ビスホスホネート系薬剤関連顎骨壊死
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2023/05/12 03:42 UTC 版)
各国の状況
日本
日本口腔外科学会が2006年に行った全国調査で30例[42][19](のちに2例を除去[16]し28例)、2007年の発売元製薬会社の調査で約100例[19]、日本口腔外科学会が2008年6月に行った調査では580例が確認されている[43]。各種雑誌・学術集会においても、本疾患についての解説[44]・症例報告[45]・調査や取り組みの報告[46]等が続いており、患者の急増と治療法の未確立を示している。
厚生労働省医薬食品局安全対策課は2006年10月に添付文書改訂を指示[8]、2008年には、「重要な基本的注意」・「重要な副作用」に本疾患が記載された。
日本の調査では、経口ビスホスホネート製剤が原因での患者が欧米の調査よりも多いことが示されている[19]。原因については、薬の承認の時期の違いや保健適応の関係ではないかと考えられている[6]。
ビスホスホネート系薬剤の使用の急増に伴い、歯科治療における最も重大な問題点の一つとなっており、日本口腔外科学会・日本有病者歯科医療学会など多くの学会が本疾患の調査を続けており、すでに日本骨粗鬆症学会、日本骨代謝学会を中心とし、日本歯周病学会、日本歯科放射線学会、日本口腔外科学会が加わる、BP関連顎骨壊死検討委員会が立ち上がっており、ガイドラインやポジションペーパーが発表されている。
アメリカ合衆国
2003年に世界で最初の症例が報告されて以降[3]、本疾患の調査が進められている。Markらが2005年に119例、アメリカ顎顔面病理学会が2006年に368例の調査を報告している[19]。食品医薬品局は2005年にすべてのビスホスホネート製剤の合併症について警告を発表[7]した。
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- ^ 島原 他,山田,浦出 他
ビスホスホネート系薬剤関連顎骨壊死と同じ種類の言葉
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