評価経済社会

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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2011/06/16 08:03 UTC 版)

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概要

コンピュータネットワークの発達により、全ての人々が双方向の影響を受ける/与える状態に近づいてきた。この時、人々は必ずしも多くの貨幣の獲得を第一目的として行動しない。むしろ、多くの人々から多くの評価を獲得しようとする。また、多く評価された者は第三者を評価することで「評価」を還流しているといえる。貨幣が商品やサービスの交換を媒介するのと同じように、評価が尊敬や賞賛といった影響の交換を媒介するという考え方はこの現象を上手く説明できる。評論家の岡田斗司夫はこれを「評価経済」と呼んだ。人々のニーズをつかみ、最も効率よくそれを生産して販売することにより、多くの富を得られるのが、貨幣経済競争社会である。これに対し、人々の不安や不満をつかみ、最も効率よくそれを解消する方法を提案することによって、多くの人に影響を与え、尊敬と賞賛を得られるのが、評価経済競争社会となる。この時、得られる利益は貨幣的利潤ではなく評価利潤、つまりイメージとなる^[1]。貨幣経済と評価経済は両立しうる。貨幣的利潤と評価利潤を同時に獲得することもあれば、どちらかしか獲得できないこともある。ただし岡田によれば、ネットの発達と共に貨幣経済はだんだんと縮小していき、評価経済によるやりとりが主流になるという。評価経済社会は岡田が1995年に提唱した「洗脳社会」という考え方が元になっている。

具体例

Twitter上でのフォローは評価経済における投資といえる。フォロー数の多いユーザーは、（基本的には）尊敬や賞賛を多く集めている人物とみなされる。また、フォロー数の多いユーザーからのリツイートやお気に入りはフォロー数の低いユーザーのそれよりも価値が高い。 FacebookやMixiにおける「イイね！」も同様である。

脚注