建設通信新聞とは? わかりやすく解説

Weblio 辞書 > 辞書・百科事典 > 百科事典 > 建設通信新聞の意味・解説 

建設通信新聞

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2025/04/10 01:32 UTC 版)

建設通信新聞
本社が入居する名古路ビル本館
種別日刊新聞
判型ブランケット判
所有者株式会社日刊建設通信新聞社
設立1950年(昭和25年)3月25日
言語日本語
本社所在地東京都千代田区神田錦町3-13-7
名古路ビル本館
発行数購読者数:45万人(電子版等を含む)
ウェブサイト建設通信新聞公式サイト
日本

建設通信新聞(けんせつつうしんしんぶん、英: Architectures,Constructions & Engineerings News(Daily))は、日本で発行されている建設専門紙[1][2]日刊建設工業新聞と並び二大全国紙とされる[2]。1950年に設立され、本社所在地は東京都千代田区[1]

概要

建設通信新聞は建設産業界の情報を提供しており、幅広い読者に向けて情報を発信している。ブランケット判で発行されている。新聞発行の他、「月刊 建設工事の動き」ならびに建設産業関係の出版物の発行も手がける。

歴史

  • 昭和2年 『日刊土木建築資料新聞』を創刊
- 戦時下の新聞統制で休刊 -
  • 昭和25年 建設通信社を設立。『写真版・建設通信』(旬刊)を創刊
  • 昭和26年 旬刊から日刊に変更
  • 昭和27年
株式会社化し日刊建設通信新聞社に社名変更
チラシ型から横型タブロイド判に変更
「建設論評」欄を開始
  • 昭和28年 関西支社を開設
  • 昭和30年 九州支社を開設
  • 昭和31年 中部支社、中国支局を開設
  • 昭和32年 北海道支局を開設
  • 昭和34年 横型タブロイド判からブランケット判に変更
  • 昭和35年 創刊10周年を記念して「建設大臣杯オール建設人ゴルフ大会」をスタート
  • 昭和39年 東北支社、新潟支局を開設
  • 昭和48年 北陸支局、四国支局を開設
  • 昭和58年 横浜支局を開設
  • 昭和59年 創刊10000号を発行
  • 昭和63年 日刊建設通信新聞社に社名変更
  • 平成5年 北関東支局を開設
  • 平成7年
業務拡大に伴い、本社屋を港区西新橋から千代田区神田錦町に移転
東関東支局を開設、1本社4支社8支局態勢が整う
  • 平成9年 ウェブサイト「kensetunews.com」を開設
  • 平成12年 創刊50周年
  • 平成15年 創刊15000号を発行
  • 平成22年 創刊60周年
  • 平成23年 『建設通信新聞電子版』をリリース
  • 平成26年 新しい建設情報サービス『建設通信Digital』をリリース
  • 令和2年 創刊70周年
  • 令和6年 創刊20000号を発行
  • 令和7年 創刊75周年

脚注

外部リンク




英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  
  •  建設通信新聞のページへのリンク

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「建設通信新聞」の関連用語

建設通信新聞のお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



建設通信新聞のページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアの建設通信新聞 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。

©2025 GRAS Group, Inc.RSS