American Megatrendsとは? わかりやすく解説

Weblio 辞書 > 辞書・百科事典 > 百科事典 > American Megatrendsの意味・解説 

American Megatrends

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/08/24 22:27 UTC 版)

American Megatrends, Inc.
種類 非公開会社
略称 AMI
本社所在地 アメリカ合衆国
ジョージア州ノークロス[1][2]
設立 1985年
業種 情報・通信業
事業内容 パーソナルコンピュータ用ハードウェア・ソフトウェア・ファームウェアの開発・販売
代表者 S. Shankar[3]
関係する人物 S. Shankar, Pat Sarma[4]
外部リンク ami.com
テンプレートを表示
株式会社アメリカンメガトレンド
American Megatrends,Inc.Japan
本社所在地 日本
東京都千代田区(2005年3月時点)[5]
設立 1994年4月1日
業種 情報・通信業
事業内容 コンピュータ周辺機器・ソフトウェアの輸入販売および設計開発
外部リンク ami.com
特記事項:2005年4月、プラネックスコミュニケーションズの完全子会社になる[6]。同年7月、同社とは別に米AMIの日本支社(American Megatrends)が設立される[7]。同時期に米AMIの販売代理店業務を中断[8]。2009年10月、プラネックスフォースシステムズに社名変更[9]
テンプレートを表示

American Megatrends Incorporated(アメリカン・メガトレンズ・インコーポレーテッド、AMI、または、アメリカンメガトレンド)はアメリカ合衆国ジョージア州に本社を置くパーソナルコンピュータ向けハードウェアソフトウェアの開発を行う企業。2005年まで同社の日本代理店であったアメリカンメガトレンド(現・プラネックスカーズ)についてもここに記述する。なお、本記事においては略称のAMIと称する。

歴史

AMIは1985年インドチェンナイ出身のサブラモニアン・シャンカー(Subramonian Shankar)によって設立された[10]。同社はハイエンドを対象としたマザーボードメーカーとして開業した。その最初の顧客はPC's Limited[4](後のデル[11])で、初期のIntel 80386設計マシンであった。

ハードウェア事業は台湾でのODMに移し[12]、AMIは主要なマザーボードメーカーにBIOSファームウェアを供給し続けた。同社はマザーボード用BIOSソフトウェア、サーバー用マザーボード、ストレージコントローラ、リモート管理カードを手がけた。

1996年、AMIはストレージコントローラ(RAIDカード)のMegaRAIDを開発し、HPやデルといった主要なOEMに採用された。RAID事業は2001年LSIロジック[4] に売却された。[13]

2011年時点でもAMIはOEMを中心とした事業を継続している。製品の系統はAMIBIOSAptio(UEFI標準をベースとしたAMIBIOS8の後継)、診断ソフト、リモートアクセスファームウェア、マザーボード、SGPIOバックプレーンコントローラ、ドライバ・ファームウェア開発、プロセッサ供給、中小企業向けNASSANストレージシステム、Androidオペレーティングシステム用のソリューション事業など。[4]

AMIBIOS

マザーボード上のAMIBIOS搭載ROM
AMIBIOSのエラー画面(キーボード認証エラー)

AMIBIOS(AMI BIOSとも書く)はAMIによって開発・販売されているIBM PC互換BIOSである。1994年頃には、同社の発表では75%のPC互換機にAMIBIOSが使われていた。[14]

AMIはAMIBIOSに関しては厳格なOEMビジネスモデルを持っている。マザーボードメーカーに対しては、どんな取引形態を持ちかけられようと、ソースコードを販売、あるいはそれぞれのOEM先に個別にAMIBIOSをカスタマイズして提供した。AMIBIOSはエンドユーザーには販売せず、従ってライセンス企業以外へはドキュメントや技術サポートを提供しなかった。ただし、同社は1994年1995年にBIOSに関する書籍を2冊発行している[15]

起動時、BIOSファームウェアは画面の左下隅にID文字列を表示する。このID文字列はファームウェアがいつコンパイルされたか、何の設定オプションが選択されたか、OEMライセンスコード、対象のチップセットとマザーボード、といった様々な情報の断片を含む。それには3種類のID文字書式があり、最初は古いAMIBIOS、2番目と3番目は比較的新しいAMI Hi-Flex(high flexibility) BIOSである。これらの文字はPOST中にInsertキーが押されているときに表示される。[15]

元々のAMI BIOSは起動時のパスワードを暗号化せずにNVRAM(不揮発性メモリ)に保存していた。そのため、PCのNVRAMを読むことができるユーティリティを使えば、パスワードを読んだり変えたりすることができた。AMI WinBIOS単一換字式暗号を用いてパスワードを暗号化している。[16]

POST画面が表示されているときにDeleteキーまたはF2キーを押していると、BIOSセットアップユーティリティプログラムが起動する。いくつかの初期バージョンのAMI BIOSはAMIDIAGユーティリティ(別売)のサブセットも搭載していたが、後のAMI BIOSは詳細な診断プログラムをBIOS DMIとして統合しており、AMI DIAGは含まれていない。[15]

AMI BIOSはディストリビュータを通してのみ販売され、エンドユーザーには直接は販売されていない。ファームウェアのアップグレードや交換はAMIから同社が直接販売するマザーボード用のみが供給されている。

Aptio

AptioはAMIによって開発・販売されているUEFIである。

開発プロセスの透明性の確保の観点からBSDライセンスソースコードを公開しているが、実機での利用に必要な追加コンポーネントは含まれていない。そのため、実機への搭載には、AMIが提供するハードウェア開発支援サービスを利用しなければならない。実行形式へのコンパイルには、64bit版Windows 10以降を搭載したパソコンが必要である。リファレンスマザーボードの構成ファイルもソースコードに付属する[17]

脚注

  1. ^ "International Offices." American Megatrends. Retrieved on June 13, 2016. "AMI Corporate Headquarters: 5555 Oakbrook Pkwy Building 200 Norcross, Georgia 30093"
  2. ^ "OFFICIAL ZONING MAP OF THE CITY OF NORCROSS (PDF)." City of Norcross. Retrieved on May 29, 2011.
  3. ^ American Megatrends Corporate Overview (PDF)”. American Megatrends Inc.. 2016年6月12日閲覧。
  4. ^ a b c d S. Shankarのインタビュー - TV show Triangulation on the TWiT.tv network
  5. ^ 会社概要 - アメリカンメガトレンド - ウェイバックマシン(2005年4月13日アーカイブ分)
  6. ^ CNET Japan (2005年2月24日). “プラネックス、アメリカンメガトレンドを子会社化、IP電話機器市場に狙い”. 2016年6月12日閲覧。
  7. ^ アメリカンメガトレンド 日本オフィス設立に関して: AMI Japan - ウェイバックマシン(2009年12月21日アーカイブ分)
  8. ^ プラネックスコミュニケーションズ. “第一部 【企業情報】 (PDF)”. 2016年6月12日閲覧。
  9. ^ プラネックスフォースシステムズ (2009年10月1日). “TRISTAR ニュース”. 2016年6月12日閲覧。
  10. ^ IITM OAA : Distinguished Alumni Awards : 2000 : Citations - ウェイバックマシン(2007年5月5日アーカイブ分)
  11. ^ Jacobs, Daniel G. "Business revolutionary." Smart Business. July 2004. Retrieved on May 6, 2009.
  12. ^ Morris, Ricky. "Motherboard Industry Overview." Digitimes. Monday June 9, 2008 (last update Wednesday July 9, 2008). Retrieved on May 6, 2009.
  13. ^ "American Megatrends Inc. to Sell Industry-Leading RAID Business to LSI Logic." Business Wire. May 29, 2001. Retrieved on May 5, 2009.
  14. ^ Schmidt, Robert (July 1994). “What Is The BIOS?”. Computing Basics. オリジナルの2012年3月12日時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20120310002756/http://www.smartcomputing.com/editorial/article.asp?article=articles%2F1994%2Fjuly94%2Fpcn0713%2Fpcn0713.asp 2011年9月19日閲覧。 
  15. ^ a b c Scott Mueller (2002). Upgrading and Repairing PCs. Indianapolis, Indiana: Que Publishing. pp. 368–372. ISBN 0-7897-2745-5 
  16. ^ Phil Croucher (2001). “Advanced CMOS setup”. The Bios Companion: The Book That Doesn't Come with Your Motherhood!. Lulu.com. p. 128. ISBN 0-9681928-0-7 
  17. ^ opencomputeproject/OCP-OSF-Aptio_Community_Edition, Open Compute Project, (2024-08-14), https://github.com/opencomputeproject/OCP-OSF-Aptio_Community_Edition 2024年8月24日閲覧。 

参考文献

  • American Megatrends, Inc. (1993). Programmer's Guide to the AMIBIOS. Windcrest/McGraw-Hill. ISBN 0-07-001562-7 
  • American Megatrends Inc. (1994). Programming Amibios. McGraw-Hill Ryerson, Limited. ISBN 0-07-001561-9 

関連記事

外部リンク


「American Megatrends」の例文・使い方・用例・文例

Weblio日本語例文用例辞書はプログラムで機械的に例文を生成しているため、不適切な項目が含まれていることもあります。ご了承くださいませ。


英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「American Megatrends」の関連用語

American Megatrendsのお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



American Megatrendsのページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアのAmerican Megatrends (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。
Tanaka Corpusのコンテンツは、特に明示されている場合を除いて、次のライセンスに従います:
 Creative Commons Attribution (CC-BY) 2.0 France.
この対訳データはCreative Commons Attribution 3.0 Unportedでライセンスされています。
浜島書店 Catch a Wave
Copyright © 1995-2024 Hamajima Shoten, Publishers. All rights reserved.
株式会社ベネッセコーポレーション株式会社ベネッセコーポレーション
Copyright © Benesse Holdings, Inc. All rights reserved.
研究社研究社
Copyright (c) 1995-2024 Kenkyusha Co., Ltd. All rights reserved.
日本語WordNet日本語WordNet
日本語ワードネット1.1版 (C) 情報通信研究機構, 2009-2010 License All rights reserved.
WordNet 3.0 Copyright 2006 by Princeton University. All rights reserved. License
日外アソシエーツ株式会社日外アソシエーツ株式会社
Copyright (C) 1994- Nichigai Associates, Inc., All rights reserved.
「斎藤和英大辞典」斎藤秀三郎著、日外アソシエーツ辞書編集部編
EDRDGEDRDG
This page uses the JMdict dictionary files. These files are the property of the Electronic Dictionary Research and Development Group, and are used in conformance with the Group's licence.

©2024 GRAS Group, Inc.RSS