積立投資
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2025/11/04 07:51 UTC 版)
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積立投資（つみたてとうし）とは、主に投資信託を購入する際の投資方法。 同一の金融商品、例えば投資信託を毎月一定額[1]（自分で決めた額）決まった日に買い付けていく方法。ドル・コスト平均法とも呼ばれる。
概要
下落局面での強み
歴史上最悪の暴落とされる世界恐慌（1929年）の際に、S&P500指数が元の水準に回復するまで25年1か月もの時間を要するが、積立投資を続ければ3年9か月で利益が出始める[2][3]。
なお、インフレターゲットを導入している国発の導入後のバブル崩壊による金融危機は起きていない[4]。
メリット・デメリット
メリット
ドル・コスト平均法（時間分散）による経済的効果
初めて投資を始める場合、投資による運用損失の可能性は、投資家が二の足を踏む要因になる可能性がある。しかし積立投資を初めて最初の12か月（毎月１回買付を行うと仮定）の間に市場環境が下落した場合、より安い価格で追加投資を行うことになるため、投資開始時点で一括投資を行うよりも平均取得価格が下がる[5]。つまりより安く買えることになる。[6]、金融商品（証券）に限らず価格の変動するものの購入に対しては同じ考え方ができる。よって、中長期にわたり買い付けていく場合は、この時間分散は効果的な方法[7]といえる。
少額から始めることが出来る
これは投資信託のメリット[8]と重複するが、投資信託の積立投資はより少額から利用できることが多い。いくつかのネット証券では、一回当たり500円程度から積立投資を行うことが出来る[9]。
自動引き落としによる継続性の確保
積立投資は、自動積立定期預金などと同じく、決めた期間ごとに一定額が自動的に金融機関の預金口座などから引き落とされ、あらかじめ決めておいた投資信託を買い付けるため、逐次購入する必要がない。
途中で売却することが出来る
自動積立定期預金などとの比較になるが、投資信託の積立投資の場合は途中解約に対するペナルティは特にない。積立投資を続けながら必要とする一部金額を解約すること自体もできるし、積立投資を止めるとともにすでに投資した資金をすべて解約することもできる。ただし後述の通り、投資信託などは価格が変動する金融商品であるため、預金などとは異なりその時点での時価で解約することとなる。その時に運用益が出ていれば利益を手にすることができる。
デメリット
損失可能性
積立投資も金融商品への投資である以上、市場環境の変動やそのほかの理由により、運用益ばかりではなく運用損失を被ることもある。
買値が分かりにくい
積立投資は価格が逐次変動する金融商品に対して定期的に追加投資を行うため、平均取得価格が変化する。そのため例えば日経平均株価に連動する投資信託に投資を行っていたとしても、自分の平均取得価格が変わり続けるため、現時点で運用益が出ているのか、運用損が出ているのかわかりにくい。
購入方法
証券会社（金融商品取引業者）、銀行、金融商品仲介業者で利用することができる。
脚注
注釈
出典
- ^ https://www.nomura.co.jp/learn/10000yen/ 野村証券/月々1万円からはじめる「積立投資」
- ^ “大恐慌時代のシミュレーションから、 資産運用の「王道」を学ぶ”. fiwa.or.jp. 2024年9月17日閲覧。
- ^ “医師必見！暴落は敵か味方か”. HOKUTOアプリ. 2024年9月17日閲覧。
- ^ “4%のインフレターゲットでデフレ脱却の姿勢示せ--岩田規久男・学習院大学経済学部教授”. 東洋経済 (2011年2月10日). 2011年2月13日時点のオリジナルよりアーカイブ。アーカイブを2024年09月17日に閲覧。 エラー: 閲覧日が正しく記入されていません。（説明）
- ^ 日本証券業協会NISA特設ページ 投資３つのキホン 時間分散
- ^ http://best-tsumitate.gloomy.jp/ 最強の積立投資。2014年1月26日閲覧。
- ^ https://diamond.jp/articles/-/9327 新しい分散投資の考え方/ダイヤモンド・オンラインPlus。2014年1月26日閲覧。
- ^ 投資信託協会 資産運用と投資信託 投資信託で始める資産運用
- ^ 2017年2月時点で下記4社のネット証券を調査。SBI証券500円から。楽天証券1000円から。マネックス証券1000円から。カブドットコム証券500円から。
関連項目
外部リンク
- 積立投資のページへのリンク
