21世紀前期前半の若者
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/04/29 09:09 UTC 版)
文部科学省の外郭団体である財団法人「一ツ橋文芸教育振興会」と「日本青少年研究所」は、2003年（平成15年）秋に日本・米国・韓国・中華人民共和国の高校生各千人を対象にアンケート調査を行い、2004年（平成16年）2月にその結果を発表した。この結果にもとづき、読売新聞は、日本では「女は女らしくすべきだ」を肯定した生徒が28.4%であり、他国（米58.0%、中71.6%、韓47.7%）よりも「突出して低い」と報じた。また、「男は男らしく」を肯定した人も43.4%と、4か国で唯一半数以下であると指摘した。 なお、上記の新聞記事が引用し、日本青少年研究所が公開している調査報告書には、単純集計結果と男女別集計結果が記されている。この報告書における男女別集計結果によれば、調査対象者と各項目を肯定した者の男女比は下記のとおりである。 調査対象と調査結果（「肯定」は「全くそう思う」と「まあそう思う」の割合の合計。単位は％）日本米国中国（大陸）韓国男子女子男子女子男子女子男子女子調査対象35.0 64.8 47.6 52.1 45.7 54.0 52.9 47.1 女は女らしくすべきだ 肯定38.9 22.5 61.0 55.5 75.4 68.0 61.3 32.3 男は男らしくすべきだ 肯定49.2 40.4 65.1 62.4 83.0 79.7 67.4 40.9 『読売新聞』2004年（平成16年）2月20日朝刊の社説は、「日本青少年研究所」が公開した4カ国対象の意識調査において、「女は女らしくすべきだ」を肯定した日本の生徒が少なかった事などにもとづき、「教育界で流行している『ジェンダーフリー』思想の影響を見て取ることができる。」とし、その社説の最後で「調査結果は、倒錯した論理が広がったときの恐ろしさを示している。」と結論づけた。
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