ナショナルブランド

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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/09/01 21:40 UTC 版)

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この項目では、「国民的ブランド」の概念について説明しています。「ナショナル」の名称を商標・社名とする企業については「ナショナル#企業・ブランド」をご覧ください。

この記事には独自研究が含まれているおそれがあります。問題箇所を検証し出典を追加して、記事の改善にご協力ください。議論はノートを参照してください。（2009年7月）

概要

テレビCM等の宣伝で、固有名詞としての商品名を持ち、広く国民（消費者）に知られていることが多く、また全国どこでも入手できるような汎用ブランドのことである。

ナショナルブランドとプライベートブランド

ナショナルブランドは、消費者から見れば、信頼できる企業が生産した商品ならば安心して買うことができ、そのため幾分高価であっても販売競争力を持つと考えられ、そのようなナショナルブランドは価値が高いと見なされるが、どこの地域・店でも購入できる点で商品差別性がなく、流通過程の競争原理が働くことで価格を下げざるを得なくなり、販売側にとっては利幅が薄くなることも少なくない。

一方、大手卸、大手小売チェーン、食品スーパーなど、販売する側の小売業者がつけた独自のブランドをプライベートブランドという。

大手小売業者はコストの低いPB商品を開発・販売することで、安い価格でも収益を確保している。集客面からNB商品も欠かせないが、大抵の場合は両者を同じ売場に並べることで、NBの信頼感・高級感と、PBの割安感が互いに強調され、購買意欲につながるようにしている。

一例を挙げると、日清食品のカップヌードル、大塚食品のボンカレー、ハウスのジャワカレー、スプーン印上白糖、タカラ本みりん、キッコーマン醤油、味の素のほんだし、日清サラダ油、雪印北海道バター、キユーピーマヨネーズ、明治おいしい牛乳、キリン一番搾り生ビール、ピュリナフリスキーなどがナショナルブランド商品である。一方、例えばダイエーのsavingsシリーズはプライベートブランドでありナショナルブランド商品ではない。スーパーのグラム売りの精肉、鮮魚、野菜などもナショナルブランド商品ではない(そもそもブランディングされていない)。