専門雑誌

ウィキペディア

索引トップ用語の索引ランキングカテゴリー

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2024/04/11 08:37 UTC 版)

小売・卸売、流通業

商業界 - 商業界（1948-2020）
チャネラー - チャネラー（1965-2005）
コンビニ (雑誌) - 商業界→アールアイシー（1998-）
激流 (雑誌) - 国際商業出版（1976-）
販売革新 - 商業界（1963-2020）
Chain store age - ダイヤモンド・フリードマン社半月刊（旧名「Chain store age news」、1971-）
Franchise age - 日本フランチャイズチェーン協会隔月刊（1972-）
ストアーズレポート - ストアーズ社（旧名「デパートニューズ調査月報」、1960-）
ボランタリーチェーン - 日本ボランタリー・チェーン協会、隔月刊（継続前誌「月刊ボランタリー」、1969-）
SC JAPAN TODAY - 日本ショッピングセンター協会、月刊（旧名「ザ・ショッピングセンター、URERU」、1973年-）

家電販売

IT&家電ビジネス - リック（継続前誌「家電ビジネス」、「PC trader」を合併、1977-）
向上の電化 - 日刊電気通信社（継続前誌「日刊電気通信. 電機器商況版」）
技術営業 (雑誌) - リック（1974-）

法律雑誌

法律時報(日本評論社)（月刊）（略称法時）- 創刊1929年
時の法令 - 雅粒社
判例タイムズ(判例タイムズ社)（月2回）（略称判タ） - 創刊1948年判例タイムズ
ジュリスト(有斐閣)（原則月2回）（略称ジュリ）- 創刊1952年ジュリスト
金融法務事情(きんざい) - 創刊1952年金融法務事情
判例時報(判例時報社)（旬刊）（略称判時） - 創刊1953年月初めの号に判例評論が付録としてついてくる
旬刊商事法務(商事法務) - 創刊1955年（1972年まで「旬刊商事法務研究」）旬刊商事法務
金融・商事判例(経済法令研究会) - 創刊1966年
労働判例(産労総合研究所)（略称労判） - 創刊1967年労働判例
労働法律旬報（旬報社）（略称労旬）
NBL(商事法務) - 創刊1971年（1972年まで「New business law」） NBL
法学教室(有斐閣)（月刊）（略称法教） - 創刊1980年
法学セミナー(日本評論社)（月刊）（略称法セミ）
自由と正義(日本弁護士連合会) 弁護士の懲戒公告が掲載される
銀行法務21(経済法令研究会) - （旧「手形研究」）銀行法務21
法曹時報(法曹会)（月刊）（略称曹時）最高裁調査官解説が最初に掲載される
民商法雑誌(有斐閣)（月刊）（略称民商）- 創刊1935年
公正取引(公正取引協会)
JCAジャーナル(国際商事仲裁協会)
月報司法書士(日本司法書士会連合会)（月刊）月報司法書士
THINK(日本司法書士会連合会)（年刊） THINK
不動産法律セミナー(東京法経学院出版)（月刊）
法学論叢（京都大学法学会）・（原則月刊）京都大学法学会
法学研究(慶應義塾大学出版会)（月刊）（略称法研）- 創刊1969年
法学協会雑誌（東京大学）
民事訴訟雑誌（日本民事訴訟法学会）
外国の立法 - 国立国会図書館調査及び立法考査局編
立法と調査 - 参友会

特許、知的財産

A.I.P.P.I.(Journal of the Japanese Group of the International Association for the Protection of Intellectual Property) - 日本国際知的財産保護協会（旧名「国際工業所有権保護協会日本部会・会報」→「国際工業所有権保護協会日本部会月報」1956-）
知財管理 (雑誌) - 日本知的財産協会（旧名「特許管理」、1951-）
知財ぷりずむ - 経済産業調査会知的財産情報センター（2002-）
特許研究 (雑誌) - 工業所有権情報・研修館特許研究室（1986-）

[前の解説]

[続きの解説]

「専門雑誌」の続きの解説一覧