健康・体力づくり事業財団
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事業
1978年（昭和53年）に法人設立。その後、健康づくりおよび体力づくりの一体的な普及啓発活動を目的に1981年（昭和56年）、社団法人国民健康・体力つくり運動協会（1965年設立）と財団法人健康づくり振興財団（1978年設立）が合併し、現名称となった[1]。
情報提供（月刊健康づくり、ホームページの運営、リーフレット配付など）、健康運動指導士・健康運動実践指導者などの指導者養成事業、関連分野の調査研究のほか健康日本21推進全国連絡協議会の事務局運営を行っている。
外部リンク
- 公益財団法人健康・体力づくり事業財団 - 公式サイト
- ^ 健康・体力づくり事業財団. “沿革・役割”. 2009年6月15日閲覧。 厚労省および文科省によれば1978年が設立年となっている。cf. 厚生労働省. “（財）健康・体力づくり事業財団”. 厚生労働省所管特例民法法人. 2009年6月15日閲覧。文部科学省. “スポーツ・青少年局生涯スポーツ課”. 所管特例民法法人一覧. 2009年6月15日閲覧。
[前の解説]
「健康・体力づくり事業財団」の続きの解説一覧
- 1 健康・体力づくり事業財団とは
- 2 健康・体力づくり事業財団の概要
固有名詞の分類
| 財団法人 (文科省所管) |
日本音楽財団 原子力安全研究協会 健康・体力づくり事業財団 日本科学協会 サントリー文化財団 |
| 財団法人 (厚労省所管) |
日本障害者リハビリテーション協会 連合総合生活開発研究所 健康・体力づくり事業財団 国際医療技術交流財団 海外職業訓練協会 |
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