ゼネコン ゼネコンの概要

ゼネコン

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/04/10 01:30 UTC 版)

語源

ゼネコンは、"General Contractor"(ゼネラル・コントラクター)の略である[1][2]。英語でcontractor(コントラクター)は建設工事分野の「請負者」という意味を指し、general contractor(ゼネラル・コントラクター、すなわち「総合工事業(者)」[1][2]又は「総合請負(者)」)は、特定工種の工事だけを委託 specialist contractor(専門工事業(者))あるいは元請業者から工事の一部を委託subcontractor(下請業(者)・サブコン協力会社)に対する用語である。

ただし一般的に、欧米でgeneral contractorと呼ばれる建設業者は比較的小規模であることが多く(特定工種に特化せず、よろず屋的にあらゆる工事を請け負う建設業者という意味合いが強い)[要出典]スーパーゼネコンに代表されるような、各種専門工事業者の複合体である日本の総合建設業(ゼネコン)の業態をGeneral Contractorという英語で表現することは、必ずしも適切でない面がある。[要出典]

generalの「ゼネラル」への転写や、「ゼネコン」という略し方は、日本語独自のものである。

日本のゼネコン

日本では、第二次世界大戦後の高度経済成長期に建設需要が飛躍的に伸びたことで、急成長を遂げたゼネコンだったが、計画的に経営(経理)遂行をしなかった企業があり、資本を組む前に建設を始めたが急成長した会社もある。バブル崩壊後の建設需要の低迷、構造改革による政府の公共事業縮小などが原因で、1990年代後半から2000年代初頭には準大手以下で経営破綻に追い込まれたり、金融機関などの債権放棄・合併(クレジット)などで意地を見せた企業があり統合は別である。統合と言う事を言われ始めたのは数年後である。

多くのゼネコンでは、建設業法上の複数の建設業許可を有する一方で、得意とする分野に特化するものや、その成り立ちから鉄道事業者鉱業会社・鉄鋼会社の系列であるものも少なくない。前者については、国や自治体の競争入札において専門工事を分割発注する傾向が見られる等の理由もあって、ゼネコンから専門工事部門を分社化、子会社化したり、事業合弁により複数社の専門工事部門からなる新たな専門工事業者が組織されるなどの動きも見られる。


  1. ^ a b c n.a. 著、彰国社 編『建築大辞典 第2版』彰国社、1993年6月10日、909頁。 
  2. ^ a b c n.a. 著、日本建築学会 編『建築学用語辞典』岩波書店、1993年12月6日、396頁。 
  3. ^ Corporation, Mynavi. “ゼネコンとはどんな企業?サブコンとの違いや転職するメリットを徹底解説|求人・転職エージェントはマイナビエージェント”. マイナビエージェント. 2024年3月18日閲覧。


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