紳士録とは? わかりやすく解説

Weblio 辞書 > 同じ種類の言葉 > > 書類 > 名簿 > 紳士録の意味・解説 

しんし‐ろく【紳士録】

読み方:しんしろく

社会的地位のある人々姓名住所経歴職業などを収録した名簿

「紳士録」に似た言葉

紳士録

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2026/02/06 10:12 UTC 版)

紳士録(しんしろく)とは、社会的地位のある人々の氏名、住所、経歴、職業、趣味、家族関係などを収録した名簿のことである[1][2]。人名録、人名事典の一種。名士録とも言う[3]。「Who's Who」や「人名年鑑」とされていることもある。

概要

生年月日と出身地、最終学歴はもちろん、刊行時点での居住地、場合によっては家族情報や趣味などの個人情報が記されていることもある。

1849年にイギリスのA.& C.ブラック (A & C Black社から創刊された『Who's Who』が最初のもので、日本では1889年(明治22年)の『日本紳士録』(交詢社)が最も古く、次に1903年(明治36年)の『人事興信録』(人事興信所)がある[2]。詐欺グループが掲載料や解除料を要求する紳士録商法や、2005年に施行された個人情報保護法などの影響により『日本紳士録』は2007年で休刊した[4]。『人事興信録』も2009年に廃刊となった[5]

なお国際的な紳士録としては、アメリカのNew Communications inc.による『Marquis Who's Who』等がある。

日本紳士録

1889年(明治22年)に福沢諭吉の提唱で設立された社交団体「交詢社」が納税額を基準に著名人約2万3000を掲載して発行を始めた[6]。巻末には東京を中心とした職業別姓名録なども付された[7]。3年後には東京横浜に京阪その他を含めた約3万3000人を収録して第二版を出版[6]、以後版を重ねた。高山樗牛は所得税が基準では紳士と謳ったところで高利貸しや博徒も入っており、国民の拝金根性を露呈するものとして批判した[8]

1971年(昭和46年)からは「交詢社出版局」が編集を続け、2000年(平成12年)ごろには掲載人数が過去最高の約14万人に達したが、2005年に紳士録などを利用した大型詐欺事件が摘発され、同年個人情報保護法の施行もあって掲載希望者が減り、2007年(平成19年)に第80版を最後に無期休刊となった[4][9]

人事興信録

『人事興信録』は明治35年に人事興信所を設立した初代内尾直二(1876-1928[10])が「廣く人事調査の資料に供す」べく「編纂發行」したことに始まる[11]

2007年発行の第44版の時点で掲載人数は約8万人で、3〜4年前から掲載を断る人が増えており、10年前より約3割減ったという[4]。2009年発行の第45版で終刊した[12]

人事興信録は1948年の第15版の上下巻が国会図書館デジタルコレクションで閲覧できる[13][14]が戦後直後ということもありページ数が激減しており戦前最後の版である1943年の第14版の方が豊富に情報が記載されている[15][16]

また1928年の第8版は名古屋大学によってオンラインデータベース化された[17]

関連項目

脚注

出典

  1. ^ 紳士録」『小学館『精選版 日本国語大辞典』』https://kotobank.jp/word/%E7%B4%B3%E5%A3%AB%E9%8C%B2コトバンクより2023年6月25日閲覧 
  2. ^ a b 紀田順一郎「フーズフー」『平凡社『改訂新版 世界大百科事典』』https://kotobank.jp/word/%E3%83%95%E3%83%BC%E3%82%BA%E3%83%95%E3%83%BC#E6.94.B9.E8.A8.82.E6.96.B0.E7.89.88.E3.80.80.E4.B8.96.E7.95.8C.E5.A4.A7.E7.99.BE.E7.A7.91.E4.BA.8B.E5.85.B8コトバンクより2024年12月29日閲覧 
  3. ^ フーズフー」『小学館『精選版 日本国語大辞典』』https://kotobank.jp/word/%E3%83%95%E3%83%BC%E3%82%BA%E3%83%95%E3%83%BCコトバンクより2023年6月25日閲覧 
  4. ^ a b c 「日本紳士録」無期休刊へ 掲載辞退増で「使命終えた」”. 朝日新聞 (2007年4月29日). 2017年8月4日時点のオリジナルよりアーカイブ。2023年6月25日閲覧。
  5. ^ 人物情報について調べる”. レファレンス協同データベース (2011年7月5日). 2023年6月25日閲覧。
  6. ^ a b 緒言
  7. ^ 日本紳士録. 第1版交詢社、明治22年
  8. ^ 紳士録 (博文館, 1899)
  9. ^ 交詢社版 「日本紳士録」 休刊のお知らせ”. 交詢社出版局 (2007年4月19日). 2007年7月4日時点のオリジナルよりアーカイブ。2023年6月25日閲覧。
  10. ^ https://nagoya.repo.nii.ac.jp/record/25034/files/01_Tomoko-MASUD_Tomoya-SANO.pdf
  11. ^ 内尾直二『人事興信録』データペース、第8版 [昭和3(1928)年7月]
  12. ^ 人物情報を探すには”. 東京都立中央図書館 (2017年3月). 2023年6月25日閲覧。
  13. ^ https://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/2997934
  14. ^ https://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/2997935
  15. ^ https://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/1704391
  16. ^ https://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/1704455
  17. ^ https://jahis.law.nagoya-u.ac.jp/who/search/who8

「紳士録」の例文・使い方・用例・文例

Weblio日本語例文用例辞書はプログラムで機械的に例文を生成しているため、不適切な項目が含まれていることもあります。ご了承くださいませ。



紳士録と同じ種類の言葉


英和和英テキスト翻訳

英語⇒日本語日本語⇒英語

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「紳士録」の関連用語

紳士録のお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



紳士録のページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
デジタル大辞泉デジタル大辞泉
(C)Shogakukan Inc.
株式会社 小学館
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアの紳士録 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。
Tanaka Corpusのコンテンツは、特に明示されている場合を除いて、次のライセンスに従います:
 Creative Commons Attribution (CC-BY) 2.0 France.
この対訳データはCreative Commons Attribution 3.0 Unportedでライセンスされています。
浜島書店 Catch a Wave
Copyright © 1995-2026 Hamajima Shoten, Publishers. All rights reserved.
株式会社ベネッセコーポレーション株式会社ベネッセコーポレーション
Copyright © Benesse Holdings, Inc. All rights reserved.
研究社研究社
Copyright (c) 1995-2026 Kenkyusha Co., Ltd. All rights reserved.
日本語WordNet日本語WordNet
日本語ワードネット1.1版 (C) 情報通信研究機構, 2009-2010 License All rights reserved.
WordNet 3.0 Copyright 2006 by Princeton University. All rights reserved. License
日外アソシエーツ株式会社日外アソシエーツ株式会社
Copyright (C) 1994- Nichigai Associates, Inc., All rights reserved.
「斎藤和英大辞典」斎藤秀三郎著、日外アソシエーツ辞書編集部編
EDRDGEDRDG
This page uses the JMdict dictionary files. These files are the property of the Electronic Dictionary Research and Development Group, and are used in conformance with the Group's licence.

©2026 GRAS Group, Inc.RSS