熊本虎三とは? わかりやすく解説

Weblio 辞書 > 辞書・百科事典 > 百科事典 > 熊本虎三の意味・解説 

熊本虎三

(熊本虎蔵 から転送)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2023/08/28 01:41 UTC 版)

熊本虎三(1952年)

熊本 虎三(くまもと とらぞう、1895年明治28年)11月3日[1][2][3] - 1954年昭和29年)2月1日[1][2][3][4])は、大正末から昭和期の労働運動家、政治家衆議院議員虎蔵と表記される場合がある[1][2][3]

経歴

佐賀県[2][3][4]の貧しい農家に生まれる[1]。農業学校(二部)を卒業し[2][3]鉄道省小倉工場(現小倉総合車両センター)、唐津製鋼所などで勤務[2]。1923年(大正12年)に上京し労働運動に加わる[1][2][3]。本所鉄工場などで勤務し[2]日本労働総同盟に参加し労働争議の指導などを行い、検挙を多数受けている[2]。1926年(大正15年)社会民衆党に入党し中央委員に就任[1][3]。その後、社会大衆党に参加[2]大島町会議員、城東区会議員、東京府会議員、東京市会議員、東京都議会議員、中央公職資格審査委員、中央労働委員会委員などを務めた[1][2][4]

戦後、日本社会党の結党に加わり[2]、また、総同盟(日本労働組合総同盟)の再建にも参画し、総同盟副会長、同東京都連合会長、同全国化学労働組合同盟副会長、同全国食品産業労働組合同盟会長などを務めた[1][2][3][4]

1946年(昭和21年)4月の第22回衆議院議員総選挙東京都第1区から社会党公認で出馬(虎蔵名義)して落選[5]。1947年(昭和22年)4月の第23回総選挙東京都第6区から出馬(虎蔵名義)して次点で落選[6]。1949年(昭和24年)1月の第24回総選挙に出馬して次点で落選[7]。1952年(昭和27年)3月の第24回総選挙東京都第6区補欠選挙右派社会党公認で出馬して初当選[1][3][4][8]。その後、1953年(昭和28年)4月の第26回総選挙まで再選され[9]、衆議院議員に連続3期在任した[1][3][4]。この間、社会党中央委員、同会計監査、同交通政策委員長などを務めた[1][4]。1954年2月、議員在任中に死去した。

脚注

  1. ^ a b c d e f g h i j k 「熊本虎蔵」『日本人名大事典 現代』286頁。
  2. ^ a b c d e f g h i j k l m 「熊本虎蔵」『新訂 政治家人名事典 明治~昭和』222頁。
  3. ^ a b c d e f g h i j 「熊本虎蔵」『現代人名情報事典』346頁。
  4. ^ a b c d e f g 『議会制度百年史 - 衆議院議員名鑑』335頁。
  5. ^ 『衆議院議員総選挙一覧 第22回』551頁。
  6. ^ 『衆議院議員総選挙一覧 第23回』177頁。
  7. ^ 『国政選挙総覧 1947-2016』135頁。
  8. ^ 『国政選挙総覧 1947-2016』136頁。
  9. ^ 『国政選挙総覧 1947-2016』137頁。

参考文献

  • 衆議院事務局編『衆議院議員総選挙一覧 第22回』衆議院事務局、1950年。
  • 衆議院事務局編『衆議院議員総選挙一覧 第23回』衆議院事務局、1948年。
  • 『日本人名大事典 現代』平凡社、1979年。
  • 『現代人名情報事典』平凡社、1987年。
  • 衆議院・参議院編『議会制度百年史 - 衆議院議員名鑑』大蔵省印刷局、1990年。
  • 『新訂 政治家人名事典 明治~昭和』日外アソシエーツ、2003年。
  • 『国政選挙総覧 1947-2016』日外アソシエーツ、2017年。



英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  
  •  熊本虎三のページへのリンク

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「熊本虎三」の関連用語

熊本虎三のお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



熊本虎三のページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアの熊本虎三 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。

©2025 GRAS Group, Inc.RSS