修[72][73]
- 国际旅游振兴论―亚洲及太平洋地区的未来ー［铃木胜・ 李胜娟 （译者）］（2002年、中国旅游出版社） - 中国語出版監修[74]
脚注
注釈
出典
- ^ “［生活わいど］変わるニッポン観光 情報充実、目的はっきり”. 読売新聞（東京朝刊）: p. 17. (2008年6月11日)
- ^ 仲村和代 (2012年5月9日). “海外旅行のキャンセル料、90日前から? 観光庁前倒し案 重複予約増で業界悲鳴”. 朝日新聞（朝刊）: p. 39
- ^ “海外のインバウンド施策から日本は何を学ぶべきか”. 広告朝日. 朝日新聞社メディア事業本部. 2023年8月23日閲覧。
- ^ 「プロフィール」『鈴木勝研究室』。2025年2月21日閲覧。
- ^ “日本国際観光学会（JAFIT）”
- ^ “日本観光ホスピタリティ教育学会（JSTHE）”
- ^ “活動”
- ^ “国連・世界観光機関（UNWTO）観光委員会委員」 TOURISM EXPERT”
- ^ “NPO北東アジア輸送回廊ネットワーク（NEANET）”
- ^ “北東アジア国際観光フォーラム（IFNAT）”. オリジナルの2024年2月24日時点におけるアーカイブ。
- ^ “NPO佐々木榮松記念 釧路湿原美術館”
- ^ “日本学生観光連盟（学観連）”
- ^ “専門学校 東京ビジネス外語カレッジ”
- ^ “一般財団法人日本ホテル教育センター”. 一般財団法人日本ホテル教育センター. 2023年8月23日閲覧。
- ^ “全コンテスト結果一覧”
- ^ “한.일 양국에 관광객 1백만명 유발” (朝鮮語). 여행신문. (1996年9月20日)
- ^ “日本センター事業”. Ministry of Foreign Affairs of Japan. 2023年8月23日閲覧。
- ^ “24 мэра за одним столом”. Vladnews
- ^ “日ロ沿岸市長会”. www.nichienkai.jp. 2023年8月23日閲覧。
- ^ （函館）2009年8月・（ヤクーツク）2011年8月・（舞鶴）2013年8月・（ウラジオストク）2015年8月[18]・（新潟）2017年8月 [19]
- ^ 外務省＆（財）太平洋人材交流センターPREX（大阪＆東京）2004年12月/外務省（東京）2009年11月/外務省（東京）2012年11月
- ^ “アルハンゲルスク2017”
- ^ “イルクーツク2009”
- ^ “オレンブルグ2017”
- ^ “サラトフ2013（その1）”
- ^ “サラトフ2013（その2）”
- ^ “ニジニー・ノヴゴロド2017”
- ^ “サハリン2018（大学生レポート）”
- ^ “アルタイ共和国2017（その1）”
- ^ “アルタイ共和国2017（その2）”
- ^ “アルタイ共和国2017（その3）”
- ^ “（その4）YouTube”
- ^ “カムチャッカ半島2018（その1）”
- ^ “カムチャッカ半島2018（その2）”
- ^ “カムチャッカ半島2018（その3）YOUTUBE”
- ^ “ウラジオストク2017（その1）日本センター案内”
- ^ “ウラジオストク2017（その2）極東ロシアへの日本人誘致戦略」（インタビュー）”
- ^ “ウラジオストク2017（その3）太平洋観光フォーラム2017”
- ^ [22][23][24][25] [26] [27] [28][29] [30] [31] & [32][33] [34] [35][36] [37] [38]
- ^ “Магия форума, стихии туризма” (ロシア語). KONKURENT.RU. オリジナルの2023年9月19日時点におけるアーカイブ。
- ^ “Судзуки Масару проводит семинар в Горно-Алтайске” (ロシア語). Хан-Алтай
- ^ “О Международной конференции по экономическому развитию Северо-Восточной Азии （NICE 2018）” (ロシア語). 極東連邦大学. (2018年2月7日)
- ^ 「第十四届东北亚国际旅游论坛在哈尔滨举行」『人民网黑龙江频道』（中国語）、人民日報社。2023年9月19日時点のオリジナルよりアーカイブ。
- ^ 「第十四届东北亚国际旅游论坛在哈尔滨举行」『中国公益新闻网』（中国語）、2019年9月9日。2023年9月26日時点のオリジナルよりアーカイブ。
- ^ “이철우 경북도지사, ‘이웃사촌 시범마을’ 일본 벤치마킹” (朝鮮語). 중도일보
- ^ “情報ライブ ミヤネ屋「中国人観光客は救世主か？」”
- ^ 2013.9.3/2015.5.7/2015.6.18/2016.1.19（インバウンド・世界観光競争力・TATTOO）“NEWSWEB”
- ^ “TBS-BS報道部「特集ビジョン」「実現できるか？ 観光立国ニッポン」”
- ^ “サキどり「観光立国ニッポン・外国人目線で日本の観光資源を掘り起こせ！」”
- ^ “TBS「ビジネスクリック」「観光立国ニッポンの戦略」”
- ^ “「週刊ニュース深読み」『爆買い＆観光立国ニッポン』”
- ^ “TBSひるおび！「観光立国ニッポン＆爆買い」”
- ^ “バイキング「増える外国人観光客の光と影」”
- ^ “『ビートたけしTVタックル』「奈良発 世界遺産望む高級ホテル建設に住民激怒」”
- ^ 鈴木教授の観光学オピニオン・シリーズ, NCコミュニケーションズ
- ^ “書評1”
- ^ “書評2”
- ^ “書評1”
- ^ “書評1”
- ^ “国際競争力ある観光振興戦略―海外の事例から学ぶ―”
- ^ “「中国21旅遊中国」”
- ^ “『グローバル・ツーリズムを左右する中国観光』”
- ^ “『北京オリンピック開催による日中ツーリズムの急進展』”
- ^ “「クルーズポート読本」”
- ^ “専門誌・全国地方銀行協会月報「観光による地域活性化事例」”
- ^ “地域活性化の切り札・観光立国への道”. 公明新聞（協力）. 2023年9月27日閲覧。
- ^ 鈴木勝「フード・ツーリズムで地域活性化」『週刊農林』2020年1月5日、 CRID 1521136280740732032。
- ^ 鈴木勝「フードツーリズムで地域活性化（2）」『週刊農林』2020年2月5日、 CRID 1520854805075484416。
- ^ 鈴木勝「フードツーリズムで地域を活性化する（7）フードツーリズムで地位活性化（3）」『週刊農林』2020年3月15日、 CRID 1521699230034661760。
- ^ 鈴木勝「フードツーリズムで地域を活性化する（11）フードツーリズムで地位活性化（4）」『週刊農林』2020年4月25日、 CRID 1521699229880345600。
- ^ 鈴木勝「ポストコロナの持続可能な観光戦略を考える : 世界から関心を持たれる日本。訪問者数や国籍別客層、旅行形態などの最新情報を英語で発信を」『公明』2023年4月、 CRID 1520577215782797056。
- ^ “BBC ニッポンの旅ージョアンナ・ラムレイが見た日本ー”. オリジナルの2023年9月3日時点におけるアーカイブ。
- ^ “日本外語協会”
- ^ “国际旅游振兴论 亚洲及太平洋地区的未来_图书 - 爱学术”. book.ixueshu.com. 2023年8月23日閲覧。
外部リンク
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