収穫逓減
(限界生産力逓減の法則 から転送)
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/09/16 15:42 UTC 版)
ナビゲーションに移動 検索に移動収穫逓減（しゅうかくていげん、英: diminishing returns）は、経済学用語であり、収穫逓減の法則とも呼ばれる。
固定および可変の入力（例えば工場規模と労働者数）のある生産システムで、可変入力がある点を過ぎると、入力の増加が出力の増加に結びつかなくなっていく。逆に製品をより多く生産するのにかかるコストは増大していく。これを相対費用逓増の法則[1]あるいは機会費用逓増の法則[2]、限界生産力逓減の法則[3]とも呼ぶ。
表面上は完全に経済的概念だが、収穫逓減はテクノロジ的関係も暗示している。収穫逓減の法則は、企業の短期限界費用曲線が結局は増大することを示している。
歴史
収穫逓減の概念の起源を遡ってみると、ヨハン・ハインリヒ・フォン・チューネン、ジャック・テュルゴー、トマス・ロバート・マルサス、デヴィッド・リカードといった初期の経済学者の懸念にたどり着く。
マルサスとリカードは19世紀のイングランドで、土地が限られていることで収穫逓減が起きるのではないかと懸念した。農業の生産量を増大させるには、農民は痩せた土地を耕作して耕作面積を広げるか、既存の土地でより集中的な生産手法を適用する必要がある。どちらにしても、農業生産量を増大させるのにかかるコストは増大していき、マルサスとリカードは農業生産量の増大が人口増大に追いつかなくなると予測した。(Case、Fair、1999: 790)
簡単な例
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