ギフトモール
(株式会社ギフトモール から転送)
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/03/31 15:26 UTC 版)
ナビゲーションに移動 検索に移動![]() | この記事は検証可能な参考文献や出典が全く示されていないか、不十分です。2022年3月) ( |
種類 | 株式会社 |
---|---|
市場情報 | 未上場 |
略称 | ギフトモール |
本社所在地 |
日本 103-0028 東京都中央区八重洲1丁目4番10号 東京建物八重洲仲通りビル12階 |
設立 | 2014年8月 |
業種 | 情報・通信業 |
事業内容 | ギフト領域にまつわるECサイト、情報サイトの運営 |
代表者 | 藤田真裕(代表取締役CEO) |
資本金 | 15億6969万円(資本剰余金含む) |
従業員数 |
単独: 69人 グループ: 約250人(業務委託含む) |
決算期 | 2月末 |
会計監査人 | PwCあらた有限責任監査法人 |
外部リンク | https://giftmallcorp.jp/ |
株式会社ギフトモールは、東京都中央区に本社を置くインターネット関連サービス事業を展開する企業。
概要
贈るシーンや贈る相手の属性などに応じて食品や日用品など50万点以上の商品から贈り物を選ぶことができるギフト特化型ECサイト「ギフトモール」を中心に、「Anny」「Best Present」「Best Present Guide」「Magical Trip」「Annyお祝い体験」などのギフトに纏わるオンラインサービスを展開。「ギフトモール」利用者の年齢層は20~40代と幅広く、何を贈ればいいかわからないといった場合には電話やメールで相談ができる「お祝いコンシェルジュ」と呼ばれるサービスも提供している[1][2]。
沿革
- 2015年6月 - シンガポールに拠点設立。
- 2017年1月 - インドネシアにてサービスローンチ。
- 2018年
- 2019年10月 - テクノロジー企業成長率ランキング「2019年 日本テクノロジーFast50」25位受賞[5]。
- 2020年
- 2021年6月 - 住信SBIネット銀行との提携による法人向けギフトサービスの提供を開始[8][9]。
脚注
- ^ a b “ギフト特化ECのギフトモール、15億円調達”. 日本経済新聞 (2020年5月19日). 2022年3月31日閲覧。
- ^ a b c “ビジネス拡大へ文化創り ギフトモールが挑む世界市場”. 日本経済新聞 (2022年3月12日). 2022年3月31日閲覧。
- ^ “テクノロジー企業成長率ランキング「デロイト トウシュ トーマツ リミテッド 2018年日本テクノロジー Fast 50」発表” (プレスリリース), デロイト トーマツ グループ, (2018年10月18日) 2022年3月31日閲覧。
- ^ “テクノロジー企業成長率ランキング「デロイト 2018年 アジア太平洋地域テクノロジー Fast 500」発表” (プレスリリース), デロイト トウシュ トーマツ リミテッド, (2018年12月6日) 2022年3月31日閲覧。
- ^ “テクノロジー企業成長率ランキング「デロイト トウシュ トーマツ リミテッド 2019年日本テクノロジー Fast 50」発表” (プレスリリース), デロイト トーマツ グループ, (2019年10月18日) 2022年3月31日閲覧。
- ^ “連結子会社の異動(株式譲渡)に関するお知らせ” (プレスリリース), トレンダーズ IRニュース, (2020年3月27日) 2022年3月31日閲覧。
- ^ “ギフトモール、ジャフコより総額15億円の資金調達を実施 GROUP経営体制の強化へ” (プレスリリース), PRTIMES, (2020年5月18日) 2022年3月31日閲覧。
- ^ “ギフトモール、住信SBIネット銀行と提携した「法人向けギフトサービス」を提供開始”. ECzine (2021年6月8日). 2022年3月31日閲覧。
- ^ “株式会社ギフトモールとの提携による 法人向けギフトサービスのご提供開始について” (プレスリリース), 住信SBIネット銀行, (2021年6月3日) 2022年3月31日閲覧。
外部リンク
- ギフトモールのページへのリンク