太田鉄道とは? わかりやすく解説

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太田鉄道

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2021/12/17 15:51 UTC 版)

太田鉄道(おおたてつどう)は茨城県水戸市久慈郡太田町(現常陸太田市)を結ぶため建設された私設鉄道およびその運営会社である。多額の負債をかかえ水戸鉄道(2代)へ事業譲渡され、後に国有化され東日本旅客鉄道(JR東日本)水郡線の一部となった。


  1. ^ a b c d e 『日本全国諸会社役員録. 明治34年』(国立国会図書館デジタルコレクション)
  2. ^ 『帝国鉄道要鑑. 第3版』(国立国会図書館デジタルコレクション)
  3. ^ 『日本鉄道史』をはじめとして太田馬車鉄道と称しているが地元の旧家に残されていた史料(発起人総会案内状、仮定款)、「常北馬車鉄道布設の許可」『読売新聞』明治25年7月26日朝刊、2頁(ヨミダス歴史館閲覧)では常北馬車鉄道である
  4. ^ 「現在及ヒ将来経済上ノ得失ハ勿論運輸上ノ便否ヨリ攻究スルモ小機関車鐵道ヲ最モ適當ト視認」「太田鉄道会社創立願」『水戸鉄道』(鉄道省(院)文書 )
  5. ^ 『日本全国諸会社役員録. 明治26年』(国立国会図書館デジタルコレクション)
  6. ^ 『日本全国諸会社役員録. 明治27年』(国立国会図書館デジタルコレクション)
  7. ^ 『太田鉄道株式会社設立及鉄道敷設免許状下付ノ件』(国立公文書館デジタルアーカイブ で画像閲覧可)
  8. ^ 旧水戸藩家臣、衆議院議員、北海道炭鉱鉄道取締役『人事興信録. 2版(明41.6刊)』『衆議院要覧. 大正15年9月(乙』((国立国会図書館デジタルコレクション)
  9. ^ 『日本全国諸会社役員録. 明治28年』(国立国会図書館デジタルコレクション)
  10. ^ 『企業破綻と金融破綻』126-127頁
  11. ^ 『人事興信録. 2版(明41.6刊)』(国立国会図書館デジタルコレクション)
  12. ^ 『日本全国諸会社役員録. 明治31年』(国立国会図書館デジタルコレクション)
  13. ^ 5万円を追加融資した十五銀行は長谷川の勤める日本鉄道の筆頭株主であり、工事未完のため免許失効という最悪の事態を恐れたため長谷川を工事監督させたとみられる『企業破綻と金融破綻』128-129頁、『銀行会社要録 : 附・役員録. 第二班 京浜銀行会社要録』(国立国会図書館デジタルコレクション)
  14. ^ 『日本全国諸会社役員録. 明治33年』(国立国会図書館デジタルコレクション)
  15. ^ 十五銀行が貸付抵当物件を差押、競売にかけても、鉄道免許は太田鉄道にあたえたものであり落札者ではないとの認識が当局にはあり、このため水戸鉄道会社を設立し事業譲渡するという手続きを必要とした『企業破綻と金融破綻』129-130頁
  16. ^ 十五銀行の25万円の貸金と未払い利息3万円にあたる
  17. ^ 『太田鉄道株式会社解散ノ件』(国立公文書館デジタルアーカイブ で画像閲覧可)
  18. ^ a b c d e 『日本全国諸会社役員録. 第35回』(国立国会図書館デジタルコレクション)
  19. ^ 『日本全国諸会社役員録. 明治34年』(国立国会図書館デジタルコレクション)
  20. ^ a b 『日本全国諸会社役員録. 明治34年』(国立国会図書館デジタルコレクション)
  21. ^ 『日本全国諸会社役員録. 明治34年』(国立国会図書館デジタルコレクション)
  22. ^ 明治33年4月19日、5月7日の2回安田善次郎が太田鉄道に視察に訪れており、発起人にも山中安吉(安田銀行協議役)がはいっていることから資本参加もしくは経営参画の意思があった推測とされるがなんらかの意見相違により安田家は引き上げたとみられる『安田保善社とその関係事業史』372頁
  23. ^ 『日本全国諸会社役員録. 明治35年』(国立国会図書館デジタルコレクション)
  24. ^ 道床砂利不足セリ停車場本屋の木羽葺屋根腐朽セルモノアリ(安田家買収時の報告)『企業破綻と金融破綻133頁
  25. ^ 『企業破綻と金融破綻』133頁
  26. ^ 『企業破綻と金融破綻』134頁
  27. ^ 『日本全国諸会社役員録. 明治41年』(国立国会図書館デジタルコレクション)
  28. ^ 「鉄道院告示第32号」『官報』1914年5月1日(国立国会図書館デジタルコレクション)
  29. ^ 「公益上必要ト認ムルトキハ菅谷勝田間ニ延長線ヲ敷設ヲ命スルコトアルヘシ」との条件がつけられており、大正11年法律第37号改正鉄道敷設法にも国が建設すべき鉄道路線となっていた『茨城県鉄道発達史』54頁
  30. ^ 『日本国有鉄道百年史』第6巻、510頁
  31. ^ 『日本国有鉄道百年史』第9巻、630頁
  32. ^ 「地方鉄道五線」『大阪毎日新聞』 1927年1月19日(神戸大学附属図書館新聞記事文庫)
  33. ^ 『官報』1927年3月31日(国立国会図書館デジタルコレクション)
  34. ^ 『日本国有鉄道百年史 第9巻』630-631頁
  35. ^ a b c 日本国有鉄道百年史』第4巻、386頁
  36. ^ 『太田鉄道会社創立願』『鉄道省文書』
  37. ^ 『太田町水戸市間馬車鉄道ヲ小機関車鉄道ニ変換布設ノ件』(国立公文書館デジタルアーカイブ で画像閲覧可)
  38. ^ 「私設鉄道免許状下付」『官報』1894年1月11日(国立国会図書館デジタルコレクション)
  39. ^ 『日本全国諸会社役員録. 明治27年』(国立国会図書館デジタルコレクション)
  40. ^ 『常陸太田市史』通史編 下288-289頁
  41. ^ 『太田鉄道設計変更認可ノ件』(国立公文書館デジタルアーカイブ で画像閲覧可)
  42. ^ 「運輸開業免許状下付」『官報』1897年11月18日(国立国会図書館デジタルコレクション)
  43. ^ 「運輸開業免許状」『官報』1899年4月28日(国立国会図書館デジタルコレクション)
  44. ^ a b 「軽便鉄道指定」『官報』1911年2月21日(国立国会図書館デジタルコレクション)
  45. ^ 『水戸鉄道株式会社発起並鉄道敷設仮免状下付ノ件』、『水戸鉄道株式会社設立並鉄道敷設免許状下付ノ件』(国立公文書館デジタルアーカイブ で画像閲覧可)
  46. ^ 『安田保善社とその関係事業史』372頁
  47. ^ 「営業開始」、「私設鉄道株式会社解散」『官報』1901年11月5日(国立国会図書館デジタルコレクション)
  48. ^ 「軽便鉄道免許状下付」『官報』1916年3月28日(国立国会図書館デジタルコレクション)
  49. ^ 「軽便鉄道運輸開始」『官報』1918年6月15日(国立国会図書館デジタルコレクション)
  50. ^ 「軽便鉄道運輸開始」『官報』1918年11月6日(国立国会図書館デジタルコレクション)
  51. ^ 「鉄道省告示第178号」『官報』1922年12月8日(国立国会図書館デジタルコレクション)
  52. ^ 「鉄道省告示第149号」『官報』1925年8月10日(国立国会図書館デジタルコレクション)
  53. ^ 「鉄道省告示第35号」『官報』1927年3月3日(国立国会図書館デジタルコレクション)
  54. ^ 「鉄道省告示第270・271号」『官報』1927年11月21日(国立国会図書館デジタルコレクション)
  55. ^ a b 『停車場変遷大事典 国鉄・JR編』2、JTB、1998年、439頁
  56. ^ 「停車場廃止」『官報』1899年4月19日(国立国会図書館デジタルコレクション)
  57. ^ 『停車場変遷大事典 国鉄・JR編』2、JTB、1998年、444頁
  58. ^ 「停車場設置」『官報』1899年9月12日(国立国会図書館デジタルコレクション)
  59. ^ 「軽便鉄道停留場設置」『官報』1919年2月7日(国立国会図書館デジタルコレクション)
  60. ^ 『停車場変遷大事典 国鉄・JR編』2、JTB、1998年、440頁
  61. ^ 『鉄道統計資料. 昭和2年』(国立国会図書館デジタルコレクション)
  62. ^ 『日本国有鉄道百年史』第4巻、390頁
  63. ^ 『鉄道院鉄道統計資料.大正6年度』(国立国会図書館デジタルコレクション)
  64. ^ 水戸常陸大宮間ニ郵便車連結方逓信省ヨリ要求之有「四輪郵便手荷物緩急車設計認可申請」『鉄道省文書』
  65. ^ 形式図『客車略図 上巻』(国立国会図書館デジタルコレクション)
  66. ^ 形式図『客車略図 上巻』(国立国会図書館デジタルコレクション)
  67. ^ a b 形式図『客車略図 上巻』(国立国会図書館デジタルコレクション)
  68. ^ a b c 岸由一郎 『十和田観光電鉄の80年 軽便から釣掛電車まで』 ネコ・パブリッシング、2003年


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